原材料調達・製造拠点の供給停止リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中32社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特に、当社グループ売上高の61.6％（2026年３月期）を占める診断薬に関しては、事業継続に必要な復旧期間を考慮した在庫確保に加え、複数拠点での生産を行っており、特に主力事業であるヘマトロジー分野の診断薬については、主要拠点間で相互供給のネットワークを構築し、安定的な供給を継続できる体制を整えております。」
診断薬の売上構成比は前回開示の60.8％から61.6％へ上昇し、供給停止時の影響規模を更新した。一方、在庫確保、複数拠点生産、相互供給ネットワークを対応策として継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「特に、当社グループ売上高の60.8％（2024年３月期）を占める診断薬に関しては、事業継続のための復旧期間を考慮した在庫確保はもとより、複数拠点での生産を行っており、特に主力事業であるヘマトロジー分野の診断薬については、主要拠点間で相互供給のネットワークを構築し、安定的な供給を継続できる体制を整えております。」
診断薬の売上構成比が60.8％となったことを示し、供給停止時の影響の大きさを更新した。復旧期間を考慮した在庫、複数拠点生産、主要拠点間の相互供給を対応策として記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「特に、当社グループ売上高の60.3％（2023年３月期）を占める診断薬に関しては、復旧期間を考慮したBCP対策用の在庫維持や複数の生産拠点での生産を行っており、更に主力事業であるヘマトロジー分野の診断薬については、欧州・米州・中国・日本の主要拠点間で供給ネットワークを構築し、安定供給を継続できる体制を整えております。」
診断薬の売上構成比が59.4％から60.3％へ上昇し、供給停止時の影響の大きさを更新した。復旧期間を考慮したBCP在庫と複数生産拠点による対応も記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「特に、当社グループ売上高の59.4％（2022年３月期）を占める診断薬製品に関しては、１カ月以上の安全在庫の維持や生産拠点の複数化を推進すると共に中でも主力事業であるヘマトロジー分野の診断薬については、現地生産による製造拠点の複数化に加え、欧州・米州・中国・日本の主要拠点間での相互供給体制を構築し、供給を継続できるよう備えております。」
診断薬の売上構成比が2021年3月期の55.8％から2022年3月期は59.4％となった。供給停止時の影響の大きさを引き続き定量化し、サプライチェーン拠点も含めた供給リスクを記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、半導体等の供給難や物流網の混乱などの解消には時間がかかると予測されます。」
従来の部品・原材料調達リスクに関連して、半導体等の供給難や物流網の混乱が長期化する可能性を明示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループでは、検体検査機器製品及び診断薬製品等を世界190カ国以上に供給しており、市場への製品の安定的供給に努めております。しかしながら、急激な市況の変化やサプライヤーの事業停止等により部品・原材料等の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や感染症等の発生、また火災等の重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。」
従来の原材料調達・製造拠点被災リスクに加え、急激な市況の変化と部品調達の困難化を明示した。診断薬製品が2021年3月期売上高の55.8%を占めることも引き続き定量化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「しかしながら、サプライヤーの事業停止等により原材料の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や感染症等の発生、また火災等の重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。その場合には、特に当社グループ売上高の55.8%（2021年３月期）を占める診断薬製品に大きな影響を与えます。」
供給停止リスクは継続しているが、診断薬の売上構成比は前回開示の57.3％から55.8％となった。欧州・米州・日本の主要拠点間の相互供給体制を新たに開示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、サプライヤーの事業停止などにより原材料の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や感染症等の発生、また火災などの重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。その場合には、特に当社グループ売上高の57.3％（2020年３月期）を占める診断薬製品に大きな影響を与えます。」
従来の自然災害・火災に加えて感染症を供給停止要因に追加し、診断薬製品が売上高の57.3％を占めるため影響が大きいと定量化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、サプライヤーの事業停止などにより原材料の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や火災などの重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。」
原材料調達困難や製造拠点の被災による供給停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、サプライヤーの事業停止などにより原材料の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や火災などの重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。」
原材料調達困難や製造拠点の被災による供給停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、サプライヤーの事業停止などにより原材料の調達が困難となった場合や、製造拠点が大規模な自然災害や火災などの重大な事故に罹災した場合には、市場への製品供給に支障をきたす可能性があります。」
供給停止につながり得るサプライヤー、自然災害、火災をリスクとして挙げている。