情報システム障害・不正侵入リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの製品にはネットワークを活用したサービス機能が搭載されております。万一、医療機関を標的としたサイバー攻撃により製品が感染した場合、検査業務の停止や、第三者による個人情報への不正なアクセスが行われる可能性があります。」
従来の社内システム・製品セキュリティに加え、医療機関を標的とする攻撃による製品感染、検査業務停止、個人情報への不正アクセスを明示した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、社内においても情報伝達や基幹業務支援、稟議決裁手続等に各種情報システムを導入し、業務効率化を図っており、事業上の情報の多くはネットワークを介して管理・運用されております。これらのシステムやネットワークにおける障害や、サイバー攻撃によりシステムの稼働停止や機密情報の漏えいが発生した場合、又は近年活用を進めている生成AI等の誤った使用により、虚偽情報の提供や第三者の権利侵害等が発生した場合、当社グループの業務の効率性や信頼性の低下を招く可能性があります。」
従来のシステム障害・サイバー攻撃リスクに加え、生成AIの誤使用による虚偽情報の提供や第三者の権利侵害を明示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、当社グループでは、お客様や患者さんに確かな安心をお届けするために、製品・サービスにおけるサイバーセキュリティ対策も進めております。「製品セキュリティポリシー」を定め、製品サイバーセキュリティ委員会及びPSIRT(Product Security Incident Response Team)を設置し、各地域の製品セキュリティ責任者との連携を通じて、セキュリティポリシーに基づいた製品の設計・製造、及び市販後の脆弱性管理に取り組んでおります。」
従来の情報システム・ネットワーク障害リスクに加え、製品・サービス自体のサイバーセキュリティと市販後の脆弱性管理をリスク領域として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、情報伝達や基幹業務支援、稟議等の決裁手続きに各種情報システムを導入しており、事業上の情報の多くはネットワークを通じて処理しております。」
情報システム・ネットワーク障害、コンピュータウイルス、外部侵入による業務影響のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、情報システムやネットワーク回線の障害、あるいはコンピュータウィルスや外部からの情報システムへの侵入等による業務への影響を最小限に抑えるために、」
情報システム障害、ウイルス、外部侵入による業務影響のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、情報システムやネットワーク回線の障害、あるいはコンピュータウィルスや外部からの情報システムへの侵入等による業務への影響を最小限に抑えるために」
情報システム障害、ウイルス、外部侵入による業務影響のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「情報システムやネットワーク回線の障害、あるいはコンピュータウィルスや外部からの情報システムへの侵入等による業務への影響を最小限に抑えるために」
基幹業務や情報伝達をネットワークで処理することに伴う障害・サイバーリスク。