新型コロナウイルス感染症による需要・生産・サプライチェーンへの影響
FY2020に初出。15回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024。
ジオマテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに9社。
- FY2024後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は収束しつつあり、当社への影響は限定的と考えられますが、今後、新たな感染症が発生し拡大した場合、当社の業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症自体は収束しつつあり影響は限定的と評価する一方、リスクの中心を新たな感染症の発生・拡大へ移している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する規制の緩和が一段と進み、サービス需要の増加やインバウンド需要の回復など景気に持ち直しの動きが見られたものの、」
新型コロナウイルス感染症に対する規制緩和が一段と進み、サービス需要やインバウンド需要の回復など景気の持ち直しが記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウィルスの感染症法上の分類が５類に移行されたことから経済活動の正常化と景気に持ち直しの動きが見られたものの、」
新型コロナウイルス感染症について、感染症法上の5類移行により経済活動の正常化・景気持ち直しの動きが見られたと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルスに対する行動制限の緩和により経済活動に正常化への動きが見られたものの」
新型コロナウイルスによる行動制限の緩和と経済活動の正常化への動きを記載している。一方、長期化や新たな感染症、操業停止・出荷停止は残存リスクとしている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスによる行動制限の緩和に伴い持ち直しの動きが見られたものの、」
新型コロナウイルスによる行動制限が緩和され、経済に持ち直しの動きが見られたと記載している。一方、他の外部環境要因による不透明感は残っている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和され持ち直しの動きが見られたものの」
新型コロナウイルス感染症による経済・事業環境の厳しさは徐々に緩和したと記載している。一方、他の外部要因による不透明感は残っている。 - FY2023-Q1感染症影響の緩和と供給網混乱を更新有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和され持ち直しの動きが見られたものの、ウクライナ情勢の深刻化に伴うエネルギー価格の高騰、中国のゼロコロナ政策によるサプライチェーンの混乱、」
感染症による経済状況は徐々に緩和したとされる一方、中国のゼロコロナ政策に伴うサプライチェーン混乱が新たな影響要因として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の当社グループへの影響は、限定的と考えられますが、今後、事態が長期化またはさらなる感染拡大が進行した場合、当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。また、当社グループの従業員が感染し、工場の操業停止や出荷停止等が発生した場合、当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。」
現時点の影響は限定的と評価しつつ、長期化・感染拡大や工場・出荷停止を残存リスクとして再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「半導体の供給不足や原材料価格の高騰が長期化していることに加え、新型コロナウイルスの新たな変異株が世界的に感染拡大しているなど、先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルスの新たな変異株の世界的感染拡大に加え、半導体不足や原材料価格高騰が続く外部環境を再確認している。 - FY2022-Q2変異株拡大によるサプライチェーン影響を更新有価証券報告書
「変異株拡大によるサプライチェーンの混乱や半導体の供給不足が継続するなど依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルスの変異株拡大に伴うサプライチェーン混乱を外部環境の不透明要因として記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の当社グループへの影響は、限定的と考えられますが、今後、事態が長期化またはさらなる感染拡大が進行した場合、当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。」
過去の受注減少や生産停止などの実績を踏まえつつ、当該年度末時点の将来影響については限定的との評価を示し、長期化・再拡大を残存リスクとしている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社の主力製品が関連するスマートフォン市場や車載市場において、新型コロナウイルス感染症の影響や米中対立の影響により、スマートフォン向けは苦戦したものの車載向けは引き続き好調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響がスマートフォン向け需要の苦戦として継続して現れている一方、車載向けは好調と記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、その他の製品については新型コロナウイルス感染症の影響により試作等の受注は減少したものの概ね安定的に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響により、その他製品の試作等の受注減少が実際に発生した。一方、その他製品全体は概ね安定的に推移したと記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社の中国子会社における当第１四半期（2020年１月～３月）は、感染症拡大防止のための生産活動の一時停止や減産調整が行われた時期にあたり、極めて厳しい状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による生産活動の一時停止・減産調整が中国子会社で実際に発生し、国内でも受注への影響が記載された。会計上は影響が上期中継続する仮定で見積りを行っている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により企業活動、消費活動が停滞するなか、当社グループへの影響は、中国子会社では、2020年２月から得意先の稼働調整による受注の減少、材料支給遅延等により生産活動への影響が現れており、国内では、当初影響はほとんど見られませんでしたが、徐々に受注の減少として顕在化しつつあります。」
新型コロナウイルス感染症について、中国子会社で2020年２月から受注減少・材料支給遅延・生産活動への影響が発生し、国内でも受注減少が顕在化しつつあると初めて独立したリスクとして開示している。