平成29年3月期の設備投資計画
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
チノーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より7年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「明陽電機㈱ 静岡県静岡市 清水区 センサ 新工場建設（注） 2,200 681 自己資金 及び借入金 （注）新工場建設の竣工時期は2027年12月を予定しております。」
設備投資計画が更新され、明陽電機の新工場建設2,200百万円、2027年12月竣工予定を含む計画となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度の設備の新設、改修等に係る所要資金については自己資金により充当する予定であります。提出会社 藤岡事業所 209百万円、久喜事業所 105百万円、山形事業所 206百万円、本社 334百万円、明陽電機(株) 561百万円」
設備投資実績815百万円に加え、翌年度計画を藤岡・久喜・山形・本社・明陽電機で合計1,415百万円へ更新している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度の設備の新設、改修等に係る所要資金については自己資金により充当する予定であります。提出会社 藤岡事業所 110百万円、久喜事業所 70百万円、山形事業所 135百万円、本社 377百万円、明陽電機（株） 535百万円」
翌年度の設備投資計画が更新され、提出会社各拠点に加えて明陽電機の工場用土地・建物を含む合計1,227百万円の計画となっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度の設備の新設、改修等に係る所要資金については自己資金により充当する予定であります。提出会社 藤岡事業所 140,000千円、久喜事業所 210,000千円、山形事業所 240,000千円、本社 320,000千円」
翌年度の設備投資計画が更新され、藤岡・久喜・山形・本社で合計910,000千円を自己資金で投資する計画が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経費削減、不急の設備投資の見直し、業務の合理化など企業体質の強化に向けた取り組みを継続しております。」
感染症の影響を踏まえた経費削減、不急の設備投資見直し、業務合理化を継続している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「感染症拡大の影響を踏まえて、経費削減、不急の設備投資の見直し、業務の合理化など企業体質の強化を継続してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、不急の設備投資を見直す方針を示しており、設備投資姿勢が抑制方向に変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、新商品開発、生産設備ならびに環境整備関連を中心に無形固定資産も含め総額977,365千円であり」
設備投資実績を977,365千円とし、次年度の藤岡、久喜、山形、本社における新設・改修計画として合計850,000千円を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、新商品開発、生産設備ならびに環境整備関連を中心に無形固定資産も含め総額452,569千円であり」
当年度の設備投資実績は452,569千円となり、次年度の新設・改修計画は藤岡243,000千円、久喜181,000千円、山形114,000千円、本社259,000千円で、総額797,000千円となっている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、新商品開発、生産設備ならびに環境整備関連を中心に無形固定資産も含め総額479,470千円であり、」
当年度の設備投資実績は479,470千円で、次年度については平成29年4月から平成30年3月まで、投資予算771,000千円を自己資金で充当する計画へ更新されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の重要な設備の新設、改修等に係る投資予算金額は、757,000千円であります。その所要資金については自己資金により充当する予定であります。」
平成28年4月から平成29年3月までの生産設備、開発設備、環境整備、研究開発設備、情報システム等の計画を記載している。