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古野電気(6814)・方針前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

29記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q3再掲FY2025-Q1 – FY2025-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 220232024: 420242025: 020252026: 1
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このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は6,014百万円であり、売上高に対する比率は4.3%であります。」

    通期研究開発費6,014百万円、売上高比率4.3%を開示した。自律航行、スマート漁業、養殖支援、GNSS、Wi-Fi 7等の具体的な研究開発も継続している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は29億5千4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費を開示している。前年同期の27億7千2百万円から増加しているが、活動方針の大きな変更は記載されていない。
  3. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億2千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費を開示している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は5,987百万円であり、売上高に対する比率は5.2%であります。」

    通期研究開発費5,987百万円、売上高比率5.2%を開示し、自律航行、スマート漁業、養殖支援、GNSS等の具体的な開発を進めている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は42億6千3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は27億7千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費を開示している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26億4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億7千1百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費を開示している。活動方針に関する重要な変更は記載されていない。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38億9千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。活動方針に関する重要な変更は記載されていない。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26億1千1百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費26億11百万円を開示している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億3千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費を開示している。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は5,303百万円であり、売上高に対する比率は6.4%であります。」

    研究開発費を通期で開示し、前年度の4,266百万円から5,303百万円へ増加した。自律航行、スマート漁業、養殖支援、建設テック等の研究開発も具体化している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36億8千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。研究開発活動の重要な変更は記載されていない。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23億5千3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を開示している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31億7千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を開示している。活動内容に関する重要な変更は記載されていない。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22億3千4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費を開示している。活動内容に関する重要な変更は記載されていない。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億3千万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を開示している。具体的な活動内容の変更は記載されていない。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「Kaバンド(19.2GHz - 30GHz)用の衛星通信端末「型式:FV-60GX」を開発しました。」「プレジャーボート向けにネットワーク対応航海機器「NavNet TZtouch2」シリーズの最新機種「型式:TZT2BB」を開発しました。」

    研究開発活動の継続に加え、衛星通信端末、プレジャーボート向け航海機器、GNSSタイミング製品、無線LANアクセスポイントなど具体的な製品開発を記載している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33億7千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費33億7千3百万円を開示している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23億5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費を開示している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億2千5百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を開示している。活動内容に関する新たな変更は記載されていない。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32億4千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費を開示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20億8千8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費を開示している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9億5千6百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、研究開発費を開示している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31億1千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの方針を維持し、累計研究開発費を開示している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20億6千1百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの方針を維持し、累計研究開発費を開示している。
  29. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9億4千3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を開示している。
一緒に動いた変遷

「株主への配当還元」は、この変遷が動いた29回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1株主への配当還元4回
  3. 2産業用事業の売上拡大と製品別の濃淡3回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローの改善3回
  5. 4経費削減による販売費及び一般管理費の抑制3回
  6. 5生産性の改善3回
  7. 6売上・利益の減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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