女性活躍推進とダイバーシティ経営
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「年次有給休暇取得率（2026年３月期実績：72.5％） 男性育児休業取得率（2026年３月期実績：100％） 有資格者率（2026年３月期実績：30.3％） 離職率（2026年３月期実績：11.2％）」
人的資本・ダイバーシティの取組みについて、2026年3月期の有給休暇取得率、男性育児休業取得率、有資格者率及び離職率を更新した。有資格者率は前期を上回り、離職率は前期を上回ったと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「年次有給休暇取得率（2024年３月期実績：78.1％）男性育児休業取得率（2024年３月期実績：100.0％）有資格者率（2024年３月期実績：23.9％）離職率（2024年３月期実績：8.2％）」
ダイバーシティ経営・人的資本の取組みについて、年次有給休暇取得率、男性育児休業取得率、有資格者率及び離職率を2024年3月期実績として更新した。加えて、階層別研修、キャリア形成研修、フレックス制度、在宅勤務及び時間単位有給休暇等の施策を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、当社単体及び当社グループの主要事業であるシステム開発事業を営む各社において、以下の項目を指標として各取り組みを推進してまいります。年次有給休暇取得率（2023年３月期実績：73.9％）男性育児休業取得率（2023年３月期実績：100.0％）有資格者率（2023年３月期実績：23.6％）離職率（2023年３月期実績：13.6％）」
女性活躍・多様な人材の活用という従来方針を、人的資本の増強、人材育成、働きやすい職場環境及び有給休暇・男性育休・有資格者率・離職率という具体的な指標と実績の開示へ進展させている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、ひとりひとりが能力を最大限に発揮するための働き方改革と、国籍・性別・性的指向・年齢・障がいの有無等の人材の多様性を尊重し、様々な視点や考え方を事業活動に取り入れ組織全体の競争力を高めるダイバーシティ経営の推進が、当社グループの成長に必要不可欠であるとの認識の下、多様な人材が活躍できる環境の整備を通じて、企業グループとして持続的な成長の実現を目指してまいります。」
従来の女性活躍・多様な人材の活用から、国籍、性別、性的指向、年齢、障がいの有無等を明示し、対象範囲を広げたダイバーシティ経営を掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「優秀な人材の確保・育成や、柔軟で多様な発想や価値観を持つ人材の活用による企業の活性化のためダイバーシティ経営を推進し、より強固な組織体制の構築に努めてまいります。」
人材の確保・育成及び多様な人材の活用を通じたダイバーシティ経営の推進を、経営課題として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「女性の積極的登用、女性管理職比率の向上、仕事と家庭の両立に向けた環境整備等を実施しております。今後も多様な人材が活躍できる環境の整備を通じて、企業グループとして持続的な成長の実現を目指してまいります。」
女性の積極登用、女性管理職比率向上及び仕事と家庭の両立支援を通じたダイバーシティ推進を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「女性の積極的登用、女性管理職比率の向上、仕事と家庭の両立に向けた環境整備等を実施しております。今後も多様な人材が活躍できる環境の整備を通じて、企業グループとして持続的な成長の実現を目指してまいります。」
女性の積極登用、女性管理職比率の向上及び仕事と家庭の両立支援を施策として掲げ、多様な人材が活躍できる環境整備を進めている。