次期の増収・黒字化
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2022。
日本電波工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに1社。
- FY2022達成有価証券報告書
「その結果、当期の売上高は45,408百万円(前連結会計年度比15.8%増)となりました。」
従来の増収・黒字化の流れに対し、通期売上高は前期比15.8％増、営業利益5,180百万円となり、増収と黒字化を実績として確認した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の営業利益は3,517百万円(前年同四半期は営業利益2,789百万円)、税引前四半期利益は3,251百万円(前年同四半期は税引前四半期利益2,418百万円)、四半期利益は2,927百万円(前年同四半期は四半期利益1,870百万円)となりました。」
次期の増収・黒字化に関する流れに対し、第3四半期累計で営業利益3,517百万円を計上し、前年同期から利益水準が改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業利益は2,839百万円(前年同四半期は営業損失1,453百万円)」
当連結会計年度の営業利益計上見込みに対し、上期累計で営業利益2,839百万円を計上し、前年同期の営業損失から黒字へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の営業利益は619百万円(前年同四半期は営業損失715百万円)」
前年同期の営業損失から、当第1四半期累計で営業利益619百万円へ転じ、黒字化に向けた実績を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間は、子会社株式の譲渡に伴って発生した収益44億円と構造改革費用３億円を除いた場合でも、営業利益は黒字を計上いたしました。」
年間営業利益計上見込みに対し、第3四半期会計期間では一時的な株式譲渡収益等を除いても営業黒字となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては営業利益を計上することを見込んでおります。」
従来、利益確保が厳しい見込みとされていた状況から、当連結会計年度に営業利益を計上する見込みへ記載が変化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、第２四半期以降は車載向けの売上高は大きく回復する見込みです。」
車載向け売上高について第2四半期以降の大きな回復見込みを示した一方、当第1四半期の売上高は前年同期比18.8％減、営業損失は715百万円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高が予想を下回り、損失額は前年同四半期に比べて増加いたしました。」
構造改革を進めているものの、売上高が予想を下回り、損失額が前年同期比で増加したため、従来の増収・黒字化方向に対する実績は悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、米中貿易摩擦の影響もあり、売上高の減少が想定を上回って進んでおり、2019年度における利益の確保は厳しい見込みとなりました。」
従来の構造改革による利益確保見通しに対し、売上高の減少が想定を上回り、2019年度の利益確保が厳しい見込みと記載された。 - FY2019後退有価証券報告書
「これにより、次期は当期並みの売上高を見込んでおります。また、次期も当期に続き、生産体制の再構築を進めますが、対象をグループの生産工場全体に拡大し、グループ全体で生産性の改善と間接部門のスリム化を実施し、固定費の圧縮を進めてまいります。」
従来の次期増収・黒字化見通しから、売上高は当期並みとし、黒字化の明示ではなく生産性・収益性改善を進める見通しへ変化している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第３四半期に上記のとおり車載及び移動体通信向けの売上高が計画を下回り、黒字転換できませんでした。」
第3四半期以降の黒字転換計画に対し、車載・移動体通信向け売上高が計画を下回り、黒字転換に至らなかった。 - FY2019-Q1黒字転換時期を具体化有価証券報告書
「また、当社は４月に立ち上げた調達本部においてグループ全体の資材調達業務を一本化いたしました。これにより、材料費のコストダウンを進めるとともに、生産性の向上と間接部門のスリム化を進めて固定費を圧縮することで、第３四半期以降に黒字転換を図ってまいります。」
前 filing の次期黒字化見通しを、第3四半期以降という時期と、調達一本化・固定費圧縮という手段を伴う計画として具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「グループ全体の売上高は前年を上回る見通しです。また、当連結会計年度に減損損失を計上した結果、次期の減価償却費が減少すること、及び構造改革を実施することで次期は利益を計上する見通しです。」
次期について、グループ全体の売上高を前年超えとし、減価償却費の減少及び構造改革により利益を計上する見通しを示した。