車両重量計測システムの大型案件による特注品販売の増加
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07悪化決算
「特注・システム品は大口案件の減少により、売上高は2,444百万円(前期比10.0％減)となりました。」
特注・システム品は大口案件の減少により前年同期比減収となった。 - FY2025-H1特注品が増収へ転換有価証券報告書
「売上につきましては、汎用品において、生産停滞解消や価格改定の寄与による測定器関連機器の増収が続く中で、特注品および保守・修理についても堅調に推移し、売上高は7,338百万円(前期比7.3％増)となりました。」
前中間期には特注品全体が減少していたが、当中間期は特注品が堅調に推移し、計測機器セグメントの増収要因となっている。 - FY2024-H1特注品減収と自動車衝突試験関連増加の併存有価証券報告書
「売上高は、汎用品の受注残物件が部品供給遅れに伴う生産停滞解消により増加するとともに、特注品(特定顧客向け製品)およびシステム製品における自動車衝突試験システム関連製品やコンサルティング売上の増加により、7,568百万円（前期比8.8％増）となりました。」
特注品全体の売上高は前年同期の995,033千円から952,934千円へ減少した一方、自動車衝突試験システム関連製品は増加要因として記載されている。 - FY2023減収から増収へ転換有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)では、高速道路向け設置型車両重量計の大型案件の竣工や、システム製品関連機器における自動車試験をはじめとした各種試験・実験に関する大型案件が増加しました。」
第3四半期には高速道路向け大型案件の竣工がなく減収だったが、通期では大型案件の竣工・増加が売上要因として記載され、特注品関連機器の売上高は2,705,757千円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、各種センサが堅調に推移したものの、高速道路向けの大型案件の竣工が無かったことから、売上高は1,302百万円と前年同期に比べ2.2％の減収となりました。」
前年度第2四半期にはエネルギー分野等を背景に増収だったが、当四半期は高速道路向け大型案件の竣工がなく、前年同期比2.2％減収へ転じた。 - FY2023-Q2増収継続・増加幅縮小と要因拡大有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、エネルギー分野向けの大口案件のほか、工業計測分野が堅調に推移し、売上高は995百万円と前年同期に比べ7.0％の増収となりました。」
第1四半期のエネルギー分野大口案件と高速道路向け更新案件による63.4％増収から、工業計測分野も増収要因に加わり、7.0％増収が続いている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、エネルギー分野向けの大口案件のほか、高速道路向け設置型車両重量計の更新等に伴い、売上高は597百万円と前年同期に比べ63.4％の増収となりました。」
エネルギー分野向け大口案件と高速道路向け設置型車両重量計の更新が新たな増収要因として示され、特注品関連機器は前年同期比63.4％増収となった。 - FY2022減収継続・減収幅縮小有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、リピートセンサの端境期等により、売上高は2,256百万円と前年同期に比べ0.8％の減収となりました。」
特注品関連機器は減収が続いたが、前年同期比減収幅は第3四半期の23.0％から通期の0.8％へ大きく縮小した。従来の高速道路向け大型案件ではなく、リピートセンサの端境期等が要因として記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の竣工案件の減少と特注センサの需要減少などにより、売上高は1,332百万円と前年同期に比べ23.0％の減収となりました。」
高速道路向け設置型車両重量計の竣工案件減少と特注センサ需要減少により、前四半期の14.1％減から23.0％減へ減収幅が拡大した。 - FY2022-Q2減収継続・減収幅縮小有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の竣工案件の減少と特注品センサの需要減少などにより、売上高は930百万円と前年同期に比べ14.1％の減収となりました。」
高速道路向け大型案件の竣工案件減少と特注品センサ需要減少により減収が続いたが、前四半期の48.6％減から14.1％減へ減収幅は縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、前年同期にあった高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件がなかったことにより、売上高は365百万円と前年同期に比べ48.6％の減収となりました。」
前年度に寄与した高速道路向け大型竣工案件がなく、特注品関連機器は前年同期比48.6％減収となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、各種センサの需要が増加したものの、高速道路向け設置型車両重量計の当期竣工額が減少したことにより、売上高は2,275百万円と前年同期に比べ4.7％の減収となりました。」
各種センサ需要の増加があった一方、従来の大型案件による増収要因である高速道路向け設置型車両重量計の当期竣工額が減少し、通期で減収となった。 - FY2021-Q3増収継続・増収幅拡大有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件や各種センサの販売増により、売上高は1,731百万円と前年同期に比べ39.9％の増収となりました。」
高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件や各種センサの販売増により増収が続き、増収率は前四半期の17.4％から39.9％へ拡大した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件や各種センサの販売増により、売上高は1,082百万円と前年同期に比べ17.4％の増収となりました。」
高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件が引き続き特注品関連機器の増収に寄与している。前年同期比増収は継続しているが、前四半期から新たな大型案件の完了は示されていない。 - FY2021-Q1減収から増収へ転換有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件があったことにより、売上高は711百万円と前年同期に比べ19.5％の増収となりました。」
前年度通期は大型竣工物件の減少等により7.8％減収だったが、当四半期は大型竣工案件により19.5％増収へ転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件が引き続き堅調であったものの、開発および生産用センサ関連機器の需要が減少し、売上高は2,387百万円と前年同期に比べ7.8％の減収となりました。」
大型竣工案件が堅調だった一方、開発・生産用センサ関連機器の需要減少により、特注品関連機器は通期で7.8％減収となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件等がありましたが、売上高は1,237百万円と前年同期に比べ1.0％の減収となりました。」
高速道路向け大型竣工案件等があったものの、前四半期の5.6％増収から前年同期比1.0％減収へ転じた。 - FY2020-Q2増収継続・増収幅縮小有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件等により、売上高は921百万円と前年同期に比べ5.6％の増収となりました。」
高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件等により増収は続いているが、前四半期の前年同期比18.6％増から増収幅は5.6％へ縮小した。 - FY2020-Q1大型竣工案件による増収へ転換有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件等により、売上高は595百万円と前年同期に比べ18.6％の増収となりました。」
前年度は高速道路向け大型竣工物件の減少により通期減収だったが、当四半期は大型竣工案件等により前年同期比増収へ転じた。 - FY2019減収継続・減収幅縮小有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、特注センサ機器および高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工物件の減少等により、売上高は2,588百万円と前年同期に比べ10.9％の減収となりました。」
大型竣工物件の減少により特注品関連機器の減収が続いたが、第3四半期の42.4％減から通期の減収幅は10.9％減へ縮小した。 - FY2019-Q3減収幅縮小有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向け製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工物件がなかったことと、特注品センサ機器の減少等により、売上高は1,250百万円と前年同期に比べ42.4％の減収となりました。」
高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工物件がない状態が続き、特注品関連機器は減収となっている。ただし減収幅は前四半期の48.0％減から42.4％減へ縮小した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件がなかったことと、特注品センサ機器の減少等により、売上高は873百万円と前年同期に比べ48.0％の減収となりました。」
前年度まで特注品売上を押し上げていた高速道路向け大型竣工案件が当四半期もなく、特注品関連機器の減収幅は前年同期比48.0％へ拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型竣工案件がなかったことと、特注品センサ機器の減少等により、売上高は502百万円と前年同期に比べ42.6％の減収となりました。」
前年度まで高速道路向け車両重量計の大型案件が特注品売上を押し上げていたが、当四半期は大型竣工案件がなく、特注品関連機器は42.6％減収となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向製品)は、高速道路向け設置型車両重量計の大型案件が竣工したこと等により、売上高は2,904百万円と前連結会計年度に比べ13.1％の増収となりました。」
従来寄与していた高速道路向け大型案件について竣工が明示され、特注品関連機器の通期売上高は13.1％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの増加等により、売上高は2,172百万円と前年同期に比べ10.1％の増収となりました。」
高速道路向けETC対応車両重量計測システムの増加が、引き続き特注品関連機器の増収要因となっている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの増加等により、売上高は1,680百万円と前年同期に比べ11.4％の増収となりました。」
前四半期に増収要因とされた自動車安全分野向けセンサから、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの増加へ、特注品の増収要因の記載が移っている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムが減少したものの、自動車安全分野向けセンサの販売増加等により、売上高は874百万円と前年同期に比べ3.9％の増収となりました。」
特注品関連機器の増収は続いているが、従来寄与していた高速道路向けETC対応車両重量計測システムは減少し、自動車安全分野向けセンサ等へ増収要因が移っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件等により、売上高は2,134百万円(前年同期比17.0％増)となりました。」
高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件等が引き続き特注品関連機器の売上に寄与している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件等により、売上高は1,662百万円（前年同期比37.1％増）となりました。」
高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件が引き続き特注品関連機器の売上に寄与している。売上高は前年同期比37.1％増となったが、既に前四半期から確認されている案件の継続寄与である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)は、高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件により、売上高は842百万円(前年同期比61.9％増)となりました。」
高速道路向けETC対応車両重量計測システムの大型案件が第1四半期にも寄与し、特注品関連機器の売上高は前年同期比61.9％増となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「また、特注品関連機器(特定顧客向仕様製品)につきましては、高速道路向けETC対応型車両重量計測システム等の大型案件が増加したことと、加速度計等センサ需要が堅調に推移し、売上高は2,665百万円と前連結会計年度に比べ10.6％の増収となりました。」
車両重量計測システム等の大型案件の増加が通期実績として確認され、特注品関連機器の売上高は前年同期比10.6％増となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「センサ及び計測機器等の製品販売につきましては、特注品で車両重量計測システムの大型案件があり増加したものの、センサ、測定器等汎用品の需要が減少したこと、ダム関連や運輸関連企業向けのシステム製品が低調に推移したことにより、売上高は8,396百万円（前年同期比7.4％減）となりました。」
特注品では車両重量計測システムの大型案件があり、製品販売の増加要因となったと記載している。一方、汎用品需要や一部システム製品は低調だった。