自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、大規模な自然災害や長時間にわたる停電により、国内外の製造拠点及び製造体制が深刻な被害を被った場合、販売活動に重要な悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・製造体制への被害可能性を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害、感染症や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「感染防止対策に関する社内ガイドラインを策定し、事業所内においてはマスク着用とアルコール消毒の利用を促進しており、オンライン会議やウェブツールの積極的な活用を進めるなど、顧客ならびに従業員の健康と安全を優先した対策を行っており、通常稼働の維持に努めた結果、現時点での当社グループの業績に与えるコロナ影響は軽微であり、当事業年度も特に重要な影響はないものと予測しております。」
感染防止対策、オンライン会議・ウェブツールの活用により通常稼働を維持し、現時点の業績へのコロナ影響は軽微と記載している。一方、収束時期は不透明としている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「感染防止対策に関する社内ガイドラインを策定し、事業所内においてはマスク着用とアルコール消毒の利用を促進しており、オンライン会議やウェブツールの積極的な活用を進めるなど、顧客ならびに従業員の健康と安全を優先した対策を行っており、通常稼働の維持に努めた結果、現時点での当社グループの業績に与えるコロナ影響は軽微であり、当事業年度も特に重要な影響はないものと予測しております。」
感染防止対策、オンライン会議・ウェブツールの活用により通常稼働を維持し、業績へのコロナ影響は軽微と記載している。一方、収束時期は不透明としている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「通常稼働の維持に努めた結果、現時点での当社グループの業績に与えるコロナ影響は軽微であり、当事業年度も特に重要な影響はないものと予測しております。」
感染防止対策を実施し通常稼働を維持した結果、現時点の業績へのコロナ影響は軽微と記載している。一方、収束時期は不透明としている。 - FY2022対処有価証券報告書
「全ての活動拠点において、地域の規制や状況に応じた感染防止対策の徹底並びに、「予防・対策ガイドライン」及び「在宅勤務就業規則」に基づく、在宅勤務や時差出勤の実施、さらにWeb会議などにより、通常稼働の維持に努めた結果、現時点での当社グループの業績に与えるコロナ影響は軽微であり、当期末以降も特に重要な影響はないものと予測しております。」
感染防止対策、在宅勤務、時差出勤、Web会議等により通常稼働を維持し、当期末時点の業績への影響は軽微と記載している。一方、将来の感染拡大による影響可能性は残している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「東南アジアでは新型コロナウイルス感染症の再拡大により都市ロックダウンの措置がとられ、域内の経済活動やサプライチェーンに多大な影響を及ぼしました。」
感染症の再拡大に伴う都市ロックダウンとサプライチェーンへの影響が、東南アジアで実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本感染症の収束時期は不透明であり、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を注視していきます。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期が不透明で、財政状態・業績・キャッシュ・フローに影響する可能性があるとの認識を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「本感染症の収束時期は不透明であり、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を注視していきます。」
新型コロナウイルス感染症による財政状態・業績・キャッシュ・フローへの影響可能性を引き続き記載している。今四半期は国内外工場が通常通り操業したと記載されており、新たな操業停止の発生は示されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が全世界へ拡大し、ロックダウンや移動禁止などにより大幅に活動が制限されました。」
感染症拡大による経済活動制限が通期で発生し、製造・販売環境への影響が実際に継続したと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「車載関連がロックダウンなどによるサプライチェーンの一部停滞や工場稼働の停止の影響により需要が低迷しました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴うサプライチェーンの一部停滞や工場稼働停止の影響が、車載関連需要の低迷として引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンの一部停止や感染対策による工場稼働の停止が影響した車載関連は引き続き大きく減速し」
新型コロナウイルス感染拡大に伴うサプライチェーンの一部停止や工場稼働停止の影響が、車載関連の需要減速として実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響につきましては、今後の状況を注視してまいります。中国においては、感染拡大防止のため春節休暇が延長され、殆どの工場が操業停止となり３月から徐々に復旧したものの、経済活動は大幅に低下しました。」
従来の自然災害・感染症等による製造拠点被害リスクについて、新型コロナウイルス感染拡大に伴う中国工場の操業停止と経済活動低下が実際に発生したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、大規模な自然災害や新型コロナウイルス等の感染症の流行、あるいは長時間にわたる停電により、国内外の製造拠点及び製造体制が深刻な被害を被った場合、販売活動に重要な悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害・停電による製造拠点被害リスクに加え、新型コロナウイルス等の感染症流行を明示し、対象となるリスク範囲が拡大している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模な自然災害や長時間にわたる停電により、国内外の製造拠点及び製造設備が深刻な被害を被った場合、販売活動に重要な悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害の可能性を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害を含む既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害や長時間停電による製造拠点・設備被害に関する既記載リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、大規模な自然災害や長時間にわたる停電により、国内外の製造拠点及び製造設備が深刻な被害を被った場合、販売活動に重要な悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の製造拠点・設備が自然災害や停電で被害を受ける可能性をリスクとして記載している。