映像関連分野への研究開発投資と開発体制の効率化
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに92社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
映像処理、高速伝送、自動制御、新規事業領域等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2025年間研究開発投資額の更新有価証券報告書
「放送設備関連市場におきましては、近年注目を集めているインターネットプロトコル（ＩＰ）による映像・音声の高速伝送技術、放送機器の自動制御技術に関する製品開発を行い、これまで長年蓄積してきた映像信号処理技術と新しいＩＴ技術を組み合わせた研究を進めております。」
IP高速伝送、放送機器の自動制御、映像信号処理とIT技術の組合せが研究対象として継続・具体化され、研究開発投資額は1,007百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
映像処理、高速伝送、自動制御、自動監視、自動運転支援等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「４Ｋ・８Ｋ超高精細映像フォーマットに関わる映像処理技術やインターネットプロトコル(ＩＰ)による映像・音声の高速伝送、機器の自動制御技術をはじめとした研究を行い、２Ｋ・４Ｋ・８Ｋ対応ビデオ関連機器の製品開発に取り組んでまいりました。これらの研究開発活動に対しまして、1,196百万円を投資いたしました。」
研究対象が映像処理、高速伝送、自動制御、2K・4K・8K対応機器として継続・具体化され、年間研究開発投資額は1,196百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「放送設備関連市場におきましては、４Ｋ・８Ｋ超高精細映像フォーマットに関わる映像処理技術やインターネットプロトコル(ＩＰ)による映像・音声の高速伝送、機器の自動制御技術をはじめとした研究を行い、２Ｋ・４Ｋ・８Ｋ対応ビデオ関連機器の製品開発に取り組んでまいりました。」
研究対象に機器の自動制御技術、2K・4K・8K対応機器が明示され、年間研究開発投資額699百万円として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「放送設備関連市場におきましては、４Ｋ・８Ｋ超高精細映像フォーマットに関わる映像処理技術やインターネットプロトコル(ＩＰ)による映像・音声の高速伝送、機器の自動制御技術をはじめとした研究を行い、２Ｋ・４Ｋ・８Ｋ対応ビデオ関連機器のラインナップ拡充に取り組んでまいりました。これらの研究開発活動に対しまして、734百万円を投資いたしました。」
研究対象が映像処理、高速伝送、機器自動制御、2K・4K・8K対応機器へ具体化され、Phabrix Limitedの研究開発活動も加わったうえで年間投資額734百万円が開示された。 - FY2020-Q3研究開発範囲の拡大有価証券報告書
「なお、2019年７月31日付でPhabrix Limitedの全株式を取得し、連結の範囲に含めたことにより、当第３四半期連結累計期間からPhabrix Limitedの研究開発活動が加わっております。」
Phabrix Limitedの連結に伴い、研究開発活動の対象範囲が拡大した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発への投資と、さらなる開発体制の強化に取り組んでまいります。」
映像関連、4K・8K、高速伝送技術および新領域への対応に向けた研究開発投資と開発体制強化が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「開発面では、得意とする映像関連分野において、４Ｋ・８Ｋ映像フォーマット及び高速伝送技術の急速な進展に対し、最先端のデジタル技術で適切に対応できるよう、研究開発への投資を強化し、さらに開発体制の効率化をはかってまいります。」
4K・8K映像フォーマットおよび高速伝送技術に対応する研究開発投資を強化する方針が、当期の研究開発活動・投資額866百万円として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「開発面では、得意とする映像関連分野において、４Ｋ・８Ｋ映像フォーマット及び高速伝送技術の急速な進展に対し、最先端のデジタル技術で適切に対応できるよう、研究開発への投資を強化し、さらに開発体制の効率化をはかってまいります。」
対象技術が4K・8K映像フォーマットと高速伝送に拡張され、研究開発投資も維持から強化へ表現が強まっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発面では、得意とする映像関連分野において、デジタル化及び超高精細画像化の急速な進展に対し、最先端のデジタル技術で適切に対応できるよう、研究開発への投資を維持し、さらに開発体制の効率化をはかってまいります。」
当連結会計年度の研究開発活動と、継続的な投資・体制効率化を結び付けている。