グローバルビジネスの拡充
FY2016-Q2に初出。19回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
- FY2023再掲有価証券報告書
「また、売上高は納入遅延となっていた一部電子部品について確保が進んだことに伴う測定器類の受注残解消、自動車関連分野をはじめとする各種試験・実験に関するシステム製品および米国販売子会社の売上増が寄与し、14,901百万円(前期比7.8％増)となりました。」
海外展開について、米国販売子会社の売上増が通期増収要因として継続して記載されている。 - FY2023-Q2海外販売子会社の売上増有価証券報告書
「売上高は、特注品およびシステム製品の売上増ならびに海外販売子会社の売上増が寄与し、6,953百万円と前年同期に比べ2.5％の増収となりました。」
前年度に海外売上高の減少が記載されていたが、当第2四半期累計期間は海外販売子会社の売上増が連結増収要因として記載されている。 - FY2022海外売上高の減少有価証券報告書
「日本 11,841,480 アジア 1,218,109 欧州 343,685 アメリカ 388,714 その他の地域 31,303 合計 13,823,294」
海外売上高は、アジア、欧州、その他地域の減少により、前年の2,232,655千円から当年度は1,981,811千円へ減少した。一方、アメリカは増加している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高は、アジア地区を中心とした海外販売の増加、自動車向け衝突試験用計測システムおよび洋上風力発電監視システム等の大型案件や汎用品の需要回復により、14,503百万円と前年同期に比べ4.7％の増収となりました。」
海外販売がアジア地区を中心に実績として増加し、海外展開の進展が通期売上高の増収要因として確認されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「海外市場では、コロナ禍で自由な往来は引き続き難しい状況が続くと考えられることから、拠点のあるアメリカ、中国、タイ、インドを中心に積極的な展開をはかるとともに、ヨーロッパ市場における販売体制の再編に取り組んでまいります。」
海外展開について、アメリカ・中国・タイ・インドを重点地域として明示し、欧州では販売体制の再編に取り組む方針へ具体化している。コロナ禍による往来制限も前提に加わった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第６次中期経営計画「Create Future 2021」の２年目として、３つの基本戦略「既存領域の強化」「注力領域での成長」「顧客への付加価値拡大」を軸とした各種施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡充に相当する注力領域での成長を、第６次中期経営計画の２年目にも継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長年培った当社の計測技術を活かして、新たな事業領域の拡大とグローバルビジネスの拡充を図るとともに、」
グローバルビジネスの拡充を企業ビジョン実現に向けた継続施策として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第６次中期経営計画「Create Future 2021」の１年目として、３つの基本戦略「既存領域の強化」「注力領域での成長」「顧客への付加価値拡大」を軸とした各種施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡充に相当する「注力領域での成長」を、第６次中期経営計画の１年目にも継続して掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第６次中期経営計画「Create Future 2021」の１年目として、３つの基本戦略「既存領域の強化」「注力領域での成長」「顧客への付加価値拡大」を軸とした各種施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡充に相当する「注力領域での成長」を、第６次中期経営計画の１年目の基本戦略として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第６次中期経営計画「Create Future 2021」の１年目として、３つの基本戦略「既存領域の強化」「注力領域での成長」「顧客への付加価値拡大」を軸とした各種施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡充に相当する「注力領域での成長」を、第６次中期経営計画の１年目の基本戦略として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「海外市場では、現地法人子会社の営業力強化、海外販売店との関係強化をはかることで拡販活動に努めるとともに、当社ローカライズ化の推進により、地域に適合した製品の提供に取り組んでまいります。」
グローバルビジネスの拡充が、第６次中期経営計画の「注力領域での成長」に組み込まれ、現地法人の営業力、海外販売店との関係、製品ローカライズという手段が明示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第５次中期経営計画として、「新たな事業領域への挑戦」「グローバルビジネスの拡大・充実・強化」「事業基盤の強化」を柱として各種施策に取り組んでまいりましたが、事業環境の変化に対応すべく中期経営計画の内容の見直しに着手し、今年度は成長軌道にのせ収益力の回復をはかることを目的とした重点施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡大・充実・強化を計画の柱として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは第５次中期経営計画の３年目として、「新たな事業領域への挑戦」「グローバルビジネスの拡大・充実・強化」「事業基盤の強化」を柱として各種施策に取り組んでおりますが、事業環境の変化に対応すべく中期経営計画の内容の見直しに着手し、今年度は成長軌道にのせ収益力の回復をはかる重点施策に取り組んでおります。」
グローバルビジネスの拡大・充実・強化を、第５次中期経営計画の３年目にも柱として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当企業グループは、第５次中期経営計画の２年目として、昨年に引き続き「事業基盤の強化」「新たな事業領域への挑戦」「グローバルビジネスの拡大・充実・強化」を柱に各種施策に取り組んでまいりました。」
グローバルビジネスの拡大・充実・強化を、第５次中期経営計画の２年目にも重点施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当企業グループは、第５次中期経営計画の２年目として、昨年に引き続き「事業基盤の強化」「新たな事業領域への挑戦」「グローバルビジネスの拡大・充実・強化」を柱に各種施策に取り組んでまいりました。」
グローバルビジネスの拡大・充実・強化を、第５次中期経営計画の２年目にも継続して重点施策としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当企業グループは、第５次中期経営計画の２年目として、昨年に引き続き「事業基盤の強化」「新たな事業領域への挑戦」「グローバルビジネスの拡大・充実・強化」を柱に各種施策に取り組んでまいりました。」
グローバルビジネスの拡充を「拡大・充実・強化」と表現し、第５次中期経営計画の2年目も継続して重点施策としている。具体的な地域、販路、数値目標は示されていない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「海外においては地域別の販売戦略に基づき各国の販売拠点との連携を強化し、人材の確保・育成とあわせスピード感を持って取組み、海外売上高比率の向上をはかります。」
グローバルビジネスの拡充を、地域別販売戦略、販売拠点との連携、人材の確保・育成、海外売上高比率の向上として具体化している。数値目標や期限は示されていない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当企業グループは第５次中期経営計画の初年度として、新たな事業領域の開拓とグローバルビジネスの拡充及び事業基盤強化をはかる各種施策に取り組んでまいりました。」
グローバルビジネスの拡充を第５次中期経営計画の施策として継続している。地域、販路、数値目標などの具体化はない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当企業グループは、第５次中期経営計画の初年度として、新たな事業領域の開拓とグローバルビジネスの拡充及び事業基盤強化をはかる各種施策に取り組んでまいりました。」
第５次中期経営計画における重点施策の一つとして初出。具体的な地域、販路、数値目標は記載されていない。