遊休資産の減損損失計上
FY2018-Q3に初出。11回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
マクセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は612百万円となりました。」
遊休化・収益性低下に伴う減損損失は、前連結会計年度の1,335百万円から612百万円へ減少した。一方、電池、電鋳製品、光学部品の製造設備では新たな減損が計上された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「光学・システム」セグメントにおいて、当社の光学部品製造設備について、営業から生じる損益が継続してマイナスとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において78百万円であります。」
遊休化・収益性低下に伴う減損について、光学部品製造設備が新たな対象となり、78百万円の減損損失が計上された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失1,335百万円の計上や特別退職金1,886百万円の計上により、前連結会計年度の653百万円の損失（純額）から、3,602百万円の損失（純額）となりました。」
遊休化・収益性低下に伴う減損が、角形電池設備、光学部品製造設備、賃貸用資産等に広がり、通期で1,335百万円計上された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「健康・理美容機器及びコンシューマー製品製造設備について、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなったことから、帳簿価額の全額を減損損失（461百万円）として計上しております。」
遊休化・収益性低下に伴う減損について、健康・理美容機器及びコンシューマー製品製造設備で461百万円の減損損失が通期計上された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「中国子会社のプロジェクター製造設備について、回収可能価額を著しく低下させる変化があったことから、帳簿価額の全額を減損損失（106百万円）として計上しております。」
遊休化・収益性低下に伴う資産減損について、中国子会社のプロジェクター製造設備で106百万円の減損損失が通期に計上された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「光学・システム」セグメントにおいて、生産設備等の遊休化に伴い帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
光学・システムセグメントで生産設備等の遊休化に伴う減損損失が新たに計上され、遊休資産問題の対象が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「「光学・システム」セグメントにおいて、機械装置の遊休化に伴い帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産の減損について、光学・システムセグメントの機械装置が新たな対象となり、当四半期の減損損失は25百万円となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「電器・コンシューマー」セグメントにおいて、事業所の閉鎖を決定した土地について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
電器・コンシューマーセグメントで、事業所閉鎖を決定した土地について減損損失153百万円が計上された。 - FY2019対処有価証券報告書
「減損損失 19」
前期に遊休資産等で計上された減損損失385百万円に対し、当期の減損損失は19百万円となり、減損計上額が縮小した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額の全額を減損損失（163百万円）として特別損失に計上しております。」
遊休資産の減損損失が通期で163百万円となり、第3四半期累計で記載された117百万円から増加した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「「電器・コンシューマー」「その他」セグメントにおいて、将来使用が見込まれていない遊休資産について、帳簿価額の全額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては、「電器・コンシューマー」58百万円、「その他」59百万円であります。」
将来使用が見込まれていない遊休資産について、合計117百万円の減損損失を計上した。