環境・社会・企業統治（ESG）による経営基盤強化
FY2019に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、ウォーキングイベントの開催や独自のポイント制度の導入等により健康経営の推進に取り組んだほか、引き続き温室効果ガスの排出削減やペーパーレス化等、環境維持に向けた活動に取り組みました。」
健康経営、温室効果ガス排出削減、ペーパーレス化等を経営基盤強化の活動として継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、社用車の一部を電気自動車に切り替えたほか、引き続き社内の空調設備やLED照明の更新を行いました。」
サステナビリティ推進室を中心とする温室効果ガス削減を継続し、社用車の一部EV化、空調設備・LED照明の更新を実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、「サステナビリティ推進室」が中心となり、温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化の推進、デジタル化による業務効率の向上等に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、デジタル化による経営基盤強化を継続している。 - FY2024脱炭素の対外的取り組みを追加有価証券報告書
「当連結会計年度においては、環境省が展開している「脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動」（通称：デコ活）の取り組みに賛同し、「デコ活宣言」をいたしました。また、当社が本社を構える千葉県松戸市からは、脱炭素に向けた取り組みを率先して行っている事業者として、2022年12月に「まつど脱炭素社会推進事業所登録制度」の登録を受けました。」
サステナビリティ推進室を中心とする温室効果ガス削減活動に加え、デコ活宣言や松戸市の脱炭素関連制度への登録を記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に温室効果ガスの排出削減活動に取り組んだほか、ペーパーレス化の推進やクラウドの活用等を通して、有事の際にも事業活動を継続できる体制の構築と業務効率の向上に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に、温室効果ガスの排出削減活動に取り組みました。当社と国内子会社は、インボイス制度と電子帳簿保存法の適用開始に向けた準備を進めると共に、ペーパーレス化の推進やクラウドの活用等を通して、有事の際にも事業活動を継続できる体制の構築と業務効率の向上にも取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に、温室効果ガスの排出削減活動に取り組みました。併せて、ペーパーレス化の推進やクラウドの活用等を通して、有事の際にも事業活動を継続できる体制の構築と業務効率の向上にも取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築の活動を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年5月13日開催の取締役会において、次のとおり「サステナビリティ基本方針」を定めました。『当社グループは、「すぐれた技術と独創性で質の高い商品を供給し、社会の進歩発展に貢献して、会社の成長と社員の幸福を追求する」という経営理念の具現化に向けた事業活動を通じてサステナブルな社会の実現に貢献します。』」
ESGを通じた経営基盤強化について、取締役会決議によるサステナビリティ基本方針を新たに明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する「サステナビリティ推進室」を中心に、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化やクラウドの活用等、有事の際にも事業活動を継続できる体制を構築するための活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築の活動を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する「サステナビリティ推進室」を中心に、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化やクラウドの活用等、有事の際にも事業活動を継続できる体制を構築するための活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする温室効果ガス削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築の活動を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「中期経営計画『マスタープラン2022』では、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する組織として、社長直轄の「サステナビリティ推進室」を設置しました。」
ESGを通じた経営基盤強化について、グループ全体を統括する社長直轄のサステナビリティ推進室を新設した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「永続的な企業価値の成長を実現していくためには、環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）の各側面の改善を通して経営基盤を強化することが重要と考えています。」
ESGの各側面を通じた経営基盤強化を継続して掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「永続的な企業価値の成長を実現していくためには、環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）の各側面の改善を通して経営基盤を強化することが重要と考えています。」
ESGの各側面を通じた経営基盤強化を継続して掲げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「永続的な企業価値の成長を実現していくためには、環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）の各側面の改善を通して経営基盤を強化することが重要と考えています。」
経営基盤強化を環境・社会・企業統治の三側面から捉えるESGの枠組みを明示している。