品質・利益向上と事業変革に向けた全社改革
FY2017に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、車載ビジネスにおいて中期事業計画で掲げた成長戦略であるブランデッド・プレミアムレベルにフォーカスした販売戦略の推進等により、１台あたりの搭載製品数拡大と収益性向上に向けた取り組みを加速させます。」
車載ビジネスを軸とする事業変革について、ブランデッド・プレミアム販売、1台あたりの搭載製品数拡大、収益性向上を引き続き推進している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「また、４月より新たな中期事業計画をスタートさせ、「モビリティ関連ビジネス」と「コンシューマ関連ビジネス」の２つの成長戦略を掲げ、更なる成長の実現に向けた取り組みを行いました。」
従来の車載関連ビジネスを中心とする事業変革から、新たな中期事業計画の下でモビリティ関連とコンシューマ関連の二つを成長戦略として掲げる枠組みへ整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、需要予測の精度を高め最適な生産体制と在庫量の保持に努め、原価改善施策も継続的に推進しました。」
中期事業計画に基づくパートナー戦略、需要予測、生産体制・在庫管理、原価改善を継続している。新たな受注確保率などの定量的更新はない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは中期事業計画に定めた「パートナー戦略」を推進し、需要予測の精度を高め最適な生産体制、在庫量を保持すべく努め、引き続き継続的な原価改善施策を推進しました。」
中期事業計画に定めたパートナー戦略、需要予測の精度向上、最適な生産・在庫管理、原価改善を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは車載関連ビジネスの受注活動において、ターゲット顧客への提案活動の強化により中期事業計画完了時（2025年３月期）の９割程度の受注を確保しました。」
中期事業計画完了時の受注確保率9割程度と、ターゲット顧客への提案活動強化という方針を継続している。前四半期の9割程度から新たな比率更新はない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループは車載関連ビジネスの受注活動において、ターゲット顧客への提案活動の強化により中期事業計画完了時の9割程度の受注を確保しました。」
中期事業計画完了時に向けた車載関連ビジネスの受注確保が、前回の7割程度から9割程度へ進展した。ターゲット顧客への提案活動強化を手段として明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは中期事業計画に基づき、ターゲット顧客へのパートナー戦略を推進しつつ積極的に受注活動を進めた結果、同計画完了時の７割程度の受注を確保しました。」
車載関連ビジネスを中心とする中期事業計画、ターゲット顧客へのパートナー戦略、受注確保の方針を継続している。7割程度の受注確保は前四半期までに示された進捗から新たな比率の更新はない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「受注面においては、車載関連ビジネスの受注は中期事業計画達成に向け着実に進展しています。ターゲット顧客へのパートナー戦略についても技術的提案力を強化し付加価値のある製品・ソリューションによる収益力の向上を図ります。」
車載関連ビジネスを軸とする中期事業計画の達成に向け、受注活動、ターゲット顧客へのパートナー戦略、技術的提案力の強化を継続している。新たな定量的マイルストーンは示していない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「車載関連ビジネスの受注活動は、中期事業計画の達成に向け着実に進展しており、同計画完了時の7割程度の受注を既に確保しています。」
中期事業計画の完了時に向けた車載関連ビジネスの受注について、計画の7割程度を既に確保したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは中期事業計画のもと、車載関連事業での強固たる地位の構築に向け取り組みました。」
中期事業計画に基づき、車載関連事業での地位構築を引き続き推進している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「中期（～2024年度）では、「OEM/ODMサプライヤーから戦略パートナーへの昇華」を目指します。車に搭載されるあらゆる音響・振動デバイスをワンストップで提供できる能力を強みとして、車載産業に不可欠な存在となるべく、新しい製品の開発・生産・販売にも取り組んでいきます。」
従来の車載関連ビジネスを中心に置く事業変革から、2024年度までにOEM/ODMサプライヤーから戦略パートナーへ昇華するという、より具体的で野心的な中期方針へ進んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、自動車市場の需要回復を捉え受注を確保するとともに、厳しい市場環境に対処すべく、経費削減、設備投資の抑制、業務の合理化等、企業体質の強化を図ってきました。」
車載関連を含む事業変革・企業体質強化の施策として、受注確保、経費削減、設備投資抑制、業務合理化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、厳しい市場環境に対処すべく、受注・生産体制の確保はもとより、経費削減、設備投資の凍結、業務の合理化等、企業体質の強化を図ってきました。」
厳しい市場環境に対して、経費削減、設備投資の凍結、業務合理化等を通じた企業体質の強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、現在の厳しい市場環境に対処すべく、経費削減、最優先以外の設備投資の凍結、業務の合理化等、企業体質の強化を図っています。」
厳しい市場環境に対して、経費削減・設備投資凍結・業務合理化を通じた企業体質の強化を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、スマートフォン向けヘッドセットの生産体制の合理化を推進すると同時に、車載関連ビジネスを中心におく事業変革を推進しました。」
2019年度方針として示した、車載関連ビジネスを中心におく事業変革を引き続き推進している。新たな完了・達成段階は記載されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「利益率を向上させるとともに、新規ビジネスの確実な成長を図り、車載関連ビジネスを中心におく事業変革を実行\n［社内スローガン］「“車載”品質・利益回復、事業変革の年」」
従来の「品質・利益向上、事業変革の年」から、「車載」を明示し、利益向上を「利益回復」と表現する2019年度方針へと重点を置き直した。 - FY2017初出有価証券報告書
「以上を踏まえ、「品質・利益向上、事業変革の年」を社内スローガンとし、これまで当社の行ってきた企業体質の継続的改善活動をさらに進化させ改革を進めます。具体的な方策としては、「QMS及び業務品質向上の強力な推進」、「製造プロセスの強化」、「グローバル機能の強化」、「新商品及び新市場の開拓」を実行し、当社グループ全体のあらゆる業務の改革・改善に努めます。」
従来の品質経営、生産性向上、グローバル開発、新商品・新市場開拓を、4つの具体策を含む全社的な改革方針として新たに「品質・利益向上、事業変革の年」と統合して示している。