主力製品の新機種移行期による損益低下
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2019削除有価証券報告書
「当社グループにおいては、主要顧客向けヘッドセットの販売数量及び価格が低下し、非常に厳しい事業環境となりました。」
当期の通期説明では、従来の新機種移行期を主因とする説明から、主要顧客向け製品の販売数量・価格低下を主因とする説明に変わり、新機種移行期によるリスクは明示されていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、旧モデルから新モデルへの移行が進みましたが、売上高は17,693百万円（前年同期比0.1％減）となりました。」
旧モデルから新モデルへの移行自体は進展したため、移行期による出荷減少の影響は弱まっている。一方、新モデルの価格低下により営業損失が発生しており、収益面の課題は残っている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。その結果、当事業の売上高は78,746百万円（前年同期比33.9％増）となりました。営業利益は、歩留まりや生産性のさらなる改善により、4,271百万円（前年同期は営業損失2,973百万円）となりました。」
新機種への移行期による出荷減少に対し、新機種の出荷本格化と生産性改善が進み、売上高増加と営業黒字化がさらに進展した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。その結果、当事業の売上高は40,440百万円（前年同期比39.2％増）となりました。営業利益は、歩留まりや生産性の改善により、1,212百万円（前年同期は営業損失2,620百万円）となりました。」
新機種への移行期による出荷減少に対し、新機種の出荷が本格化し、売上高増加と営業黒字化に至ったため、移行期の影響がさらに弱まっている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。」
従来の新機種移行期による出荷減少に対し、新機種の出荷が本格化したと記載しており、移行期の影響が弱まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新機種が移行期であることに加えて主力顧客のスマートフォンの販売が予想を下回ったことから、ヘッドセットの出荷が減少し、売上高は、73,815百万円（前期比24.6％減）となりました。」
主力製品の新機種移行期とスマートフォン販売の下振れが、通期のヘッドセット出荷減少・減収・営業損失として引き続き現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、機械化・省力化を含めた合理化や資材費削減等の原価低減活動に取り組みました。しかしながら、主力製品であるヘッドセットの出荷が、端境期であることに加えてスマートフォン市場の成長鈍化により大幅に減少し、損益低下を余儀なくされました。」
主力製品の端境期とスマートフォン市場の成長鈍化による出荷減少が、損益低下の要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、機械化・省力化を含めた合理化や資材費削減等の原価低減活動に取り組みましたが、主力製品の出荷が端境期となり大幅に減少したことから、損益低下を余儀なくされました。」
主力製品の新機種移行期・端境期による出荷減少が、損益低下の要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、当社の主力製品が新機種への移行期であることや円高によって、損益低下を余儀なくされました。」
主力製品の新機種移行期と円高が、当四半期の損益低下の要因として実際に現れたと記載している。