銅・鉄鋼・樹脂等の素材価格変動リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-11-06。
三社電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。64社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は増収による効果があったものの、材料費の高騰や外注加工費の増加に伴い原価が上昇したことにより限界利益率が低下いたしました。さらに、人件費増加を主因とする固定費の増加により、１億円の損失（前年同期は２億６千４百万円の損失）となりました。」
半導体事業では需要回復による増収効果があったものの、材料費・外注加工費・人件費の増加により限界利益率が低下し、セグメント損失は100百万円となった。コスト変動による収益圧迫が続いている。 - 2026-07-31悪化決算説明資料
「原材料費の高騰と外注加工費上昇により限界利益率が低下し、前年同期比赤字幅拡大」
半導体事業で原材料費と外注加工費の上昇が限界利益率を押し下げ、前年同期より赤字幅が拡大した。素材・材料コスト変動の影響が当四半期にも現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「限界利益率の悪化による要因 ▲２億２千９百万円」
電源機器事業では増収と固定費削減が利益を押し上げた一方、限界利益率の悪化が2億29百万円の利益押し下げ要因となり、素材・コスト面の圧力が実績に現れた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、前年同期と比較して材料コストが高騰したことなどにより、３億３千３百万円（前年同期比36.9％減少）となりました。」
電源機器事業で材料コストの高騰が利益を押し下げ、セグメント利益は前年同期比36.9％減少した。素材価格・材料コスト変動の影響が実績に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「増収による影響に加えて比較的付加価値の高い製品の販売構成が増加したことから限界利益率が良化し、固定費の増加や為替影響による利益を押し下げる要因をカバーし、営業利益は前期より20億１千６百万円改善し、31億３千５百万円となりました。」
素材・コスト・為替による収益圧迫が残るなか、付加価値の高い製品構成の増加により限界利益率が改善し、電源機器事業の利益が回復した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、資源価格の高止まり、欧米各国による金融政策に伴う物価上昇や円安、中国における不動産市況の悪化などにより景気の不透明感は依然として続いております。国内は新型コロナウイルス感染症の位置付けが５類に移行したことで、経済・社会活動は正常化しておりますが、エネルギー価格や物価の上昇が続いている状況です。」
資源価格の高止まり、エネルギー価格・物価の上昇が続く事業環境を再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、増販益に加え、販売構成の変化・コストダウンモデルの推進、販売価格の見直しなどにより限界利益率が良化するとともに、下期の大型案件に備え、生産を前倒ししたことにより営業利益が増加いたしました。」
販売構成の改善、コストダウンモデルの推進、販売価格の見直しにより限界利益率が良化したと説明しており、素材・コスト上昇による利益圧迫への対処が示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「生産面では部品不足の状況が解消に向かいつつありますが、原材料調達のリードタイム短縮には至っておらず、また、エネルギー価格や運送コストの高止まりが収益を圧迫する状況が続きました。」
部品不足は解消に向かう一方、原材料調達の長期化、エネルギー価格・運送コストの高止まりが引き続き収益を圧迫している。素材・調達コスト変動リスクが継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「限界利益率の悪化による要因 ▲１億４千７百万円」
原材料価格の上昇、電気料金や運送コストの高騰などが限界利益率や利益を実際に押し下げた。半導体事業では限界利益率悪化による営業利益への影響を1億47百万円と分析している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業を取り巻く環境は、受注は堅調に推移しているものの、依然として原材料の調達に時間を要し、素材やエネルギー価格の高騰・運送コストの高騰などが収益を圧迫する状況となりました。」
受注が堅調な一方、原材料の調達長期化、素材・エネルギー価格および運送コストの高騰が引き続き収益を圧迫している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの事業は、受注状況は前連結会計年度から継続して堅調に推移しているものの、依然として原材料の調達に時間を要し、さらに素材やエネルギー価格の高騰・運送コストの高騰などが利益にも影響を及ぼす状況になってきております。」
需要・受注は堅調である一方、素材価格に加えてエネルギー価格や運送コストの高騰も利益への圧迫要因として加わっており、コスト変動リスクの範囲が広がっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの事業を取り巻く環境は、製造業の設備投資の持ち直しにより、工作機械関連の需要が好調に推移したほか、自動車や半導体、電子部品などの需要が大幅に拡大した一方、原材料の供給不足に加えて素材価格の高騰により企業収益に影響を及ぼす状況になってまいりました。」
需要は拡大した一方、原材料の供給不足と素材価格の高騰が企業収益に影響する状況へ進展し、素材価格変動リスクが悪化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、増収とはなったものの原材料の調達遅延による生産量の減少と生産効率の低下が影響したことに加え、素材価格の上昇も圧迫要因となり３千９百万円（前年同期比67.9％減少）となりました。」
素材価格の上昇が電源機器事業のセグメント利益を圧迫する要因として実績に現れ、利益は前年同期比67.9％減少した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、取引先の旺盛な需要に対応するための生産コストの上昇が圧迫要因になったものの増収効果が大きく、２億９千４万円（前年同期比２億７千１百万円増加）となりました。」
旺盛な需要への対応に伴う生産コストの上昇が、半導体事業のセグメント利益を実際に圧迫する要因となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「素材関係の市況が急激に変動した場合、引き合いから受注・引き渡しまでに期間を要するため、製品価格への転嫁が遅れることにより、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
銅・鉄鋼・樹脂等の素材価格変動と、受注から引渡しまでの期間による価格転嫁遅延リスクを再確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の上昇の影響があり４億８千万円（前年同期比0.2％減少）となりました。」
原材料価格の上昇が半導体事業のセグメント利益を圧迫し、利益は前年同期比0.2％減少した。素材価格変動リスクの影響が当四半期にも現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は第２四半期に入り原材料価格の上昇が圧迫要因となりましたが、増収に加え為替の影響などにより３億５千万円（前年同期比45.4％増加）となりました。」
原材料価格の上昇が半導体事業のセグメント利益を実際に圧迫要因として認識され、素材価格変動リスクが顕在化した。一方、利益は前年同期比45.4％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「素材関係の市況が急激に変動した場合、製品価格への転嫁が遅れることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
銅、鉄鋼、樹脂等の素材価格変動と価格転嫁遅延のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「銅、鉄鋼及び樹脂等の素材を使用した部品を多く使うため、素材関係の市況が急激に変動した場合、製品価格への転嫁が遅れることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注から引き渡しまでの期間が長い電源機器事業における素材価格転嫁の遅れをリスクとしている。