海外子会社の収益改善
FY2017-Q2に初出。17回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07対処決算
「ワイヤーハーネスでは、主に中国ＥＶ向けワイヤーハーネスの事業撤退による販売減少等により、売上高5,139百万円（前年同期比3.7％減）となりましたが、営業利益は中国事業撤退による損失の減少等により117百万円（同179.9％増）となりました。」
中国事業撤退によりワイヤーハーネスの売上高は減少した一方、損失減少により営業利益は増加した。 - FY2026対処有価証券報告書
「ワイヤーハーネスでは、中国における事業撤退による販売減により、売上高は20,935百万円（前期比12.5％減）となりましたが、日本における二輪・船外機用ワイヤーハーネスの販売増加及び中国における事業撤退による損失減少により、営業利益は375百万円（同23.5％増）となりました。」
中国事業撤退により売上は減少したが、不採算事業の損失減少によりワイヤーハーネスの営業利益は増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、ベトナムにおける販売減少に伴う生産性の悪化の影響により、138百万円（同35.7％減）となりました。」
海外子会社の生産性向上による利益改善が過去に示されていた一方、今回はベトナムの販売減少に伴う生産性悪化がワイヤーハーネスの営業利益減少要因となっている。 - FY2024対処有価証券報告書
「車載電装品の販売増加による付加価値の増加、生産及び物流の安定化に伴う生産性の向上等により、営業利益は2,234百万円（同18.0％増）となりました。」
生産・物流の安定化に伴う生産性向上が全社営業利益の増加要因として記載され、海外拠点を含む生産運営の改善が確認される。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「ワイヤーハーネスでは、主に海外市場における二輪及び船舶用ワイヤーハーネスの販売減少等により、売上高17,749百万円（前年同期比9.8％減）となりましたが、海外工場の操業の安定化に伴い営業利益は1,365百万円（同5.3％増）となりました。」
海外市場で販売は減少したものの、海外工場の操業安定化に伴いワイヤーハーネスの営業利益は5.3％増加している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ワイヤーハーネスでは、四輪用及び船舶用ワイヤーハーネスの販売増により売上高は21,658百万円（前期比49.2％増）となりましたが、生産が縮小したベトナム工場の代替生産をインド・日本等で実施した経費が増加した結果、営業損失は344百万円（前期は380百万円の営業利益）となりました。」
海外拠点の生産縮小を補う代替生産費用により、販売増にもかかわらずワイヤーハーネス事業は営業損失へ転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「ワイヤーハーネスでは、海外において二輪用ワイヤーハーネスの販売増及び生産拠点再編による生産性向上により、売上高は15,220百万円（前期比0.9％増）、営業利益は630百万円（同45.3％増）となりました。」
海外での二輪用ワイヤーハーネス販売増と生産拠点再編による生産性向上により、営業利益が45.3％増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益はワイヤーハーネスにおける海外子会社の生産性向上による利益改善はあったものの、インド市場低迷による車載電装品の販売減の影響等により881百万円（同33.2％減）」
ワイヤーハーネスにおける海外子会社の生産性向上が利益改善要因として引き続き記載されているが、全体では車載電装品の販売減の影響により営業利益が減少している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益はワイヤーハーネスにおける海外子会社の生産性の向上による利益改善があったものの、車載電装品、民生産業機器の販売減の影響により598百万円（同18.4％減）」
海外子会社の生産性向上による利益改善が、ワイヤーハーネスの営業利益増加要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は海外子会社の生産性の向上により322百万円（同20.3％増）」
海外子会社の生産性向上が営業利益の増加要因として記載され、海外子会社の収益面の改善が続いている。 - FY2019対処有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、客先からの部品支給の無償への切替による販売減があったものの、中国子会社の収益改善等により、売上高は9,341百万円（前期比4.8％減）、営業利益は295百万円（同5.2％増）となりました。」
前四半期まで記載されていた中国子会社の収益悪化から、当期は中国子会社の収益改善が利益増加要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、洗濯機用電子制御基板等の販売増があったものの、円安に伴う中国子会社の収益悪化等により、売上高は9,814百万円（前期比6.6％増）、営業利益は280百万円（同48.4％減）となりました。」
海外子会社の収益改善ではなく、円安に伴う中国子会社の収益悪化がホームエレクトロニクスの利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、洗濯機用電子制御基板等の販売増があったものの、円安に伴う中国子会社の収益悪化等により、売上高7,252百万円（前年同期比12.5％増）、営業利益265百万円（同41.7％減）となりました。」
海外子会社の収益改善ではなく、円安に伴う中国子会社の収益悪化が引き続きホームエレクトロニクスの利益減少要因として記載されている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「円安に伴う中国子会社の収益悪化等により、売上高4,556百万円（前年同期比8.2％増）、営業利益148百万円（同51.2％減）となりました。」
前2四半期にホームエレクトロニクスの利益改善要因として示されていた海外子会社の収益改善とは異なり、今回は円安に伴う中国子会社の収益悪化が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、洗濯機用電子制御基板の販売減等により、売上高2,063百万円（前年同期比7.6％減）、営業利益24百万円（同80.3％減）となりました。」
前2四半期でホームエレクトロニクスの利益改善要因として示されていた海外子会社の収益改善への言及は、本ファイリングのセグメント説明では確認できない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、一部機種の生産終了による販売減があったものの、海外子会社の収益改善等により、売上高6,445百万円（前年同期比6.8％減）、営業利益456百万円（同34.0％増）となりました。」
海外子会社の収益改善が、ホームエレクトロニクスの販売減少下で営業利益を押し上げる要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「ホームエレクトロニクスでは、洗濯機用電子制御基板等の販売減があったものの、海外子会社の収益改善等により、売上高4,209百万円（前年同期比6.0％減）、営業利益303百万円（同83.2％増）となりました。」
ホームエレクトロニクスの販売減少にもかかわらず、海外子会社の収益改善等が営業利益の増加要因として初めて示されている。