新事業・新製品・新技術と生産技術の研究開発
FY2016に初出。37回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「光製品関連では、データセンター等での超高速・広帯域幅の並列光伝送に用いる多心光コネクタや、より高速で電力消費の少ない次世代の通信技術「光電融合」の実用化に向けて、CPO（Co-Packaged Optics）関連の技術開発に注力いたしました。」
研究開発テーマとして多心光コネクタに加え、光電融合の実用化に向けたCPO関連技術を明示し、データセンター向け次世代通信技術の開発を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年9月には、住友重機械工業株式会社様と共同で開発した型内塗装システム「SSIMC」をプレスリリースしました。2026年のシステム販売開始に向けて、さらに技術課題の解消に努めてまいります。」
新製品・新技術開発について、住友重機械工業株式会社との共同開発による型内塗装システム「SSIMC」を2025年9月にプレスリリースし、2026年の販売開始に向けた技術課題の解消段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社が株式会社東海理化様と共同で開発した「型内塗装技術」は、塗装工程を金型内で行うことにより成形品の生産効率を向上し、生産過程で排出する温室効果ガスを約60％削減することができる画期的な技術です。2025年4月、この「型内塗装技術」により成形したステアリングスイッチ構成部品が、トヨタ自動車株式会社様のハイエースに初めて採用されました。」
型内塗装技術について、温室効果ガス約60％削減という効果を示し、2025年4月にトヨタ自動車のハイエース部品へ初採用された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当中間連結会計期間において発生した研究開発費は60,614千円となりました。既存事業領域における製品改良や生産技術の改善に要した費用は115,403千円となりました。また、当社グループの精密金型技術や精密成形技術の開発に要した費用は56,520千円となりました。」
新規領域の新技術・新製品開発、基盤技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。研究開発活動費用の総額は232,538千円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間において発生した研究開発費は110,041千円となりました。また、当第３四半期連結累計期間に、当社グループの精機関連・光製品関連の両セグメントのベースとなる精密金型技術や精密成形技術の開発に要した費用は88,728千円となり、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善に要した費用は148,920千円となりました。これらにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は347,691千円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規領域の新技術・新製品開発、精密金型・精密成形技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続しており、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当第２四半期連結累計期間において発生した研究開発費は73,906千円となりました。」
新規領域の新技術・新製品開発、基盤技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。研究開発活動費用の総額は230,208千円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当第１四半期連結累計期間において発生した研究開発費は36,133千円となりました。また、当第１四半期連結累計期間に、当社グループの精機関連・光製品関連の両セグメントのベースとなる精密金型技術や精密成形技術の開発に要した費用は27,074千円となり、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善に要した費用は52,352千円となりました。これらにより、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は115,560千円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規領域の新技術・新製品開発、基盤技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「塗装工程を金型内で行うことにより、生産効率の向上と温室効果ガス排出量の削減を可能とする「型内塗装技術」を株式会社東海理化と共同で開発し、2025年の実用化に向けて検証を進めています。」
研究開発について、株式会社東海理化との共同開発による型内塗装技術を開発し、2025年の実用化に向けた検証段階へ進んだことを記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間において発生した研究開発費は110,060千円となりました。…これらにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は342,290千円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規領域の新技術・新製品開発、精密金型・精密成形技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。研究開発活動費総額は342,290千円で、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当第2四半期連結累計期間において発生した研究開発費は63,737千円となりました。また、当第2四半期連結累計期間に、当社グループの精機関連・光製品関連の両セグメントのベースとなる精密金型技術や精密成形技術の開発に要した費用は53,268千円となり、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善に要した費用は102,920千円となりました。」
新規領域の新技術・新製品開発、基盤技術開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。研究開発活動費用の総額は219,926千円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1開発進捗の見える化を追加有価証券報告書
「「新製品・新技術開発の加速」に向けては、より幅広い領域での貢献を可能とするよう技術力を研鑽するとともに、顧客や市場のニーズに合致するタイミングで市場にリリースできるよう、新製品や新技術の進捗を社内で共有し、開発状況の見える化を図りました。」
研究開発の施策について、技術力の研鑽に加え、新製品・新技術の進捗を社内共有し、開発状況を見える化する手段を明示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、高速大容量伝送を実現する光通信デバイスや、狭小な空間において大量の配線を可能とする多心コネクタ等の開発に注力いたしました。また、光ファイバや光学結晶を取り扱う技術、光学設計技術等を水平展開し、５G基地局のアンテナを計測する光電界センサーや無給電光伝送装置、超小型の樹脂レンズ等、光通信以外の用途に向けた製品の研究開発にも取り組みました。」
光通信デバイス、多心コネクタ、5G向け光電界センサー、無給電光伝送装置、超小型樹脂レンズの開発を継続し、研究開発活動費用総額は437,496千円となった。医療用マイクロ流路デバイスでは量産開始も記載された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、需要が増加している新型の光コネクタの組み立てから梱包までを自動化する装置を自社開発し、生産効率の向上にも取り組みました。」
光コネクタの組立から梱包までを自動化する装置を自社開発したことを、既存製品改良・生産技術改善に関する具体的な進展として記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、５G通信の普及に向けて、28GHz帯の電界を正確に測定する光電界センサーや、高速大容量伝送を実現する光通信デバイス等の開発に取り組んだ結果、53,717千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第２四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は141,217千円となっております。これにより、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は194,935千円となりました。」
5G向け光電界センサー、高速大容量伝送用光通信デバイス、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、５G通信の普及に向けて、28GHz帯の電界を正確に測定する光電界センサーや、高速大容量伝送を実現する光通信デバイス等の開発に取り組んだ結果、24,630千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第１四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は66,396千円となっております。これにより、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は91,026千円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
5G向け光電界センサー、高速大容量伝送用光通信デバイス、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続しており、活動状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、高速大容量伝送を実現する光通信デバイスや、狭小な空間において大量の配線を可能とする多心コネクタ等の開発に注力いたしました。また、光学結晶や光ファイバを取り扱う技術等を水平展開し、５G基地局のアンテナを計測する光電界センサーや、無給電光伝送装置等、光通信以外の用途に向けた製品の研究開発にも取り組みました。」
光通信デバイス、多心コネクタ、5G基地局向け光電界センサー、無給電光伝送装置等の研究開発を継続している。年間の研究開発活動費用総額は403,517千円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、５G通信の普及に向けて、28GHz帯の電界を正確に測定する光電界センサーや、高速大容量伝送を実現する光通信デバイス等の開発に取り組んだ結果、67,192千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は220,515千円となっております。これにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は287,707千円となりました。」
5G向け光電界センサー、高速大容量伝送用光通信デバイス、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、５G通信の普及に向けて、28GHz帯の電界を正確に測定する光電界センサーや、高速大容量伝送を実現する光通信デバイス等の開発に取り組んだ結果、41,558千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第２四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は144,321千円となっております。これにより、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は185,879千円となりました。」
5G向け光電界センサー、光通信デバイス、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、全社共通の研究開発部署及び精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しております。当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、５G通信の普及に向けて、28GHz帯の電界を正確に測定する光電界センサーや、高速大容量伝送を実現する光通信デバイス等の開発に取り組んだ結果、22,086千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第１四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は73,610千円となっております。これにより、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は95,696千円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
5G向け光電界センサー、光通信デバイス、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、高速大容量伝送を実現する光通信デバイスや、狭小な空間において大量の配線を可能とする多心コネクタ等の開発に注力いたしました。また、光学結晶や光ファイバを取り扱う技術等を水平展開し、５G基地局のアンテナを計測する光電界センサーや、無給電光伝送装置等、光通信以外の用途に向けた製品の研究開発にも取り組みました。」
光通信向けデバイス・多心コネクタ、5G基地局向け光電界センサー、無給電光伝送装置等の研究開発を継続している。年間の研究開発活動費用総額は470,436千円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、126,294千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は228,474千円となっております。これにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は354,768千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「開発面では、５Ｇの基地局のアンテナが発する高周波電波の強度を測定する光電界センサーの商品化に向けた試作に取り組みました。」
5G基地局向け光電界センサーについて、一般的な技術開発から商品化に向けた試作段階への進展を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「５Gの基地局のアンテナが発する高周波電波の強度を正確に測定することができる光電界センサー等の技術開発等を行いました。」
5G基地局向け光電界センサーの技術開発を具体的に記載している。また、超小型の樹脂レンズについてはスマートフォン等向けの量産を開始した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、120,368千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は205,936千円となっております。これにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は326,304千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、74,923千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第２四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は134,198千円となっております。これにより、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は209,121千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、32,449千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第１四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は65,858千円となっております。これにより、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は98,307千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続しており、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、全社共通の研究開発部署及び精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しております。当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、105,301千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は197,228千円となっております。これにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は302,529千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、全社共通の研究開発部署及び精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しております。当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、金型に施した極めて微細な凹凸を正確に転写し、金属のように光沢のある成形品の大量生産を実現する加飾成形技術の開発や、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品、超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、72,673千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両事業セグメントにおいて実施しており、当第２四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は130,978千円となっております。これにより、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は203,651千円となりました。」
加飾成形技術、光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、本社に属する研究開発部署をはじめ、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しており、当連結会計年度において発生した研究開発費は141,389千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連・光製品関連の両セグメントの技術担当部署が担当しており、当連結会計年度にこれらの活動に要した費用は232,876千円となっております。これにより、当連結会計年度における研究開発活動費用の総額は374,266千円となりました。」
新事業向けの新技術・新製品開発と、既存製品改良・生産技術改善を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、全社共通の研究開発部署及び光製品関連事業において実施しております。当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品や超小型レンズ等の開発に取り組んだ結果、106,235千円となりました。一方、既存事業領域における製品改良や生産技術の改善は、精機関連事業・光製品関連事業の両セグメントにおいて実施しており、当第３四半期連結累計期間にこれらの活動に要した費用は161,766千円となっております。これにより、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は268,001千円となりました。」
光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、全社共通の研究開発部署及び精機関連事業・光製品関連事業の両セグメントにおいて実施しております。当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、高速大容量化が進む光通信市場に向けた新製品や超小型レンズの開発に取り組んだ結果、74,537千円となりました。」
光通信向け新製品、超小型レンズ、既存製品改良・生産技術改善の研究開発を継続している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新しい事業領域に向けた新技術や新製品の開発は、精機関連・光製品関連の両セグメントにおいて実施しております。…当第１四半期連結累計期間における研究開発活動費用の総額は81,198千円となりました。」
高速大容量光通信向け新製品や超小型レンズの開発、既存製品改良・生産技術改善を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の内容は、新事業領域に向けた新技術や新製品の開発と、既存セグメントにおける製品改良や生産技術の改善に大別されます。これにより、当連結会計年度における研究開発活動費用の総額は350,997千円となりました。」
精機関連では薄肉成形・微細転写・極小レンズ、光製品関連では高速大容量伝送・多芯コネクタ・光通信以外の用途を開発している。