主要顧客・半導体製造装置分野への依存
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アバールデータがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026半導体関連減収と非半導体分野の増収が併存有価証券報告書
「受託製品の半導体製造装置関連の売上高は4,144百万円（前期比28.1％減）となった一方、産業用制御機器は1,061百万円（同4.5％増）、計測機器は507百万円（同33.1％増）となりました。」
半導体製造装置分野への依存による減収が続く一方、産業用制御機器・計測機器の増収が併存した。主要顧客3社の売上構成比は53.5％で、主要顧客への集中も継続している。 - FY2026-H1半導体関連減収と非半導体分野の増収が併存有価証券報告書
「検査装置やFA関連の一部顧客が堅調に推移しましたが、全体としては想定をやや下回り推移いたしました。この結果、売上高は518百万円（前中間会計期間比9.0％増）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連は前年同期比31.4％減となった一方、産業用制御機器は9.0％増、計測機器は57.7％増となった。半導体関連の減収と非半導体分野の増収が併存している。 - FY2025-H1半導体関連減収と非半導体分野の堅調が併存有価証券報告書
「部材の供給難の解消が進み、受注残の製品の完成、納入が進みましたが、一部で更なる需給調整が生じたことから、全体として想定を下回り推移いたしました。この結果、売上高は2,860百万円（前中間会計期間比15.7％減）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連は前年同期比15.7％減となった。一方、産業用制御機器は0.7％増、医療機器・電力関連向け組込みモジュールは想定を上回っており、依存分野の減収と非半導体分野の相対的な堅調が併存している。 - FY2024対処有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱4,456,955千円（35.4％）、東京エレクトロン宮城㈱1,788,211千円（14.2％）」
主要顧客上位2社の売上構成比は合計49.6％となり、前期の52.4％から低下した。半導体関連顧客への依存は残るが、顧客集中度は縮小した。 - FY2024-Q3半導体減収と非半導体分野増収の併存有価証券報告書
「高額部材の価格転嫁分は減少したものの、部材の供給難の解消が進み、受注残の製品の完成、納入により、出荷全体としてほぼ想定どおりで推移いたしました。この結果、売上高は5,041百万円（前年同四半期比27.8％減）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連は前年同期比27.8％減となった一方、産業用制御機器・計測機器など非半導体分野では増収が続いている。 - FY2024-Q2半導体関連減収と非半導体分野増収の併存有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、部材の供給難が一部解消されたことにより、受注残の製品の完成、納入が進んだことなどから、概ね想定どおりで推移いたしました。この結果、売上高は4,106百万円（前年同四半期比25.0％減）となりました。産業用制御機器につきましては、受注残の消化が進んだことにより、全体として想定どおりで推移いたしました。この結果、売上高は472百万円（前年同四半期比59.3％増）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連は減収となった一方、産業用制御機器など非半導体分野は増収となった。依存分野の弱さと分野分散の進展が同時に記載されている。 - FY2024-Q1半導体製造装置関連の減収と非半導体分野の増収が併存有価証券報告書
「高額部材の価格転嫁分は減少いたしましたが、前期に引続き部材の供給難が一部解消されたことにより、受注残の製品の完成、納入が進んだことなどから、概ね想定どおりで推移いたしました。この結果、売上高は1,836百万円（前年同四半期比23.2％減）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連は前年同期比23.2％減となった一方、産業用制御機器・計測機器・自社製品では増収が記載されている。依存分野の減収と他分野の増収が同時に示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱6,109,021千円（42.5％）、東京エレクトロン宮城㈱2,350,512千円（16.3％）」
上位2社の売上構成比は合計58.8％となり、前期の上位2社合計52.4％から上昇した。主要顧客への売上集中が数値上拡大している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、大手半導体メーカーの設備投資に見直しが行われましたが、全体として堅調に推移いたしました。」
大手半導体メーカーの設備投資動向が事業状況に影響する構造を継続して記載している。設備投資の見直しがある一方、半導体製造装置関連は全体として堅調に推移した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が順調に推移いたしましたが、産業用制御機器では、一部顧客において納期遅延等に伴う落ち込みが見られました。」
半導体製造装置関連と大手半導体メーカーの設備投資への依存構造が続く一方、産業用制御機器では一部顧客の納期遅延等による落ち込みが記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱3,271,478千円（33.4％）、東京エレクトロン宮城㈱1,863,317千円（19.0％）、㈱ニコン717,848千円（7.3％）」
主要顧客3社の売上構成比が合計59.7％となり、前期の46.4％から上昇した。主要顧客・半導体製造装置分野への売上集中が数値上拡大している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が順調に推移しており、また、産業用制御機器および計測機器に落ち込みが見られますものの、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置関連と大手半導体メーカーの設備投資が受託製品の主要な前提である構造を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が順調に推移しており、また、産業用制御機器および計測機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に支えられた結果、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置関連と大手半導体メーカーの設備投資、従来顧客の安定需要が受託製品を支える構造を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が調整局面から回復し、順調に推移しており、また、産業用制御機器および計測機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に支えられた結果、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置関連と大手半導体メーカーの設備投資への依存構造を再確認している。従来顧客の安定需要にも支えられたと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱1,681,104千円（21.5％）、東京エレクトロン宮城㈱1,011,716千円（12.9％）、㈱ニコン940,890千円（12.0％）」
主要顧客3社の売上構成比は合計46.4％となり、前期の49.3％から低下した。顧客集中度は縮小したが、半導体製造装置関連への依存と、その設備投資動向の影響は残っている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「大手半導体メーカーの3D-NAND向け設備投資が調整局面にあり、新規設備投資の後倒しの影響のため、半導体製造装置関連の売上高は減少いたしました。この結果、売上高は2,230百万円（前年同四半期比16.0％減）となりました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連について、大手メーカーの設備投資調整・後倒しの影響が売上高の前年同期比16.0％減として現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体製造装置関連市場におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が調整局面にあり、新規設備投資の後倒しの影響を受けております。また、一方で産業用制御機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に加え、新規顧客の営業展開が進んだことにより、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置分野への依存に関連して、設備投資の調整・後倒しが受託製品売上高の前年同期比16.3％減として現れた。一方、産業用制御機器では新規顧客の営業展開が進んだ。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「大手半導体メーカーの3D-NAND向け設備投資が調整局面にあり、新規設備投資の後倒しの影響のため、半導体製造装置関連の売上高は減少いたしました。この結果、売上高は652百万円（前年同四半期比37.1％減）となりました。」
半導体製造装置分野への依存に関連して、大手メーカーの設備投資調整・後倒しが関連売上高の37.1％減として顕在化した。一方、産業用制御機器では新規顧客の営業展開が進んだ。 - FY2019対処有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱1,880,974千円（24.4％）、東京エレクトロン宮城㈱982,263千円（12.8％）、㈱ニコン933,565千円（12.1％）」
主要顧客3社の売上構成比は合計49.3％となり、前期の54.0％から低下した。主要顧客・半導体製造装置分野への依存は残るが、顧客集中度の数値は縮小している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体製造装置関連市場におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が継続しており、直前期となる第２四半期会計期間における新規設備投資の後倒しの影響があり、半導体製造装置関連の売上高は僅かながら減少いたしました。」
主要な依存分野である半導体製造装置関連について、新規設備投資の後倒しの影響が売上高の前年同期比1.2％減少として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体製造装置関連市場におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が継続しており、第２四半期においては、新規設備投資の後倒しの影響がありましたが、一方で産業用制御機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に加え、新規顧客の営業展開が進んだことにより、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置分野への依存に関連して、新規設備投資の後倒しが半導体製造装置関連の売上に影響した。一方、産業用制御機器では新規顧客の営業展開が進んだ。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連市場におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が継続しており、産業用制御機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に加え、新規顧客の営業展開が進んだことにより、受託製品全般において順調に推移いたしました。」
半導体製造装置関連市場と大手半導体メーカーの設備投資が引き続き事業の主要な前提となっている一方、産業用制御機器では新規顧客の営業展開も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱1,917,253千円（25.3％）、東京エレクトロン宮城㈱1,230,154千円（16.2％）、㈱ニコン948,954千円（12.5％）」
主要顧客3社で売上高の54.0％を占め、半導体製造装置関連および主要顧客への依存構造を数値で示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「半導体製造装置関連市場におきましては、大手半導体メーカーの設備投資が継続しており、産業用制御機器におきましては、従来顧客の安定的な需要に加え、新規顧客の営業展開が進んだことにより、受託製品全般において堅調に推移いたしました。」
半導体製造装置関連と主要顧客の設備投資への依存構造を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループに関連深い半導体製造装置業界における、大手半導体メーカーの次世代プロセス関連の設備投資が継続するなか全般的な産業用装置における設備投資は回復基調にあり、受託製品、半導体製造装置関連および自社製品、画像処理モジュール関連が順調に推移しております。」
半導体製造装置関連が引き続き主要な事業領域であり、大手半導体メーカーの設備投資動向が事業状況に関係する構造を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「半導体製造装置分野は主力事業基盤であり、この業種特有の景気変動の影響を大きく受けやすい業態であります。」
当期売上に占める主要顧客は東京エレクトロン東北14.3％、ニコン11.6％。市場・顧客の多角化を対応方針としている。