原油・国際市況による材料費変動
FY2016に初出。22回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、一部材料費高騰の影響はあったものの、一次電池の増益により、3.5％（54百万円）増の1,609百万円となりました。」
材料費変動リスクについて、一部材料費の高騰がエネルギー事業の営業利益への実際の影響として記載された。ただし一次電池の増益によりセグメント利益は増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社を取り巻く事業環境としては、コスト面では原材料費高騰は落ち着いてきたものの電動力費は高止まりしています。」
原材料費高騰は落ち着き、従来の材料費上昇リスクは一部緩和した。一方、電動力費の高止まりは継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「前連結会計年度で大きな影響を及ぼした原材料費高騰に関しては、一部の材料では落ち着きが見られたものの、電動力費高騰などを含め、当社への影響は依然として継続しています。」
一部材料価格には落ち着きが見られる一方、電動力費高騰を含むコスト上昇の影響が継続しており、リスクの焦点が材料費全般から動力費を含むコスト負担へ広がっている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、52.7％（1,803百万円）減の1,616百万円となりました。」
原材料価格変動リスクが、リチウム・コバルト等の原材料費高騰を通じてエネルギー事業の営業利益52.7％減として通期に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一次電池は車載用と医療用を中心に増収となりましたが、二次電池は半導体不足による顧客の減産の影響を受け大幅減収となり、エネルギー全体の売上高は、9.5％（2,836百万円）減の27,140百万円となりました。利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、52.7％（1,803百万円）減の1,616百万円となりました。」
原材料価格変動リスクが、リチウム・コバルト等の原材料費高騰によるエネルギー事業の営業利益52.7％減として引き続き実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、62.2％（1,564百万円）減の951百万円となりました。」
原材料価格変動リスクが、リチウム・コバルト等の原材料費高騰によるエネルギー事業の営業利益62.2％減として実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、二次電池やBtoC製品の販売減に加え、原材料費高騰と、これに対応した販売価格の見直しとのタイムラグにより利益確保が追い付いていないこともあり、営業利益は、64.0％（2,290百万円）減の1,286百万円となりました。」
原材料費高騰が、二次電池・BtoC製品の販売減や販売価格見直しの遅れとともに、営業利益64.0％減の要因として実績化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、電池製品全般における原材料費高騰や民生用リチウムイオン電池の減収といった減益要因がありましたが、原価低減策の効果や耐熱コイン形リチウム電池などの増益により、営業利益は、22.4％（741百万円）増の4,050百万円となりました。」
原材料価格変動リスクが電池製品全般の減益要因として通期業績に現れた一方、原価低減や製品増益が影響を一部吸収した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、電池製品全般で原材料費高騰の影響を受けました。」
原材料価格変動リスクが、電池製品全般の利益への実際の影響として現れた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「半導体の供給不足や原材料の高騰、物流面の停滞など、当社や顧客の生産も含めたサプライチェーンへの影響については引き続き注視が必要な状況と考えます。」
原材料高騰を含む材料費変動リスクが、サプライチェーン上の注視事項として継続して記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「半導体の供給不足や原材料の高騰、米中通商摩擦の再燃懸念など、注視が必要な状況と考えます。」
従来の原材料価格変動リスクが、当四半期では原材料の高騰として現在の経営環境上の懸念に具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「安定供給が可能な材料を用いた製品の開発などの対策を行っておりますが、原油価格の大きな変動や国際市況などによる原材料価格の大きな変動があった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格・国際市況による原材料価格変動リスクと、安定供給可能な材料を用いた製品開発による対策が継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、粘着テープにおいて原材料価格の上昇により減益となったことなどにより4.6％（37百万円）減の774百万円となりました。」
原材料価格の上昇が粘着テープ事業の減益要因として当第1四半期の業績に引き続き現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は、新規事業による増益がありましたが、粘着テープにおいて原材料価格の上昇により減益となったことなどにより2.6％（76百万円）減の2,889百万円となりました。」
原材料価格の上昇が粘着テープ事業の減益要因として通期業績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新規事業による増益がありましたが、粘着テープにおいて原材料価格の上昇により減益となったことなどにより、営業利益は0.9％（21百万円）減の2,354百万円となりました。」
原材料価格の上昇が粘着テープ事業の減益要因として引き続き実際の業績に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、粘着テープにおいて原材料価格の上昇により減益となりましたが、自動車市場向け光学部品や新規事業による増益効果により7.4％（105百万円）増の1,527百万円となりました。」
原材料価格の上昇が粘着テープ事業の減益要因として実際の業績に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の大きな変動や国際市況などによる原材料価格の大きな変動があった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格・国際市況による材料費変動リスクと、安定供給可能な材料を用いた製品開発による対策が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の大きな変動や国際市況などによる原材料価格の大きな変動があった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学製品や希少物質を原材料とする製品への影響を挙げている。