中小型ＦＰＤ市場低迷による製造設備の減損
FY2017-Q2に初出。19回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ジオマテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、減損損失の認識の判定の結果、認識は不要と判断しており、当事業年度に減損損失を計上しておりません。」
前年度に金成工場で減損損失を計上した後、当事業年度は将来キャッシュ・フロー等に基づき減損損失を計上していない状態を再確認している。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失の認識の判定の結果、認識は不要と判断しており、当事業年度に減損損失を計上しておりません。」
前年度に金成工場で1,091百万円の減損損失を計上した後、当事業年度は将来キャッシュ・フロー等に基づき追加の減損損失を計上していない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「金成工場においては、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,091百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
事業環境の変化と収益性低下を受け、金成工場の建物、機械装置、土地等について1,091百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、既存事業における生産性向上や新たな事業領域の拡張など今後も継続的に投資を行ってまいりますが、これらの投資によって取得した資産が、期待どおりのキャッシュ・フローを生み出さない状況になる等、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなることにより減損処理が必要となった場合、減損損失の計上により当社の業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。」
過去の減損計上を踏まえつつ、既存事業の生産性向上・新規領域への投資に伴う将来の減損リスクを再確認している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。製造設備 吉奥馬科技（無錫）有限公司 本社工場（中国江蘇省無錫市） 機械装置及び建設仮勘定 50,741」
中国子会社本社工場の製造設備について50,741千円の減損損失を通期で計上し、設備収益性低下の影響が実現した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。製造設備 吉奥馬科技（無錫）有限公司 本社工場（中国江蘇省無錫市） 機械装置及び建設仮勘定 50,741」
第３四半期累計期間に、無錫子会社本社工場の製造設備について50,741千円の減損損失を追加計上した。 - FY2022-Q2第２四半期の減損損失なしを更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年９月30日） 該当事項はありません。」
当第２四半期累計期間には減損損失を計上していない。 - FY2022-Q1第１四半期の減損損失なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年６月30日） 該当事項はありません。」
前年同期には金成工場、赤穂工場、Ｒ＆Ｄセンターで減損損失を計上していたが、当第１四半期連結累計期間には減損損失の計上はなかった。 - FY2021通期減損確定・期末追加認識なし有価証券報告書
「当連結会計年度は、第１四半期から第３四半期まで連続で減損損失を計上したものの、当連結会計年度末時点においては、回復傾向にある直近の業績や将来の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローを算定した結果、減損損失の認識は不要と判断いたしました。」
通期では683,307千円の減損損失を計上したが、第４四半期および期末時点では将来キャッシュ・フローに基づき追加の減損認識は不要と判断している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
当第３四半期累計期間に、金成工場・赤穂工場269,740千円、無錫子会社本社工場349,968千円、Ｒ＆Ｄセンター63,599千円、合計683,307千円の減損損失を追加計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、当第２四半期連結累計期間に取得した固定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
金成工場・赤穂工場の機械装置等およびＲ＆Ｄセンターの建設仮勘定等について、合計172,218千円の減損損失を追加計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、当第１四半期に取得した固定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
収益性低下の継続を受け、金成工場・赤穂工場およびＲ＆Ｄセンターの固定資産について合計110,463千円の減損損失を追加計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
金成工場・赤穂工場、無錫子会社、Ｒ＆Ｄセンター等について合計2,037百万円の減損損失を計上し、設備収益性低下が追加で実現した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
事業環境の変化と収益性低下の継続、および金成工場・赤穂工場、無錫子会社、Ｒ＆Ｄセンター等に係る合計18億84百万円の減損損失を再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化に伴う収益性の低下が継続していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
事業環境の変化と収益性低下の継続を受け、金成工場・赤穂工場で16億95百万円、無錫子会社本社工場で1億40百万円、Ｒ＆Ｄセンター等で4,835万円、合計18億84百万円の減損損失を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「吉奥馬科技（無錫）有限公司については、最近の事業環境の変化を踏まえ、今後の事業計画及び回収可能性を検討した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。また、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値は将来キャッシュ・フローを6.7％で割り引いて算定しております。」
無錫子会社の製造設備について500,890千円の減損損失を計上したことに加え、金成テクノセンターについても81,015千円の減損損失を計上し、設備収益性低下の影響が拡大している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「上記工場については、最近の事業環境の変化を踏まえ、今後の事業計画及び回収可能性を検討した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
中小型ＦＰＤ市場や中国スマートフォン市場の低迷等を背景に、無錫子会社本社工場の製造設備について500,890千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「上記工場については、製品の販売価格の下落や需要の鈍化等により収益性が低下していることから、製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
金成工場・赤穂工場について、製品価格下落・需要鈍化による収益性低下を理由に30億31百万円の減損損失を計上した事実を通期でも確認している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループ主力製品の市場である中小型ＦＰＤ市場は、上記記載のとおり販売見通しが厳しく、かつ現時点において早期回復への見通しが不透明であり収益性が低下していることから、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、当社の製造設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額30億31百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
中小型ＦＰＤ市場の販売見通しと収益性の低下が実際に製造設備の回収可能価額低下として現れ、金成工場・赤穂工場の製造設備について30億31百万円の減損損失を計上した。