市場環境の変動に左右されない収益構造に向けた事業構造改革
FY2021-Q2に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに7社。
- FY2026実績引用有価証券報告書
「増収効果や前期に実施したパワーデバイス事業の構造改革効果などが寄与し営業利益は3,848百万円（前期は128百万円の利益）となりました。」
前期に実施したパワーデバイス事業の構造改革が、当期の増益要因として過去の実施効果として引用されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このようななか、当中間連結会計期間の売上高はパワーデバイス事業およびパワーユニット事業は車載向け、パワーシステム事業は通信インフラ向けが増加するなど、全セグメント底堅く推移し54,247百万円（前年同期比7.3％増）となりました。損益面では、為替相場がアジア通貨安で推移したものの、増収効果や前期に実施したパワーデバイス事業の構造改革効果などにより営業利益は2,318百万円（前年同期比532.3％増）」
前期に実施したパワーデバイス事業の構造改革効果が、増収効果や稼働益とともに営業利益の改善に寄与し、同事業は黒字転換した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純損失はデバイス事業の構造改革に関連する費用を特別損失として計上したことなどにより1,089百万円（前年同期は958百万円の損失）となりました。」
市場環境の変動に左右されない収益構造を目指す事業構造改革について、デバイス事業で特別退職金235百万円、減損損失87百万円等の関連費用を実際に計上する段階へ進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「不採算製品の整理に伴う棚卸評価損を計上したことで減益となりました。」
市場変動に左右されない収益構造を目指す事業構造改革について、不採算製品の整理が実際の損失計上を伴う実施段階にあることが示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益面においては、増収や事業構造改革効果にくわえて為替相場が円安に推移したことなどにより、増益となりました。」
事業構造改革効果が増収効果・円安とともに寄与し、電装事業の営業利益は前年の2,195百万円から3,709百万円へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは第15次中期経営計画の最終年度を迎え、「持続的成長に向けた製品戦略の加速」の方針に沿った事業を展開するとともに、引き続き事業構造改革を推進しております。」
市場環境の変動に左右されない収益構造を目指す事業構造改革を引き続き推進していると記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き事業構造改革を進めるほか、新しい事業を見据えた製品開発を行うFPD（Future Products Development）部の発足をはじめ、EV用急速充電器のラインナップ拡充や四輪向け電装製品への投資強化など、中長期的な成長に向けた取組みも進めております。」
市場環境の変動に左右されない収益構造を目指す事業構造改革を引き続き進める方針が示され、製品開発・EV急速充電器・四輪向け投資などの成長施策も併記されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「増収や事業構造改革の効果により営業利益は1,635百万円（前年同期は434百万円の損失）」
事業構造改革の効果が増収効果とともに営業利益の改善に寄与し、連結営業損益は前年同期の損失から1,635百万円の利益へ転じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「通信向けが堅調だったことや、不採算製品の整理などの効果で、黒字転換いたしました。」
市場変動に左右されない収益構造を目指す事業構造改革について、不採算製品の整理などの効果によりエネルギーシステム事業が営業損失から営業利益603百万円へ転じたことが示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは市場環境の変動に左右されない収益構造を構築するために、開発・生産体制の見直しや不採算製品の整理、人員の適正化など事業構造改革を進めております。」
市場環境の変動に左右されない収益構造を目指し、開発・生産体制の見直し、不採算製品の整理、人員の適正化を進める施策が引き続き示されている。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは市場環境の変動に左右されない収益構造を構築するために、開発・生産体制の見直しや不採算製品の整理、人員の適正化など事業構造改革を実施してまいります。」
市場変動に左右されない収益構造と経営基盤の構築に向け、開発・生産体制の見直し、不採算製品の整理、人員の適正化を含むグループ全体の事業構造改革を実施すると初めて明示している。