技術開発センターを中心とする開発体制
FY2016に初出。29回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、「イノベーションセンター」、各事業所及びグループ会社の開発部門が連携し、計測・制御に関する基盤技術、応用技術ならびに多様化・複雑化する市場ニーズに対応した製品、システム及びソリューションの開発を推進しております。」
イノベーションセンター、各事業所、グループ会社の開発部門が連携する研究開発体制を継続している。研究開発費総額は1,344百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は615百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
イノベーションセンターを中心とする研究開発体制について重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額615百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は956百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額956百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は596百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額596百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は286百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額286百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は831百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費831百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は541百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額541百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は262百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額262百万円を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社「イノベーションセンター」を中心に、計測・制御の基礎開発、応用技術の開発を行うとともに、グループの開発部門と連携し、市場ニーズに対応したカスタム商品の開発を行っております。」
イノベーションセンターを中心とする基礎・応用技術開発とグループ開発部門との連携を継続している。研究開発費総額は1,172百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は843百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額843百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）の研究開発体制は、「イノベーションセンター」を中心に、計測・制御の基礎開発、応用技術の開発を行うとともに、グループの開発部門と連携し、市場ニーズに対応したカスタム商品の開発を行っております。」
イノベーションセンターを中心とする基礎・応用技術開発とグループ開発部門の連携を継続している。研究開発費総額は1,087百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は754百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費754百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は504百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費504百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は254百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額254百万円を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）の研究開発体制は、「イノベーションセンター」を中心に、計測・制御の基礎開発、応用技術の開発を行うとともに、グループの開発部門と連携し、市場ニーズに対応したカスタム商品の開発を行っております。」
イノベーションセンターを中心とする基礎・応用技術開発とグループ開発部門の連携を継続している。研究開発費総額は1,147百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は857百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費総額857百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は577百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額577百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は268百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額268百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は769百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額769百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は491百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費総額491百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は248百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額248百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、中長期的な要素技術と新技術開発の体制強化を目的に平成30年２月１日付でイノベーションセンターを設置し、成長市場において有用なソリューションを提供する技術として、赤外線応用計測システム、電気加熱システム、温湿度センサ、広域無線システム、IoTシステム、試験・検査システム、予防保全監視システムに関わる開発を進めてまいります。」
技術開発センターをイノベーションセンターへ改組し、新技術開発の中核体制として7分野の開発を進めている。研究開発費総額は963百万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「中長期的な基礎技術・新技術開発体制の強化を目的に本年２月１日付けでイノベーションセンターを設置いたしました。」
従来の研究開発体制を継続するとの記載に加え、中長期的な基礎技術・新技術開発体制の強化を目的としてイノベーションセンターを設置している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記しており、既存の開発体制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、「山形事業所」の開発部門においては、センサ素子の開発を行うとともに、そのセンサ素子を応用した民生機器商品の開発を行っております。これらの活動により、当社グループにおける当連結会計年度の研究開発費の総額は、863百万円となります。」
技術開発センター・機器開発センターを中心とする従来の体制に加え、山形事業所でセンサ素子と民生機器商品の開発を行っていることを説明している。研究開発費総額は863百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記しており、既存の開発体制を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないと明記しており、既存の開発体制を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）の研究開発体制は、「技術開発センター」を中心に、計測・制御の基礎開発、応用技術の開発を行うとともに、グループの開発部門と連携し、市場ニーズに対応したカスタム商品の開発を行っております。また「機器開発センター」では「技術開発センター」の要素技術をベースに機器商品の開発を行うとともに、ユニットの共通化によるVA開発も進めております。」
基礎・応用技術、カスタム商品、機器商品、ユニット共通化を複数の開発拠点とグループ部門の連携で進める体制を記載している。