グローバルでのマクセルブランド強化
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載は2026-09-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-09-24前進prtimes.jp
「マクセルは、若年層を対象としたブランディングを強化しており、本イベントでは、次世代アーティストの支援、地域・社会を盛り上げる文化事業への貢献を通じたコミュニケーションを図っていきます。」
若年層を対象としたブランド強化が、MINAMI WHEELへの特別協賛、参加型ブース、充電ステーション、次世代アーティスト支援という具体的な施策に進んだ。 - FY2026再定義有価証券報告書
「2026年４月に「Micro batteries. Maximum impact.」をコーポレートバイラインとして制定しました。」
ブランド再構築の方針に、従来の「Within, the Future」に加えて、小型電池を中核に据えた新たなコーポレートバイラインが設定された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「多様なステークホルダーとのコミュニケーションに対する投資を継続してブランド価値の向上を図ります。特に若年層を中心とした消費者にマクセルブランドを浸透させることが、中長期的な成長に向けた重要なテーマであると考えています。」
脱コモディティ、パブリシティ、SNS、CSV、投資家対話によるブランド再構築方針が継続し、若年層への浸透が重点対象として明示された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループ共通のブランドスローガン（合言葉）を「Within, the Future」-未来のなかに、いつもいる-、とします。」
マクセルブランド強化のテーマが、共通ブランドスローガン「Within, the Future」の設定を含む経営基本方針として再整理された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「プロジェクターがブランド切替の遅延に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による中国工場の操業停止や中国市場向け販売の停滞といった影響を受け減収となった」
マクセルブランドへの切替遅延が通期のプロジェクター減収要因として継続し、新型コロナウイルス感染症による工場停止・販売停滞も加わった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「主要市場におけるブランド切替の遅延によりプロジェクターが減収となりました」
マクセルブランドへの切替に関して、主要市場での遅延がプロジェクター減収の要因として記載された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「またマクセルブランド製品の立上げ、その他新規開発費など先行費用の影響もあり」
ブランド再構築の方針に関連して、マクセルブランド製品の立上げが実行段階に入り、先行費用として業績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「マクセルユニーク追及による脱コモディティへのブランディング、パブリシティ、SNSの活用強化、CSV（Creating Shared Value、共通価値創造）の推進、株主・投資家等との積極的な対話を基本施策として新たなコーポレートブランドの構築に取り組みます。」
脱コモディティ、パブリシティ、SNS、CSV、投資家対話によるブランド再構築の方針が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「マクセルブランドの再構築を大きな課題と考えております。マクセルユニーク追及による脱コモディティへのブランディング、パブリシティ、SNSの活用強化、CSV（Creating Shared Value、共通価値創造）の推進、株主・投資家等との積極的な対話を基本施策として新たなコーポレートブランドの構築に取り組みます。」
ブランド再構築を脱コモディティ、パブリシティ、SNS、CSV、投資家対話の施策で進める方針が継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「マクセルブランドの再構築を大きな課題と考えております。マクセルユニーク追及による脱コモディティへのブランディング、能動的パブリシティの活用、SNSの活用強化、CSV（Creating Shared Value、共通価値創造）の推進、社会との接点拡大と積極的な対話の５点を基本方針として企業価値の最大化を推進します。」
従来のグローバルなブランド強化が、脱コモディティやSNS、CSV、社会との対話を含む「ブランド再構築」として具体化・再整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「マクセルブランドの認知度を高め、ブランド強化にグローバルで取り組みます。」
ステークホルダーとのコミュニケーション、高付加価値製品、新興地域向け商材を手段としている。