マクセル（6810）・事実悪化
民生用リチウムイオン電池事業計画見直しと事業撤退損
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2022。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
民生用リチウムイオン電池事業撤退に伴う設備減損・撤退損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022悪化有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池が半導体不足による顧客の減産の影響を受け減収となりました」
民生用リチウムイオン電池事業の縮小・事業計画見直し後も、半導体不足による顧客減産が減収要因として続いた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「エネルギー」セグメントにおいて、子会社の電池製造設備等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、第３四半期連結累計期間において394百万円であります。」
エネルギーセグメントの子会社電池製造設備等について、394百万円の減損損失が計上された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「「エネルギー」セグメントにおいて、子会社の電池製造設備等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において394百万円であります。」
エネルギーセグメントで子会社の電池製造設備等について394百万円の減損損失が計上された。本文では、既記載の民生用リチウムイオン電池事業計画見直しとの関係は明示されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「子会社の民生用リチウムイオン電池の事業計画見直しに伴い、帳簿価額の全額を減損損失(777百万円)としており、事業撤退損として特別損失に計上しております。」
民生用リチウムイオン電池の事業計画見直しに伴い、電池製造設備の減損777百万円を含む事業撤退損1,587百万円を計上した。