海外生産・販売に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ティアックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「また、為替リスク対策を含む金融費用の圧縮を進めた結果、親会社の所有者に帰属する当期利益も計上し前期比で増益となりました。」
為替リスク対策を含む金融費用の圧縮により、金融費用は前期287百万円から155百万円へ減少し、当期利益の増加に寄与した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、為替差損益を含む金融費用の圧縮を進めたことから、親会社の所有者に帰属する中間損失は前年同期と比較して減少しました。」
為替差損益を含む金融費用の圧縮が進み、親会社所有者帰属中間損失の減少要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い第１四半期に計上した為替差損が差益に転じたことから、親会社の所有者に帰属する中間損失は前年同期と比較して減少しました。」
第1四半期に発生した為替差損が中間期には差益へ転じ、親会社所有者帰属中間損失への為替影響は前年同期より緩和した。一方、その他の資本の構成要素では為替換算差額217百万円の減少を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を222百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期と比較して減少し損失となりました。」
為替変動による為替差損が222百万円となり、前期の52百万円から増加した。為替リスクが通期の親会社所有者帰属損益を損失化する要因となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を116百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期と比較して減少し損失となりました。」
為替変動の影響が為替差損116百万円として実際に発生し、親会社所有者帰属損益を損失化する要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を200百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期と比較して減少し損失となりました。」
為替変動の影響が為替差損200百万円として実際に発生し、親会社所有者帰属四半期損失の要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を138百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する四半期損失は前年同期と比較して増加しました。」
為替変動の影響が為替差損138百万円として実際に発生し、四半期損失の拡大要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を52百万円計上し、親会社の所有者に帰属する当期利益についても前期と比較して減少しました。」
為替変動の影響が為替差損52百万円として実際の当期利益に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、為替相場の変動に伴い為替差損を70百万円計上し、親会社の所有者に帰属する四半期利益についても前年同期と比較して減少しました。」
為替相場の変動が為替差損70百万円として実際の四半期利益に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替相場の変動に伴い為替差損を170百万円計上したことから、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期と比較して減少しました。」
為替変動の影響が為替差損170百万円として実際の四半期利益に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「資本合計の主な増減は、為替の円安に伴う在外営業活動体の換算差額の増加によるその他の資本の構成要素の増加406百万円、退職給付の再測定から発生した利益剰余金の減少93百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益392百万円の計上であります。」
円安による在外営業活動体の換算差額が406百万円の資本増加要因となり、為替変動の影響が年度実績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体－為替換算差額 145」
為替変動の影響がその他の包括利益に現れ、在外営業活動体の為替換算差額145百万円を計上した。今回は資本の増加要因となっている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「資本合計の主な増減は、為替の円安に伴う在外営業活動体の換算差額の増加によるその他の資本の構成要素の増加114百万円、退職給付の再測定から発生した利益剰余金の増加127百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益301百万円の計上であります。」
為替変動が在外営業活動体の換算差額を通じて資本増加に影響し、為替リスクの影響が年度実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体－為替換算差額 △150」
在外営業活動体の為替換算差額が150百万円のマイナスとなり、為替変動の影響がその他の包括利益に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「資本合計の主な増減は、為替の円安に伴う在外営業活動体の換算差額の増加によるその他の資本の構成要素の増加115百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益27百万円の計上であります。」
為替変動が在外営業活動体の換算差額を通じて資本増加に影響した。一方、為替差損は32百万円に減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、為替相場の変動の影響もあり売上収益は減少しました。」
為替相場の変動が当第3四半期累計期間の売上収益減少要因として実際に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、為替相場の変動の影響もあり売上収益は減少しました。」
為替相場の変動が売上収益の減少要因として記載された。その他の包括利益では在外営業活動体の為替換算差額も△124百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体－為替換算差額 △112」
在外営業活動体の為替換算差額が112百万円のマイナスとなり、その他の資本の構成要素の減少199百万円の一因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替相場の変動に伴う為替差損を148百万円を計上いたしました。」
為替相場の変動による影響が当第3四半期累計期間にも発生し、為替差損148百万円を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、売上収益は減収となりましたが、営業利益については、前期実施しました構造改革による固定費削減効果、介護記録システム事業譲渡益により前年同期と比較して改善しましたが、為替相場の変動に伴い為替差損を185百万円計上いたしました。」
為替相場の変動による影響が実際に発生し、為替差損185百万円を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「資本合計は638百万円と前連結会計年度末と比較して165百万円減少しました。主な増減は、為替の円高に伴う為替換算調整勘定の減少によるその他の資本の構成要素の減少184百万円であります。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少184百万円が資本減少要因となり、為替リスクの影響が年度にも現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、親会社の所有者に帰属する四半期損失を420百万円計上し、また、主に円高に伴う為替換算調整勘定の減少によるその他の資本の構成要素の減少512百万円を計上したことから、当第２四半期連結会計期間末において120百万円の債務超過となりました。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少512百万円が資本の減少要因となり、債務超過に至った。別途、為替予約による影響抑制策も記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「円高対策としましては、為替換算調整勘定の変動がもたらす純資産への影響を抑える事を目的とした為替予約を実施し、これ以上の資本合計の減少リスクを低減します。」
為替換算調整勘定による純資産への影響を抑えるため、為替予約を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは海外における生産・販売活動の比重が高いことから外貨建売上・仕入・費用、外貨建の債権債務の割合が大きく、また海外に子会社を保有していることから、下記のように為替相場の変動によって当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
為替予約および通貨オプションによるヘッジを行っている。為替感応度として米ドル、ユーロ、中国元の影響額も開示している。