複数事業による事業リスクの分散
FY2016に初出。24回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、当社グループ内の業績管理区分の一部見直しに伴い、従来「電子デバイス事業」に含まれていた車載向けのサーモモジュール、パワー半導体用基板、センサ製品を「車載関連事業」として記載する方法に変更しております。」
従来の電子デバイス事業に含めていた車載向け製品を独立した「車載関連事業」として開示する3セグメント構成へ、業績管理・報告区分を変更した。前年同期のセグメント情報も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
半導体等装置関連事業、電子デバイス事業等を中心とする従来の事業構成について、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容、複数事業による事業構成および主要関係会社について、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社について重要な変更がないとしており、従来の事業構成を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「半導体等装置関連事業」、及び「電子デバイス事業」の２つを報告セグメントとしております。」
半導体等装置関連事業と電子デバイス事業の２報告セグメントを中核とする事業構成を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来の事業構成および複数事業による事業リスク分散について、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「その他」に含めていた米国子会社における受託製造事業及び成膜装置事業は、経営管理区分の見直しにより「半導体等装置関連事業」の区分に含めて記載する方法に変更しております。」
米国子会社の受託製造事業と成膜装置事業を「その他」から「半導体等装置関連事業」へ移管し、報告セグメントの管理区分を変更した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および複数事業による事業構成について、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
複数事業による事業リスク分散を含む事業構成について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および従来の事業構成について重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および従来の事業構成について重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「半導体等装置関連事業」、及び「電子デバイス事業」の２つを報告セグメントとしております。」
半導体等装置関連事業と電子デバイス事業を報告セグメントとし、太陽電池関連事業をその他に含める事業区分を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、従来、「半導体等装置関連事業」「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しておりましたが、「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のＯＥＭ受託製造のみ行っていることから量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し、「その他」へ異動いたしました。」
太陽電池関連事業を報告セグメントから除外してその他へ移管する区分を継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、従来、「半導体等装置関連事業」「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しておりましたが、「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のＯＥＭ受託製造のみ行っていることから量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し、「その他」へ異動いたしました。また、従来、「太陽電池関連事業」に属する製品として管理していた「石英坩堝」は製品用途・販売先業種が変化したため「半導体等装置関連事業」に含めて管理する事といたしました。」
第１四半期から実施した報告セグメントの変更を再掲している。太陽電池関連事業の「その他」への移管と石英坩堝の半導体等装置関連事業への編入に、新たな変更は示されていない。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、従来、「半導体等装置関連事業」「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しておりましたが、「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のＯＥＭ受託製造のみ行っていることから量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し、「その他」へ異動いたしました。また、従来、「太陽電池関連事業」に属する製品として管理していた「石英坩堝」は製品用途・販売先業種が変化したため「半導体等装置関連事業」に含めて管理する事といたしました。」
報告セグメントを３区分から見直し、太陽電池関連事業を報告セグメントから「その他」へ移管した。太陽電池関連事業は自社製品販売から撤退し、OEM受託製造のみとなったこと、石英坩堝は用途・販売先業種の変化により半導体等装置関連事業へ移管したことを理由としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分を見直し、従来、洗浄事業(半導体製造工程で使用される治具等の再生事業)は、中国子会社での独自事業として行なっており、「その他」の事業として管理しておりましたが、事業規模が大きくなり全社的な主要事業として管理することとしたため、製品用途・販売先業種が類似している「半導体等装置関連事業」に含める事といたしました。」
洗浄事業を半導体等装置関連事業へ編入する報告セグメント変更を継続して開示しており、新たな区分変更はない。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分を見直し、従来、洗浄事業(半導体製造工程で使用される治具等の再生事業)は、中国子会社での独自事業として行なっており、「その他」の事業として管理しておりましたが、事業規模が大きくなり全社的な主要事業として管理することとしたため、製品用途・販売先業種が類似している「半導体等装置関連事業」に含める事といたしました。」
洗浄事業を「その他」から「半導体等装置関連事業」へ編入し、全社的な主要事業として管理する区分に変更した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より従来「装置関連事業」としていた報告セグメントの名称を「半導体等装置関連事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
半導体等装置関連、太陽電池関連、電子デバイスの3事業を含む従来の事業区分を継続して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より従来「装置関連事業」としていた報告セグメントの名称を「半導体等装置関連事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
「半導体等装置関連事業」への名称変更を継続して開示している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より従来「装置関連事業」としていた報告セグメントの名称を「半導体等装置関連事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
従来の装置関連事業を半導体等装置関連事業へ改称した。セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「セグメントにつきましては、製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「装置関連事業」、「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しております。」
装置関連・太陽電池関連・電子デバイスの3区分による事業構成を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セグメントにつきましては、製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「装置関連事業」、「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しております。」
装置関連・太陽電池関連・電子デバイスの３区分で事業を運営・開示する構成を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「装置関連事業」、「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の３区分を報告セグメントとして分類しております。」
従来どおり、装置関連・太陽電池関連・電子デバイスの３区分で事業を運営・開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、各産業の需要低迷時に対処するため、自動車、民生品、光通信分野向けの電子デバイス事業の３つの事業セグメントを有して事業リスクを分散しております。」
自動車・民生品・光通信向けの電子デバイス事業を含む複数セグメントを、需要変動への対応手段として説明している。