脱炭素社会に向けた方針・施策・ロードマップの策定
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、グローバル社会の一員としての責任を果たすべく、自社グループ排出(Scope1・2)について2040年度までのカーボンニュートラル達成を目指し、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同及び2030年度でのGHG削減目標を掲げた環境方針を制定しております。GHG削減目標については、2026年3月31日にSBTi(Science Based Targets initiative)認定を取得し、Scope1・2を2030年度に2024年度比で42％削減、Scope3を同25％削減と設定しております。」
従来の脱炭素方針が、2040年度カーボンニュートラル、SBTi認定、2030年度のScope1・2 42％削減およびScope3 25％削減という具体的な枠組みへ進展した。 - FY2025GHG排出実績が削減目標から乖離有価証券報告書
「GHG排出量(Scope1・2)削減 2014年度比35％削減 22.7％増加※7」
2030年度の2014年度比35％削減目標に対し、2024年度実績は22.7％増加と開示され、目標との差が数値化された。SBTi整合目標の策定、原単位削減、再生可能エネルギー利用拡大を進めるとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年1月にSBTi(Science Based Target Initiative)に対するコミットメントレターが受理されたことを受け、同イニシアティブに合致するGHG排出量削減目標及び同削減計画を策定中です。」
従来の2030年度35％削減目標に加え、SBTiへのコミットメントレターが受理され、SBTi整合目標・削減計画の策定段階へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、自社工場からの温室効果ガス(GHG)排出量(Scope1・2)を2030年度に2014年度比で35％削減することを目標としております。」
脱炭素方針が、2050年カーボンニュートラルと2030年度35％削減という数値目標、再生可能エネルギー・原単位削減等の施策へ具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、グローバル社会の一員としての責任を果たすべく、2050年のカーボンニュートラル・脱炭素社会の実現に向けて、2010年10月開催の取締役会において、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同及び2030年度でのGHG削減目標を掲げた「新環境方針」の制定を決定いたしました。再生可能エネルギー調達の拡大を通じ、GHG排出量の削減に貢献するとともに、適宜計画の見直し等の改善努力とその進捗状況を積極的に開示してまいります。」
脱炭素方針が、2050年カーボンニュートラル、2030年度GHG削減目標、TCFD賛同、再生可能エネルギー調達拡大という具体的な枠組みへ進展している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、グローバル社会の一員としての責任を果たすべく、脱炭素社会の実現に向けた方針・施策・ロードマップを早急に検討・策定し、その進捗状況を積極的に開示してまいります。」
脱炭素社会の実現に向けた方針・施策・ロードマップの検討・策定と進捗開示を初めて明示している。