日本・英国・米国・中国の研究開発連携
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、独国、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密に迅速な新製品開発を行っております。」
日本・ドイツ・米国・中国（上海）の研究開発部門を連携させる体制を引き続き記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、独国、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密に迅速な新製品開発を行っております。」
英国拠点閉鎖後の日本・ドイツ・米国・中国（上海）の研究開発連携体制を引き続き記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、独国、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密に迅速な新製品開発を行っております。」
英国研究開発拠点の閉鎖後の開発体制として、欧州拠点を独国と記載し、日本・ドイツ・米国・中国（上海）の連携体制を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、7億28百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
複数地域の研究開発連携を含む研究開発活動について重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を開示している。 - FY2021後退有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、英国（HARADA EUROPE R&D CENTREは、2021年３月31日付で閉鎖）、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密に迅速な新製品開発を行っております。」
日本・英国・米国・中国（上海）の研究開発連携を記載しているが、英国の研究開発拠点は2021年3月31日付で閉鎖された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、6億67百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費6億67百万円を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、英国、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密にしながら迅速な新製品開発を行っております。」
日本、英国、米国、中国（上海）の研究開発部門を連携させる体制を継続している。当期の研究開発費総額は1,421百万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「各市場のニーズに合わせた開発体制とするため、日本、英国、米国、中国（上海）に研究開発部門を設置し、互いの連携を密にしながら迅速な新製品開発を行っております。」
複数地域の研究開発部門を連携させ、市場ニーズに対応する体制を取っている。