円高による利益圧迫
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「さらに、円安による為替換算の影響も増収に寄与しております。」
前中間期に計上していた為替差損から、当中間期は為替差益42百万円となり、円高・為替変動による利益圧迫は緩和したと記載している。 - 2026-04-15対処決算
「さらに、円安による為替換算の影響も増収に寄与しております。」
前回開示で為替差損に転じていた利益面の為替影響について、今回は円安による為替換算が増収要因として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 205,757 － 為替差損 － 210,869」
前年同期の為替差益2億575万7千円から、当中間期は為替差損2億1,086万9千円へ転じ、為替による利益面の影響が悪化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「為替相場が円安に推移したことも、増収増益要因となっております。」
円安が増収増益要因となったとの説明を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、為替相場が当初の想定に比べ円安に推移したことから、連結業績の増益要因となっております。」
当初想定を上回る円安が連結業績の増益要因となったとの説明を再掲している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、為替相場が当初の想定に比べ円安に推移したことから、連結業績の増益要因となっております。」
円高による利益圧迫とは反対に、当初想定を上回る円安が連結業績の増益要因となったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では経理部門にて為替相場を継続的にモニタリングしており、適宜必要な対応を取っておりますが、急激または大幅な為替レートの変動等は、当社グループの財政状況及び業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動リスクと、経理部門による継続的なモニタリング・対応方針を再確認している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 50,782 為替差損 31,001 －」
前年同期の為替差損3,100万1千円に対し、当第2四半期累計では5,078万2千円の為替差益となり、為替による利益圧迫が緩和している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 43,900 為替差損 30,365 －」
前年同期に計上された為替差損3,036万5千円に対し、当四半期は4,390万円の為替差益となり、為替による利益圧迫が緩和している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損 25,504 27,219」
為替差損は前連結会計年度の2,550万4千円から2,721万9千円に増加し、為替変動による損失が拡大している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 42,578 34,319」
第３四半期累計の為替差損は前年同期の4,257万8千円から3,431万9千円へ減少した。為替差損は引き続き計上されているが、前年同期比では縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 31,644 31,001」
第2四半期累計の為替差損は前年同期の3,164万4千円から3,100万1千円へわずかに減少した。為替差損は引き続き計上されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 5,271 30,365」
当第1四半期の為替差損は3,036万5千円となり、前年同期の527万1千円から増加している。為替変動による損失が前年同期より拡大した。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差損 38,948 25,504」
為替差損は前期の3,894万8千円から2,550万4千円に減少した。一方、為替変動は経常利益の下押し要因の一つとして記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 8,905 42,578」
第3四半期累計の為替差損は前年同期の890万5千円から4,257万8千円へ増加し、前四半期累計の3,164万4千円からも増加している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 17,772 31,644」
第2四半期累計の為替差損は前年同期の1,777万2千円から3,164万4千円へ増加し、前四半期の減少から悪化している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 19,205 5,271」
為替差損は前年同期の1,920万5千円から527万1千円へ減少したが、引き続き為替差損は計上されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、海外売上高の増加に伴い、大幅な為替変動が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 為替差損 38,948」
海外売上高比率が48.3％まで上昇する中、為替変動リスクを再掲し、当期には営業外費用として為替差損3,894万8千円を計上している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「日本経済は、海外経済の拡大にも支えられ企業の設備投資が堅調に推移するなど、引き続き緩やかな成長を続けております。しかし、年初からの円高進行や地政学的リスクなどの懸念材料もあり、先行き不透明な状況になっております。」
前四半期まで記載されていた円安基調に代わり、年初からの円高進行が懸念材料として再び記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、円安基調と海外経済の回復に支えられ、緩やかな回復が続いております。」
円高による圧力ではなく、円安基調が経済を支える状況が継続していると記載している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「前期末から続く円安基調にも支えられ、日本経済は引き続き緩やかに改善しております。」
円高による事業環境上の圧力が記載されていた前期に対し、当 filing では円安基調が日本経済を支えたと記載している。利益への直接的な為替影響は明示していない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「また、海外売上高の増加に伴い、大幅な為替変動が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
円高による利益圧迫という直接的な表現から、海外売上高の増加に伴う大幅な為替変動が業績へ影響するリスクとして整理されている。 - FY2016-Q3再定義有価証券報告書
「一方、海外市場におきましては、アジアにおいて自動試験装置の販売が落ち込んだ影響や為替水準が想定より円高に推移したこともあり、売上高は前年同期と比較して10.2％減少し、59億32百万円になりました。利益面におきましては、売上高の減少に加え減価償却費など固定費が増加したため、前年同期を下回る結果となりました。」
円高は利益の直接要因としてではなく、海外売上高減少の要因として記載され、利益面では売上減少と減価償却費など固定費の増加が主因として示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少に加え円高の影響、減価償却費の増加などもあり、前年同期を下回る結果となりました。」
円高と減価償却費の増加が、売上高減少とともに利益の前年同期割れの要因として記載されている。