全社売上高・利益の前年同期比増加

「営業利益は、前連結会計年度比14.0％増加の473億４百万円…営業利益は過去最高益を更新しました。」

「この結果、営業利益は過去最高益を更新しました。」

「売上高についても、ＢＡ事業、アドバンスオートメーション（ＡＡ）事業が増加しましたが、同様の理由からＬＡ事業が大きく減少したため、全体として前年同期比4.6％減少の1,328億９千７百万円（前年同期は1,392億５千２百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、中期経営計画に基づく研究開発費の計上、DX関連費用、人件費やその他費用の増加がありましたが、価格転嫁も含めた収益力強化施策により大きく改善し、前年同期比21.0％増加の177億１千８百万円（前年同期は146億４千万円）となりました。」

「2025年３月期では、事業収益力の強化を進め、売上高3,003億円、営業利益414億円、営業利益率13.8％、ROE17.9％を達成しました。」

「売上高についても、前連結会計年度における受注増加を背景に、ＢＡ事業、ＬＡ事業が増加したため、全体として前年同期比5.6％増加の1,392億５千２百万円（前年同期は1,318億８千５百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、中期経営計画に基づく研究開発費の増加に加え、DX関連費用、人件費やその他費用の増加がありましたが、増収及び価格転嫁も含む収益力強化施策により改善し、前年同期比12.8％増加の146億４千万円（前年同期は129億８千万円）となりました。」

「営業利益は、中期経営計画に基づく研究開発費の計上、DX関連費用、人件費やその他経費の増加がありましたが、増収及び価格転嫁も含めた収益力強化施策により前年同期比45.7％増加と大きく改善し232億１千万円（前年同期は159億２千７百万円）となりました。」

「営業利益は、中期経営計画に基づく研究開発費やDX関連費用の増加、その他経費の増加がありましたが、増収及び価格転嫁も含めた収益力強化施策により前年同期比58.6％増加と大きく改善し129億８千万円」

「営業利益は、中期経営計画に基づく研究開発費やDX関連費用の増加、その他経費の増加がありましたが、増収及び価格転嫁も含めた収益力強化施策により前年同期比114.6％と大きく増加の46億４千９百万円（前年同期は21億６千６百万円）となりました。」

「売上高につきましても、前年度における受注増加を背景にＢＡ事業・ＬＡ事業が増加し、部品調達難への対応、生産能力の強化により、ＡＡ事業の売上高が回復したことから、３事業全てで増加し、前年同期比6.6％増加の1,910億７千８百万円（前年同期は1,793億３千万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、中期経営計画施策に沿った研究開発費の計上に加えて、部品調達難に伴う費用や経費の増加等がありましたが、増収及び収益性改善により前年同期と同水準の159億２千７百万円（前年同期は160億１千万円）となりました。」

「売上高は、前年度における受注増加を背景にＢＡ事業とＬＡ事業が増加したことを主因に前年同期比4.9％増加の1,210億６百万円」

「売上高は、ＡＡ事業が部品調達難の影響で一部製品の売上計上が進まなかったことなどから減少しましたが、前年度における受注増加を背景にＢＡ事業とＬＡ事業が増加したことから前年同期比4.8％増加の560億６千３百万円（前年同期は534億９千３百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、中期経営計画施策に沿った研究開発費の計上に加えて、部品調達難に伴う費用や経費の増加等により前年同期比26.6％減少の21億６千６百万円（前年同期は29億５千万円）となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における業績につきましては、新型コロナウイルス感染拡大及び半導体等の部品不足の影響が一部において見られましたが、堅調な市況を背景に、次のとおり、前年同期比増収・増益となりました。」

「当第２四半期連結累計期間における業績につきましては次のとおり、前年同期比増収・増益となりました。」

「売上高につきましても、ＡＡ事業が製造装置市場等での需要回復により増加したことを主因に、前年同期比2.9％増加の534億９千３百万円…営業利益は…前年同期比19.9％増加の29億５千万円」

「売上高につきましては、2,468億２千１百万円（前連結会計年度は2,594億１千１百万円）と、前連結会計年度比4.9％の減少となりました。損益面につきましては、営業利益は、前連結会計年度比5.6％減少の257億２千万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、前連結会計年度比0.6％増加の199億１千８百万円となりました。」

「売上高につきましては、ＢＡ事業が、前年同期に新築大型建物向けに空調制御機器・システムを販売・施工する分野が高水準であったことの反動等により減少し、またＡＡ事業も、受注同様、市況の低迷の影響を受けたことから、前年同期比4.8％減少の1,742億３千５百万円（前年同期は1,830億４千８百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、経費の抑制及び事業収益力強化策の効果等もありましたが、減収影響により前年同期比3.2％減少の151億６千２百万円（前年同期は156億５千６百万円）となりました。」

「売上高につきましては、ＢＡ事業が、前年同期に新築大型建物向けに機器・システムを販売・施工する分野が高水準であったことの反動等により減少し、またＡＡ事業も、受注同様、市況の低迷の影響を受けたことから、前年同期比6.1％減少の1,114億１千万円（前年同期は1,186億５千２百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、経費の抑制及び事業収益力強化策の効果等もありましたが、減収影響により前年同期比5.8％減少の83億４千６百万円（前年同期は88億６千２百万円）となりました。」

「売上高につきましては、アドバンスオートメーション（ＡＡ）事業が市況の低迷を受け低調に推移したことなどから、前年同期比4.4％減少の519億８千万円（前年同期は543億５千８百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、経費抑制及び事業収益力強化策の効果等により、前年同期比7.3％増加の24億６千万円（前年同期は22億９千２百万円）となりました。」

「売上高につきましても、ＢＡ事業では積み上がった受注案件の施工を着実に進めたことで増加いたしましたが、ＡＡ事業が市況低迷の影響から減少したことなどから、全体としては前年同期比1.2％減少の1,830億４千８百万円（前年同期は1,853億５千９百万円）となりました。損益面につきましては、営業利益は、事業収益力強化策の効果等により利益率が改善し、前年同期比2.6％増加の156億５千６百万円（前年同期は152億６千万円）となりました。」

「損益面につきましては、営業利益は、事業収益力強化施策の効果等により、前年同期比8.5％増加の88億６千２百万円（前年同期は81億６千６百万円）となりました。経常利益につきましても、円高を背景とした為替差損の計上がありましたが、営業利益の増加により、前年同期比1.3％増加の90億７百万円（前年同期は88億８千９百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましても、前年同期比1.9％増加の59億４千６百万円（前年同期は58億３千３百万円）となりました。」

「営業利益は、事業収益力強化施策の効果により、前年同期比29.0％増加の22億９千２百万円（前年同期は17億７千７百万円）となりましたが、円高を背景とした為替差損の計上を主因に、経常利益は前年同期並みの24億３千４百万円（前年同期は24億１千５百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましても、前年同期並みの14億７千万円（前年同期は15億２千５百万円）となりました。」

「売上高につきましては、2,620億５千４百万円（前連結会計年度は2,603億８千４百万円）と、前連結会計年度比0.6％の増加となりました。」「営業利益は、前連結会計年度比11.1％増加の266億９千万円」

「損益面につきましては、営業利益は、増収及び事業収益力強化の施策効果により前年同期比10.4％増加の152億６千万円（前年同期は138億２千５百万円）となりました。営業利益の増加に伴い、経常利益は前年同期比10.8％増加の160億２千３百万円（前年同期は144億６千５百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比19.5％増加の112億４千９百万円（前年同期は94億１千３百万円）となりました。」

「損益面につきましては、営業利益は、研究開発費の増加や一時的な引当費用の発生等がありましたが、増収及び収益力強化施策の効果により前年同期比5.6％増加の81億６千６百万円（前年同期は77億３千５百万円）となりました。経常利益は、主に為替差益の増加により前年同期比9.5％増加の88億８千９百万円（前年同期は81億１千５百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比9.6％増加の58億３千３百万円（前年同期は53億２千万円）となりました。」

「損益面につきましては、営業利益は前年同期比2.6％増加の17億７千７百万円（前年同期は17億３千２百万円）となりましたが、主に為替差益の計上により経常利益は前年同期比20.7％増加の24億１千５百万円（前年同期は20億２百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比28.2％増加の15億２千５百万円（前年同期は11億８千９百万円）となりました。」

「売上高は、前年度における事業構造改革・事業見直しの影響からＬＡ事業が減収となりましたが、ＢＡ・ＡＡ両事業の売上が増加し、全体としては前年同期比2.3％増加の1,831億３百万円（前年同期は1,789億５千８百万円）となりました。損益面につきましては、前年度からの利益体質改善の取組みがさらに進展したことなどにより、営業利益は前年同期比39.5％増加の138億２千５百万円（前年同期は99億１千１百万円）と大きく増加いたしました。」

「売上高につきましては、ＢＡ事業の売上が増加しましたが、ＬＡ事業が前年度における事業構造改革・事業見直しの影響から減収となったことにより、前年同期並みの1,178億９千万円（前年同期は1,176億円）となりました。」「営業利益は前年同期比57.0％増加の77億３千５百万円（前年同期は49億２千８百万円）と大きく増加いたしました。」

「一方、売上高につきましては、前年同期に大型案件の計上があったことからＡＡ事業の売上が減少し、前年同期比2.4％減少の547億９千９百万円（前年同期は561億３千７百万円）となりました。損益面につきましては、前年度からの利益体質改善の取組みがさらに進展したことなどにより、営業利益は17億３千２百万円（前年同期は７億７千２百万円）と大きく増加いたしました。」

「一方、売上高につきましては、前連結会計年度末における受注残高の着実な積み上がりを背景に、ＢＡ事業、ＡＡ事業における売上が増加し、全体としても前年同期比1.4％増加の1,789億５千８百万円（前年同期は1,764億９千３百万円）となりました。損益面につきましては、増収並びに利益体質の改善、事業構造変革の成果に加えて、のれん償却費が減少したことにより全体としての営業利益は前年同期比41.6％増加の99億１千１百万円（前年同期は69億９千８百万円）となりました。経常利益につきましては、当第３四半期末における大幅な円安により為替差益を計上したことにより前年同期比49.3％増加の105億８千２百万円（前年同期は70億８千９百万円）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、一部海外事業の見直しに伴い特別損失を計上しましたが、税金費用の減少もあって前年同期比93.1％増加の66億６千５百万円（前年同期は34億５千１百万円）となりました。」