エネルギー変換効率の追求と低炭素社会への貢献
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「企業活動そのもので環境・社会に貢献する重要な課題について機会・リスク分析を行い、サステナビリティマテリアリティとして「環境配慮型製品による価値提供」「事業活動と環境との調和」「多様で、働きがいのある職場づくり(ウェルビーイング)」「持続的かつ公正・透明性が高い経営基盤の強化」の４つを特定しております。」
従来のエネルギー変換効率・脱炭素社会への貢献という企業ミッションから、環境・社会・ガバナンスを含む4つのサステナビリティマテリアリティを機会・リスク分析に基づき管理する枠組みへ広がっている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「第17次中期経営計画（2028年３月期までの３ヶ年計画）における経営方針「稼ぐ体質づくり」「成長分野へのリソース集中投下」「ターゲット市場の開拓」「サステナビリティ経営の推進」に基づき、事業活動を展開しています。」
従来のエネルギー変換効率・脱炭素社会への貢献という表現に加え、新中期計画ではサステナビリティ経営の推進が経営方針の一つとして明示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより、人類と社会に貢献する」という企業ミッションのもと、半導体技術、回路技術、実装技術をあわせ持つ製造企業として、これらの技術を融合し、発展・応用させていくことで、脱炭素社会実現の一翼を担う製品を創造してまいります。」
エネルギー変換効率の追求と、技術融合による脱炭素社会への貢献という企業ミッションが引き続き示されている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「また、地球環境保護への取組みを経営の重要課題の一つと位置付け、持続可能な地球環境と社会の実現に向けた活動をグループ一丸となって推進することを目的に「環境ビジョン2050」を策定しました。」
エネルギー変換効率・脱炭素社会への貢献という企業ミッションに加え、地球環境保護を経営の重要課題として位置付ける「環境ビジョン2050」が示され、環境方針の枠組みが拡張されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これらの技術を融合し、発展・応用させていくことで、脱炭素社会実現の一翼を担う製品を創造してまいります。」
企業ミッションに基づく社会貢献の表現が、前年度の「低炭素社会」から「脱炭素社会」へ変更されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより、人類と社会に貢献する」という企業ミッションのもと、半導体技術、回路技術、実装技術をあわせ持つ製造企業として、これらの技術を融合し、発展・応用させていくことで、低炭素社会実現の一翼を担う製品を創造してまいります。」
企業ミッションとしてエネルギー変換効率の追求を掲げ、半導体・回路・実装技術の融合によって低炭素社会に貢献する製品を創造する姿勢が初めて独立したテーマとして示されている。