エネルギー最適化・省エネルギーソリューションの拡大
FY2016に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社と株式会社エネルギア・ソリューション・アンド・サービスが、地方独立行政法人広島市立病院機構による「広島市立広島市民病院設備改修PFI事業（ESCO事業）」の公募にて、最優秀事業者に選定された事例が挙げられます。…2026年10月より15年間の省エネルギー保証サービスを開始する予定です。」
省エネルギー・環境ソリューションを、広島市民病院向け15年間のESCOサービスという具体案件へ進展させている。 - 2026-05-13前進決算
「AI等の新技術を活かしたクラウドアプリケーションの開発等、独自のソリューション力を強化するとともに、他社との事業提携も含めて、カーボンニュートラル実現に向けた省エネ・再生可能エネルギー利活用ニーズに応えるESP（Energy Service Provider）事業や、投資が拡大するデータセンター市場の更なる拡張に取り組んでまいります。」
省エネ・再生可能エネルギー利活用をESP事業、クラウドアプリケーション、データセンター向け事業へ展開している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「AI等の新技術を活かしたクラウドアプリケーションの開発等、独自のソリューション力を強化するとともに、他社との事業提携も含めて、カーボンニュートラル実現に向けた省エネ・再生可能エネルギー利活用ニーズに応えるESP（Energy Service Provider）事業や、投資が拡大するデータセンター市場の更なる拡張に取り組んでまいります。」
省エネ・再生可能エネルギーの利活用を、ESP事業、データセンター向け事業、AI・クラウドアプリケーション、他社提携へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「株式会社読売新聞東京本社の本社ビルと東京北工場で実施するオフサイトフィジカルコーポレートPPAにおいて、両物件が使用する電力を、再生可能エネルギー由来の電力に置き換える再エネ電力スキーム導入事業への参画が挙げられます。」
エネルギー最適化・省エネの取組みを、再生可能エネルギー電力への置換、蓄熱制御、デマンドレスポンスを含むPPA事業への参画として具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内大型建物向け空調制御機器・システムにつきましては、都市再開発計画に基づく需要が高い水準で継続し、省エネ・CO２排出量削減対策を含めた改修案件の需要も堅調に推移しています。」
都市再開発、省エネ、CO2排出量削減に関する需要が継続していることを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「工場・プラントの脱炭素化やDX推進に向けた需要は継続していますが、製造装置市場で需要が低迷しました。」
脱炭素化・DX推進に向けた設備需要が継続する一方、製造装置市場の需要低迷も併存する事業環境を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内大型建物向け空調制御機器・システムにつきましては、都市再開発計画に基づく需要が高い水準で継続し、省エネ・CO２排出量削減対策を含めた改修案件の需要も堅調に推移しています。」
都市再開発、省エネ、CO2排出量削減に関する需要が継続していることを記載し、環境・エネルギー分野への取組みを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内大型建物向け空調制御機器・システムにつきましては、都市再開発計画に基づく需要が高い水準で継続し、換気改善、省エネ・CO２排出量削減対策を含めた改修案件の需要も着実に増加いたしました。」
都市再開発、換気改善、省エネ、CO2排出量削減に関する需要が継続・増加していることを記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「換気改善、省エネ・CO２排出量削減対策を含めた改修案件の需要も着実に増加いたしました。」
換気改善、省エネ、CO2排出量削減に関する環境・エネルギー需要が増加していることを記載し、同分野への取組みを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「アズビルならではの技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し」
環境・エネルギー分野の拡大を含む3つの重点事業領域を、持続可能な社会に向けた課題解決と成長の軸として再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し」
環境・エネルギー分野の拡大を含む3つの重点領域を、持続可能な社会に向けた課題解決と成長の軸として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し」
環境・エネルギー分野の拡大を含む3つの重点領域を、持続可能な社会に向けた課題解決と成長の軸として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに、IoT、AI等の最新技術の応用、商品のサービス化・クラウド化等、IT関連の事業環境変化に対応し、2020年４月に立ち上げた「ITソリューション推進部」を中心にクラウド運用体制を強化し、商品企画・開発・運用を強力に推進しております。」
環境・エネルギー領域の拡大を、IoT・AI、サービス化・クラウド化、ITソリューション推進部による運用体制強化へ具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「持続的成長が期待できる３つの事業領域である「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を進展させ」
環境・エネルギー分野の拡大を含む3つの重点領域を、持続的成長に向けて進展させる方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「持続的成長が期待できる３つの事業領域である「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を進展させることにより」
環境・エネルギー分野の拡大を含む3つの重点領域を、持続的成長に向けて進展させる方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中長期で需要の継続・拡大が期待できる「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進しております。」
環境・エネルギー分野の拡大を、中長期の需要継続・拡大を見込む重点領域として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、中長期で需要の継続・拡大が期待できる「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、中長期で需要の継続・拡大が期待される重点領域として再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内で培ったエネルギーマネジメント技術を活用し、ライフサイクル型ビジネスモデルの段階的な強化を図ります。」
エネルギーマネジメント技術を活用し、国内外でライフサイクル型の環境・エネルギー事業を段階的に強化する方針を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、中長期で需要の継続・拡大が期待できる「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、中長期の需要継続・拡大を見込む重点領域として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、中長期で需要の継続・拡大が期待できる「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、中長期の需要継続・拡大を見込む重点領域として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、中長期で需要の継続・拡大が期待できる「ライフサイクル型事業の強化」、「新オートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、中長期の需要を取り込む重点領域として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「持続的な成長が期待される「ライフサイクル型事業の強化」、「新しいオートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、新中期経営計画における持続的成長の重点領域として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「持続的な成長が期待される「ライフサイクル型事業の強化」、「新しいオートメーション領域の開拓」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
環境・エネルギー分野の拡大を、新中期経営計画における持続的成長の重点領域として再掲している。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「持続的な成長が期待される「ライフサイクル型事業の強化」、「新しいオートメーション領域の開拓・深耕」、「環境・エネルギー分野の拡大」を推進し」
エネルギー最適化・省エネルギーソリューションの取組みを、環境・エネルギー分野全体の拡大という新中期経営計画上の重点領域へ広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既に同テクノセンターは生産環境及び執務環境におけるエネルギーの最適化を実現した「エネルギーソリューションサイト」として整備されており、開発中の新製品を技術者がその場で運用し、効果の検証を行っています。」
自社拠点を実証サイトとして活用し、エネルギーマネジメント技術の検証と顧客向け体験機会を提供している。