3年間の中期経営基本計画の最終年度と「安心・信頼・感動」の提供
FY2017に初出。13回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは次期より創業100周年を迎える2034年度を節目として次の100年を生きていく会社を目指す長期経営戦略「NEXT100 TOA」（以下、「NEXT100 TOA」）をスタートいたします。」
2030年を見据えた従来の中期計画・経営ビジョンから、創業100周年を節目とする長期経営戦略へ経営計画の軸が移行することが示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、2026年３月期を最終年度とする中期経営基本計画において、フェーズ１（2022年３月期から2023年３月期）を、加速する環境変化のスピードに適応できる組織に変革し、収益力と競争力を高め、新たな成長基盤の足掛かりを築くためのフェーズと位置づけ、体質強化と成長分野となる新たな音の価値の探索と創造に取組んでまいりました。続くフェーズ２（2024年３月期から2026年３月期）では、フェーズ１での取組みの成果を最大限に発揮し、付加価値をより拡大させ、収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させております。」
2026年3月期を最終年度とする中期計画について、フェーズ1の内容と、フェーズ2で成果発揮・収益基盤強化・成長加速を進める位置付けが再確認されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、2024年３月期から2026年３月期においてはこれら取組みの成果を最大限に発揮し、付加価値をより拡大させ、収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させてまいります。」
中期計画前半の組織変革・体質強化フェーズから、2024年3月期から2026年3月期に成果発揮と成長加速を図るフェーズへ表現が移行している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「経営ビジョン2030実現に向け、その中間地点となる2026年3月期を最終年度とした中期経営基本計画を策定いたしました。」
従来の2019年3月期から2021年3月期の中期計画から、経営ビジョン2030の中間地点である2026年3月期を最終年度とする新たな中期経営基本計画へ移行した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これまで 2019年３月期から2021年３月期を対象期間とする中期経営基本計画では、モノ・ヒト両面での「お客さまとのつながり」の更なる向上を目指し、お客さまが当社商品を継続的に安心して使用できる体制・環境の整備、またお客さまの運用に応じて最適なソリューションの創造・提供が可能な「つながるビジネス」の展開を進めてまいりました。」
2019年3月期から2021年3月期の中期計画を振り返り、顧客とのつながりと「つながるビジネス」を次の経営ビジョンに接続する表現へ移行している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2018年度よりスタートさせた2021年３月期を最終年度とする３年間の「中期経営基本計画」では、当社商品のIoT対応と、お客様に密着した営業およびエンジニアリング体制を通じて「お客さまとのつながり」をより一層強め、「音の報せる力」を強みとする専門メーカーである当社ならではの視点でサービスやコンサルティングを交え、お客さまの運用に応じた最適なソリューションを継続して創造・提供することが可能なビジネスの展開を進めます。」
2018年度開始・2021年3月期最終年度の中期計画、IoT対応、顧客密着型営業・エンジニアリング、サービス・コンサルティングを組み合わせたソリューション提供が再確認されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、こうした変革に続き本中期計画において、「お客さまにとっての Only１」を目指します。そして「お客さまとのつながり」をより一層強め、各地域・市場ごとに異なるお客さまの様々な課題を、「音の報せる力」を強みとする専門メーカーである当社ならではの視点で「安心」「信頼」「感動」の価値へと変えてまいります。」
新たな中期計画の目標が「お客さまにとってのOnly1」と明示され、顧客とのつながりを通じて地域・市場ごとの課題を価値に変える方向へ具体化された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は企業価値である「Smiles for the Public ――人々が笑顔になれる社会をつくる――」を実現するため、当期より新たに「中期経営基本計画」を開始いたしました。国内では、高まるインバウンド需要に対するインフラ整備が進む施設に対し、新システム「多言語放送サービス」など、お客さまの運用に応じたソリューションの創造・提供を進めています。また、海外各地域それぞれの市場ニーズに応えた商品開発の加速と販路の拡充を継続して行っております。」
当期開始の新たな中期経営基本計画と、国内のソリューション提供および海外の商品開発・販路拡充が継続して示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は企業価値である「Smiles for the Public ――人々が笑顔になれる社会をつくる――」を実現するため、当期より新たに「中期経営基本計画」を開始いたしました。国内では、高まるインバウンド需要に対して期待される新システム「多言語放送サービス」の納入など、「音の報せる力」を核とした商品展開を進めています。また、海外各地域それぞれの市場ニーズに応えた商品開発の加速と販路の拡充を継続して行っております。」
当期開始の新たな中期経営基本計画と、音を核とした国内商品展開および海外の商品開発・販路拡充が継続して示されている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の下、企業価値である「Smiles for the Public ――人々が笑顔になれる社会をつくる――」を実現するため、当期より新たに「中期経営基本計画」を開始いたしました。「お客さまとのつながり」をより一層強め、常に最適なソリューションの創造・提供が可能なビジネスを進めてまいります。」
前期までの中期経営基本計画の最終年度という説明から、当期開始の新たな中期経営基本計画へ移行し、顧客とのつながりと最適なソリューションを重視する表現に変わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「次期は、３年間の「中期経営基本計画」の最終年度にあたります。企業価値を「Smiles for the Public ――人々が笑顔になれる社会をつくる――」と定め、人々の集まる社会に対し、「安心・信頼・感動」という価値をご提供することで、満足を超えた笑顔の実現を目指しています。」
3年間の中期経営基本計画が次期に最終年度を迎えることと、提供価値を「安心・信頼・感動」とする目標を記載している。