Komori
日本マイクロニクス(6871)・リスク対処

最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスク

FY2016に初出。22回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q2再掲FY2019-Q4 – FY2024-H1顕在化FY2024 – FY2025-H12016: 12017: 220172018: 320182019: 420192020: 220202021: 120212022: 320222023: 120232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
製品・販売商品の品質不具合、品質保証および製造物責任リスク572社が書いているテーマ・逆風595社・追い風3社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中11社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの598件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「製品保証引当金繰入額 1,223 167」

    製品保証引当金繰入額は前年同期の1,223百万円から167百万円へ減少し、製品保証関連の当中間連結会計期間における費用影響が縮小した。製品保証引当金残高も1,613百万円から1,184百万円へ減少している。
  2. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「短期借入金と長期借入金を合わせた借入金が5,430百万円、製品保証引当金が848百万円それぞれ増加しましたが、未払金が6,003百万円、未払法人税等が820百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。 製品保証引当金繰入額 511 1,223」

    製品保証引当金が前連結会計年度末から848百万円増加し、製品保証引当金繰入額も前年同期の511百万円から1,223百万円へ増加した。品質・製品保証関連の費用影響が拡大している。
  3. FY2024顕在化有価証券報告書

    「製品保証引当金繰入額 395 1,248」

    製品保証引当金繰入額が前年度の395百万円から1,248百万円へ増加し、最先端製品の品質・アフターサービスに関する費用影響が数値化された。
  4. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更がないとしている。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更がないとしている。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更がないとしている。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないとしている。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないとしている。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないとしている。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  12. FY2019-Q4再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  13. FY2019顕在化有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費は、製品保証引当金繰入額が548百万円、サービス費が244百万円増加したこと等により8,969百万円(前年同期比8.1%増)となり、売上高に対する比率は32.1%(前年同期比4.5ポイント増)となりました。」

    品質・アフターサービスに関連する製品保証引当金繰入額およびサービス費の増加が実際の費用として計上され、品質関連リスクの影響が数値化されている。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  15. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  16. FY2018-Q4再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  18. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  19. FY2017-Q4再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  21. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスクについて、重要な変更はないと総括している。
  22. FY2016初出有価証券報告書

    「しかし、当社グループ製品は最先端技術を利用した製品であるため、今後の更なる解明が待たれる分野の技術も多く用いられており、予期せぬ不具合が発生することで、納期の遅延や生産停止、市場からの製品回収等の追加支出等が発生することがあります。」

    QDCCSS活動やISO9001による品質保証体制を整備する一方、最先端技術に伴う不具合、納期遅延、生産停止、製品回収をリスクとして挙げている。
一緒に動いた変遷

「TE事業のFPD関連装置から半導体関連装置への軸足シフト」は、この変遷が動いた22回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1TE事業のFPD関連装置から半導体関連装置への軸足シフト3回
  3. 2スマートフォン・タブレット向け半導体市況の鈍化と生産調整3回
  4. 3為替変動による収益への影響3回
  5. 4世界経済の不安定化と景気先行きの不確実性2回
  6. 5大型液晶パネルの価格圧力と設備投資制約2回
  7. 6特定顧客への取引集中と顧客設備投資への依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本マイクロニクスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
最先端製品の予期せぬ不具合と品質保証リスク|日本マイクロニクス(6871)の変遷 | Komori