原材料費・輸送費高騰による原価増と利益率低下
FY2022-Q1に初出。7回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
ティアックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「米国の通商政策については、米国販売子会社が前倒し仕入を進めていた在庫の販売に加えて、新規入荷分の価格転嫁を進めた結果、大きな影響はありませんでした。」
米国通商政策への対応として、前倒し仕入在庫の販売と新規入荷分の価格転嫁を進め、大きな影響はなかったと記載した。 - 2026-05-13顕在化決算
「米国通商政策対応に伴う生産計画の変更や、出荷制限の実施により供給が制約され、十分に需要を満たす事ができませんでした。」
米国通商政策への対応に伴う生産計画変更・出荷制限が供給制約として実績に現れた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「米国の通商政策については、米国販売子会社が前倒し仕入を進めていた在庫の販売に加えて、新規入荷分の価格転嫁を進めた結果、大きな影響はありませんでした。」
米国通商政策による影響に対し、前倒し仕入在庫の販売と新規入荷分への価格転嫁を進め、大きな影響を回避したと記載した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、その他に区分する産業用光ドライブ事業の縮小に加え前年度好調であった半導体装置市場が需要減少する一方で、円安進行により原価が上昇、また人的資本やマーケティング活動への投資を進めた事から、売上収益および営業利益は前年同期と比較して減少しました。」
円安進行による原価上昇が実際の業績要因として記載され、人的資本・マーケティング活動への投資も営業利益の減少要因として示された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「プレミアムオーディオ機器（TEACブランド）は、国内、海外市場双方においてインフレ圧力やウクライナ危機に端を発する資源価格の高騰などが景気後退懸念として消費者心理に影響を与え、普及価格帯の製品の売上が減少した結果、全体では減収となりました。」
インフレ圧力、資源価格高騰、ウクライナ危機が消費者心理と普及価格帯製品の売上減少として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な円安と部品調達難による製造原価増には出荷価格の見直しにて対処し、結果として同部門全体では前年同期比増収となりました。」
急激な円安と部品調達難による製造原価増が実際に発生し、出荷価格の見直しで対処したと記載した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「音楽制作・業務用オーディオ機器全体としては増収となりましたが、原材料費や輸送費の高騰による原価増により利益率が低下したことにより、セグメント営業利益は前年並みとなりました。」
原材料費・輸送費の高騰が原価増と利益率低下として実際のセグメント業績に影響した。