古野電気（6814）・施策前進
商船・漁業・小型商品事業のビジネスモデル強化・転換
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2027-H1。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
舶用3領域のビジネスモデル転換による収益力強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「舶用事業では、商船向け市場において、代替燃料船需要等を背景とした造船会社の高水準な手持ち工事量を受け、特に建造能力の増強が進む中国において、新造船向け販売が継続して増加しました。また、既存船の機器更新需要は高水準を維持し、保守サービス需要も好調に推移したことから、機器販売は堅調に推移し、保守サービス売上は増加しました。」
商船向けでは中国を中心に新造船販売が増加し、既存船の機器更新・保守サービスも好調となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「舶用事業では、保守・メンテナンスサービスや機器拡販の機会創出により売上拡大を図るとともに、プレジャーボート向け市場において戦略商品の上市を進め、特に米州を中心に販売が伸長しました。」
商船の保守・メンテナンス、機器拡販、プレジャーボート戦略商品の上市と米州販売伸長を、フェーズ2の売上規模拡大の実績として記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「商船向け事業における「ライフサイクルサポート」戦略の奏功、漁業向け事業におけるハード・ソフト両面から漁業者を支える「勘と経験の見える化」ソリューションのグローバル展開等により、当社グループの収益性は中長期的に向上傾向にあります。」
従来のビジネスモデル強化・転換が、ライフサイクルサポートと漁業ソリューションの展開・収益性向上として進展したと記載している。 - FY2021主要事業別の戦略へ具体化有価証券報告書
「個別事業戦略（舶用事業）① 商船向け事業：ライフサイクルサポートの展開＋１（プラスワン）」
従来の主要3領域のビジネスモデル強化・転換という方針が、商船、漁業、プレジャーボートごとの個別事業戦略として具体化された。 - FY2019初出有価証券報告書
「舶用事業では、コア事業である「商船向け事業」「漁業向け事業」「小型商品事業」については、それぞれビジネスモデルを強化もしくは転換しながら、当社グループ全体で事業推進を図り、収益力を高めることを目指しています。」
舶用事業の主要3領域ごとに、ビジネスモデルの強化または転換を通じて収益力を高める施策を初めて具体化している。