開発ロードマップに基づく戦略的な新製品開発
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに47社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「常に時代を先取りした新しいセンサ・計測機器の開発に取り組んでおります。」
顧客密着型開発、先行技術開発、新しいセンサ・計測機器の開発を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、モノづくり力の基盤強化により、開発スピードの向上を図るとともに、高品質な製品やサービスをタイムリーに提供するためのしくみ作りに取り組んでまいりました。」
開発スピード向上と高品質な製品・サービスのタイムリーな提供に向けた仕組み作りを継続している。新たな完了実績は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、モノづくり力の基盤強化により、開発スピードの向上を図るとともに、高品質な製品やサービスをタイムリーに提供するためのしくみ作りに取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の初年度において、開発スピード向上と高品質な製品・サービスのタイムリーな提供に向けた仕組み作りを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は新中期経営計画の初年度として、開発業務のスピードアップや品質管理体制の強化を図るべく組織改編を実施しました。」
開発業務のスピードアップに向けた組織改編を実施し、従来の開発体制強化・迅速化の取り組みに具体的な実施実績が加わった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「開発体制では、組織によって分断されていた開発業務を、顧客視点で一体感をもって協働できるよう組織を統合し、新開発業務のスピードアップと人材の育成、技術・技能の伝承に取組むとともに、既知と新知を融合させることで、成長に向けた新製品の探索に取り組んでまいります。」
新製品開発は、従来の開発体制・開発期間短縮から、開発組織の統合、既知と新知の融合、新製品探索へと重点が再整理されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新製品開発においては、開発期間のスピードアップに向けリソースの戦略的な配分を行うことで開発の生産性向上を進めてまいります。」
新製品開発が、従来の開発体制・先行技術開発に加え、開発期間短縮とリソースの戦略的配分による生産性向上へ重点化されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「常に時代を先取りした新しいセンサ・計測機器の開発に取り組んでおります。」
顧客密着型の開発体制と先行技術開発体制を継続し、新しいセンサ・計測機器の開発を進めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客に密着した効率的な開発体制と、次世代の製品に適応すべき先行技術の開発体制を構築し、組織強化を行っております。引き続き、グローバル化をキーワードにして、計測と制御に関する独自の情報・技術・ノウハウを活かした「安全と安心」を提供できる付加価値の高い製品開発を進めてまいります。」
顧客密着型開発、先行技術開発、組織強化、グローバル化をキーワードとする高付加価値製品開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発面につきましては、コア技術の強化、次世代技術の取得および要素技術の確立による開発ロードマップに基づいた戦略的な新製品開発に取り組むとともに、開発サイクルの短縮による新製品売上高比率の向上をはかります。」
コア技術、次世代技術、要素技術を開発ロードマップに組み込み、開発サイクル短縮と新製品売上高比率向上を目指す施策を初めて確認できる。