2021年度・2022年度の収益力・競争力向上と新たな成長基盤構築
FY2021に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
TOAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、2026年３月期を最終年度とする中期経営基本計画において、フェーズ１（2022年３月期から2023年３月期）を、加速する環境変化のスピードに適応できる組織に変革し、収益力と競争力を高め、新たな成長基盤の足掛かりを築くためのフェーズと位置づけ、体質強化と成長分野となる新たな音の価値の探索と創造に取組んでまいりました。続くフェーズ２（2024年３月期から2026年３月期）では、フェーズ１での取組みの成果を最大限に発揮し、付加価値をより拡大させ、収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させております。」
中期経営基本計画のフェーズ1・フェーズ2の区分と、フェーズ2で成長加速を進める方針が再確認されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「フェーズ２の2024年３月期から2025年３月期においては、デジタルシフト推進として、お客さまとのつながり強化や社内コミュニケーションの活性化、意思決定の迅速化に資するデジタルツールの整備を行い、更に蓄積されたデータを活用したタイムリーな提案による需要の獲得や新たなビジネスの創出のための投資を行ってまいりました。」
中期経営基本計画フェーズ2において、収益基盤強化・成長加速に向けたデジタルツール整備とデータ活用投資を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「経営ビジョン2030の実現に向け、2022年３月期から2023年３月期までの中期経営基本計画フェーズ１においては、収益力と競争力の向上、成長基盤の構築、新成長分野の探索と創造を進めてまいりました。そして中期経営基本計画フェーズ２となる2024年３月期から、最終年度である2026年３月期においては、フェーズ１での取組みの成果を最大限に発揮し、付加価値をより拡大させ、収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させてまいります。」
フェーズ1を経て、2024年3月期から2026年3月期を成果発揮・収益基盤強化・成長加速のフェーズ2として進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「経営ビジョン2030の実現に向け、2022年３月期から2023年３月期を加速する環境変化のスピードに適応できる組織に変革し収益力と競争力を高め、新たな成長基盤の足掛かりを築くためのフェーズと位置づけ、体質強化と成長分野となる新たな音の価値の探索と創造を行ってまいりました。また、2024年３月期から2026年３月期においてはこれら取組みの成果を最大限に発揮し、付加価値をより拡大させ、収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させてまいります。」
2022年3月期から2023年3月期の前半フェーズを実施済みの取組みとして振り返り、2024年3月期から2026年3月期を成果発揮・収益基盤強化・成長加速のフェーズとして再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中期経営基本計画のうち前半の2022年３月期から2023年３月期を加速する環境変化のスピードに適応できる組織に変革し収益力と競争力を高め、新たな成長基盤の足掛かりを築くためのフェーズと位置づけ、体質強化と成長分野となる新たな音の価値の探索と創造を推進しております。」
従来の2021年度・2022年度の優先事項は、2022年3月期から2023年3月期を中期計画前半の組織変革・収益力強化フェーズとする表現へ再整理された。 - FY2021初出有価証券報告書
「特に直近の２年間である2021年度および2022年度においては、こうした経営ビジョン実現に向けた体制を早期に実現するべくグローバルでの収益力・競争力 の向上と新たな成長基盤の構築を推進してまいります。」
経営ビジョン2030に向けた直近2年間の優先事項として、グローバルでの収益力・競争力向上と新たな成長基盤構築を設定している。