日本航空電子工業（6807）・リスク再掲
製品価格低下と競争激化
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
他社との競争激化による販売価格下落・減益238社が書いているテーマ・逆風239社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。89社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに108社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの239件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「コネクタなどの製品価格の低下や急速な技術革新により、当社グループ製品のシェア低下や利益率悪化等が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製品価格低下、急速な技術革新、携帯市場での短い製品ライフサイクルと競争を引き続き主要リスクとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、コネクタ等の製品価格低下や急激な技術の変化が進んでいるため、当社グループ製品のシェア低下や利益率悪化等の変動要因が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の競争激化・価格低下に加え、急激な技術変化がリスク要因として明示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、コネクタ等の製品価格が低下する傾向にあるため、競争の更なる激化や長期化が顕在化した場合、当社グループ製品のシェア低下や利益率悪化が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化・製品価格低下によるシェア低下や利益率悪化のリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、コネクタ等の製品価格が低下する傾向にあります。」
激しい競争と製品価格低下のリスク、およびコスト削減・新製品投入による利益率確保の対応方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、コネクタ等の製品価格が低下する傾向にあります。」
激しい競争と製品価格低下のリスク、およびコスト削減・新製品投入によって利益率確保を図る対応方針を継続している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「こうした中、当社グループの関連するエレクトロニクス市場は、自動車市場における競争激化やスマートフォン市場の成熟化、工作機械等の産業機器市場の停滞などから、市場全体として厳しい事業環境下で推移しました。」
従来記載されていたスマートフォン市場の競争激化に加え、自動車市場でも競争激化が明示され、競争環境の厳しさが広がっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スマートフォン市場の成熟化やそれに伴う競争激化」
スマートフォン市場の成熟化と競争激化が、引き続き市場環境上の要因として記載されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「スマートフォン市場の成熟化やそれに伴う競争激化」
スマートフォン市場の成熟化に伴う競争激化が、当四半期の市場環境として明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、コネクタ等の製品価格が低下する傾向にあります。」
価格低下に対してコスト削減や新製品投入で利益率確保を図るとしているが、競争の更なる激化・長期化をリスクとしている。