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マクセル(6810)・目標削除

平成30年3月期を最終年度とするグローバル成長

FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。

6記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再定義FY2018 – FY20202016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 020212022: 12022
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022削除有価証券報告書

    「当連結会計年度より、「ヘルスケア」「5G/IoT」「モビリティ」を注力3分野とするとともに」

    平成30年3月期を最終年度とする旧中期経営計画およびMG20の目標は本 filing では記載されず、MEX23に基づく新たな計画へ移行している。
  2. FY2020後退有価証券報告書

    「2018年度から2020年度までの3年間の中期経営計画MG20(Maxell Growth 20)の最終年度である2020年度(2021年3月期)については、2019年4月に売上高1,730億円、営業利益100億円、ROE6.0%以上を実現するとの修正目標を公表しましたが、当連結会計年度における業績や新型コロナウイルスの感染拡大など足元の経営環境の変化を踏まえ、売上高1,400億円、営業利益5億円、親会社株主に帰属する当期純利益2億円と見直ししております。」

    MG20の最終年度目標について、売上高1,730億円・営業利益100億円・ROE6.0%以上から、売上高1,400億円・営業利益5億円・親会社株主に帰属する当期純利益2億円へ見直された。
  3. FY2019再定義有価証券報告書

    「また、2018年度から2020年度までの3年間の中期経営計画MG20(Maxell Growth 20)を2018年4月に策定しておりましたが、当連結会計年度における業績や事業環境の変化を踏まえ、MG20の最終年度である2020年度における目標を、売上高1,730億円、ROE6%以上に修正を行い、2019年4月26日に公表しております。」

    従来の中期経営計画をMG20として継続しつつ、業績・事業環境を踏まえて最終年度目標を修正した。
  4. FY2018再定義有価証券報告書

    「また、平成30年度(2018年度)から平成32年度(2020年度)までの3年間の新中期経営計画を策定し、当連結会計年度までの前中期経営計画期間で達成が不十分であった事業規模の拡大を加速するとともに、収益力と資本効率性の向上に努め、平成32年度(2020年度)で売上高2,000億円、ROE8%以上の達成をめざします。」

    平成30年度から平成32年度を対象とする新中期経営計画へ移行し、従来のグローバル成長方針が売上規模・収益力・資本効率性を含む新計画として再整理された。
  5. FY2017再掲有価証券報告書

    「強みである「グローバル展開」、「モノづくり力」、「アナログコア技術」を競争力強化に活かし融合させることにより、グローバル成長をめざすこととしており」

    中期経営計画に基づくグローバル成長方針と、活用する競争力の源泉が継続して記載されている。
  6. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループでは、平成27年1月に平成30年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定しました。…「グローバル」展開、「モノづくり力」、「アナログコア技術」を競争力強化に活かし融合させることにより、グローバル成長をめざすこととしており」

    計画期間、成長方針、活用する競争力の源泉が明示されている。
一緒に動いた変遷

「中国など新興国の減速・為替・原油価格・地政学リスク」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国など新興国の減速・為替・原油価格・地政学リスク3回
  3. 2健康・理美容分野でのエステ家電・水関連事業2回
  4. 3スマートフォン向け民生用角形リチウムイオン電池の受注低迷2回
  5. 4基盤・コンシューマー分野の収益改善と新市場開拓2回
  6. 5第1四半期の減収減益と成長分野・不振製品の二極化2回
  7. 6住生活・インフラ分野でのセンシング・蓄電事業2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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