償却費負担増による原価上昇
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024-H1対処有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の増収と、これに伴う生産増により原価率が改善したことから、営業利益は701百万円(前期比44.0％増)、経常利益は785百万円(前期比42.2％増)となりました。」
生産増に伴う原価率改善が営業利益・経常利益の増益要因となり、従来の原価上昇による利益圧迫は緩和されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の増収および原価率の低減により、営業利益は1,107百万円(前期比71.4％増)、経常利益は1,169百万円(前期比55.1％増)となりました。」
原価率の低減が増収とともに利益改善要因として通期でも記載され、従来の原価上昇による利益圧迫は示されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の増収および原価率の低減により、営業利益は653百万円と前年同期に比べ68.9％、経常利益は727百万円と前年同期に比べ43.5％、それぞれ増益となりました。」
原価率の低減が利益改善要因として示され、前年同期に比べて営業利益・経常利益が増益となった。原価上昇による従来の利益圧迫は当四半期には記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価率は前年同期に比べ改善いたしましたが、展示会をはじめとした積極的な営業活動展開に伴い販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は387百万円と前年同期に比べ16.4％の減益となりました。」
原価率の改善が続いており、従来の償却費・固定費負担による原価上昇が当四半期にも新たに表面化したとは記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価率は前年同期に比べ改善されましたが、売上高の減収に伴い、営業利益は408百万円と前年同期に比べ13.4％の減益となりました。」
原価率の改善は続いている一方、減収により営業利益は前年同期比13.4％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価率の改善とともに販売費及び一般管理費が減少しましたが、減収に伴い営業利益は722百万円と前年同期に比べ19.2％の減益となりました。」
原価率の改善が続いており、前年度に示された償却費・固定費負担の緩和状態に実質的な変更はない。一方、減収により利益は減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価率の改善とともに販売費及び一般管理費が減少しましたが、減収に伴い営業利益は721百万円と前年同期に比べ8.8％の減益となりました。」
原価率の改善が続いており、前年度に示された償却費・固定費負担の緩和状態に実質的な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価率の改善とともに販売費及び一般管理費が減少しましたが、売上高の減収により営業利益は600百万円と前年同期に比べ13.8％の減益となりました。」
原価率の改善は継続して記載されており、前年度に示された原価上昇・固定費負担の緩和状態を維持している。 - FY2018対処有価証券報告書
「利益につきましては、ひずみゲージ生産設備への投資がほぼ完了したことによる減価償却費負担の減少や固定費抑制効果が寄与し、前期および年初予想を上回る結果となりました。」
ひずみゲージ生産設備への投資がほぼ完了し、減価償却費負担の減少と固定費抑制効果が利益に寄与したと説明されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、販売費及び一般管理費が増加したものの、売上高の増収および原価率の改善により、営業利益は893百万円と前年同期に比べ36.5％の増益となりました。」
販売費及び一般管理費は増加しているものの、原価率の改善により利益が増加しており、原価上昇による利益圧迫は当四半期にも表面化していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、販売費及び一般管理費が増加したものの、売上高の増収および原価率の改善により、営業利益は790百万円と前年同期に比べ28.8％の増益となりました。」
原価率の改善により利益が増加したとの説明が続いており、従来の原価上昇による利益圧迫は当四半期にも表面化していない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、販売費及び一般管理費が増加したものの、売上高の増収および原価率の改善により、営業利益は696百万円と前年同期に比べ35.0％の増益となりました。」
従来利益を圧迫していた固定費・原価率について、当四半期は原価率の改善が示され、営業利益も前年同期比35.0％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、採算性の良い大口物件の売上が少なかったこと、ひずみゲージ新生産ラインの設備投資に係る減価償却費等の固定費を吸収するだけの生産量確保及び原価低減に至らず、営業利益は654百万円（前年同期比23.1％減）、経常利益は716百万円（前年同期比15.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は474百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
ひずみゲージ新生産ラインに係る減価償却費等の固定費を吸収する生産量確保と原価低減には、引き続き至っていないと説明している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、採算性の良い大口物件の売上が少なかったこと、ひずみゲージ新生産ラインの設備投資に係る減価償却費等の固定費を吸収するだけの生産量確保及び原価低減に至らず、営業利益は613百万円（前年同期比33.0％減）、経常利益は655百万円（前年同期比27.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は432百万円（前年同期比26.1％減）となりました。」
新生産ラインに係る減価償却費等の固定費について、生産量の確保と原価低減によって吸収するに至っていないことが明示され、利益への影響も営業利益33.0％減など数値化されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、販売費及び一般管理費の抑制に努めたものの、売上高の減少ならびに新製品開発費およびひずみゲージ新生産ラインへの設備投資に係る減価償却費の増加により原価率が上昇した結果、営業利益は1,313百万円と前連結会計年度に比べ31.3％の減益となりました。」
減価償却費の負担増による原価率上昇が、引き続き利益減少の要因として説明されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、販売費及び一般管理費の抑制に努めたものの、売上高の減少及び償却費の負担増による原価率上昇により、営業利益は851百万円（前年同期比40.4％減）、経常利益は842百万円（前年同期比42.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は544百万円（前年同期比40.1％減）となりました。」
償却費の負担増による原価率上昇を引き続き利益の減少要因として説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益につきましては、販売費及び一般管理費の抑制に努めたものの、減収、及び償却費の負担増による原価上昇により、営業利益は915百万円（前年同期比20.8％減）となりました。」
償却費負担の増加と原価上昇が当四半期の利益減少要因として実際に表れている。