小野測器（6858）・施策前進
原材料価格上昇に対する販売価格の適正化
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・仕入先値上げに伴う販売価格改定121社が書いているテーマ・逆風22社・追い風101社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている121社のうち14社を表示しています。上の文は121社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「原材料価格の上昇がある一方、販売価格の改定や業務効率の改善に努めた結果、売上原価率は54.0％（前期は54.1％）とほぼ横ばいとなりました。」
従来は価格転嫁の遅行が記載されていたが、当期は販売価格の改定を実施した結果、原材料価格上昇下でも売上原価率を前期並みに維持した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「部品供給不足のなかでの原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しておりますが、販売価格への転嫁は遅行しております。」
原材料価格上昇への対応として販売価格の適正化を進める方向性はあるものの、当四半期には販売価格への転嫁が遅行していると記載した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇があるものの、販売価格の適正化に努めております。」
原材料価格上昇への対応として、販売価格の適正化に努める方針を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇があるものの、販売価格の適正化に努めております。」
原材料価格上昇への対応として、販売価格の適正化に努める方針を再確認した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の上昇があるものの、販売価格の適正化に努めております。」
原材料価格上昇への対応策として、販売価格を適正化する取り組みを新たに明示した。