石油関連材料・貴金属等の価格変動
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
東京コスモス電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。59社中41社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「販売面においては、売上高は9,601百万円（前期比8.6％減）となり、中国経済の低迷による生産設備向け需要の減少や、国内無線機メーカー向けの需要が低迷していることが影響したものの」
中国経済の低迷に加え、金属価格の高騰が進行し、可変抵抗器の売上高減少及び全社利益減少として原材料・材料価格リスクの影響が現れた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「前年同期と比較して、生産性を向上し固定費を削減いたしましたが、材料費の高騰、研究開発への注力による販管費の増加に伴い、営業利益は300百万円（前年同期比44.6％減）」
生産性向上及び固定費削減を進めた一方、材料費の高騰が研究開発関連の販管費増加とともに営業利益を押し下げた。原材料価格変動リスクの損益への影響が継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「前年同期と比較して、生産性を向上し固定費を削減いたしましたが、材料費の高騰、研究開発への注力による販管費の増加に伴い、営業利益は543百万円（前年同期比21.5％減）」
材料費の高騰が研究開発関連の販管費増加とともに営業利益を押し下げ、営業利益は前年同期比21.5％減となった。原材料価格変動リスクの影響が損益に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では資源価格や原材料価格の値上がりがありましたが、円安の影響による売上増加などから、営業利益は前年同四半期並みの988百万円（前年同四半期比0.8％減）となりました。」
資源価格・原材料価格の値上がりが継続している一方、円安による売上増加などで営業利益への影響を一部吸収したと説明している。原材料価格変動リスクは引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「材料価格やエネルギー価格の高騰の余波を受けましたが、増収に伴い、セグメント利益は418百万円（前年同四半期比133.4%増）となりました。」
材料価格及びエネルギー価格の高騰の影響が車載用電装部品の利益に及んでいると記載された。一方、増収により同セグメント利益は前年同期比133.4％増となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では前年の世界的な資源価格の高騰は一服しましたが、原材料価格は高止まりとなり、電気料金やガス料金が大幅に上昇し製造コストの増大につながりました。」
資源価格高騰は一服したものの、原材料価格の高止まりと電気料金・ガス料金の大幅上昇が製造コストの増大として実際に現れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に影響を与える要因として、ウクライナ侵攻後のエネルギー価格の高騰や原材料、製造コストの上昇が見込まれます。これらの事象が当社グループの経営成績に多大な影響を与える可能性があると考えております。」
ウクライナ侵攻後のエネルギー価格、原材料価格及び製造コストの上昇を、経営成績に多大な影響を与え得る要因として明示した。実際にも資源価格高騰に伴う原材料・輸送価格上昇が利益を圧迫している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「材料価格やエネルギー価格の高騰の余波を受けて、セグメント利益は179百万円の利益（前年同四半期比18.6%減）となりました。」
材料価格及びエネルギー価格の高騰が車載用電装部品の利益を圧迫し、セグメント利益は前年同四半期比18.6％減となった。原材料・エネルギー価格変動リスクの影響が損益に継続して現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では世界的な資源価格の高騰に伴う、原材料価格の値上がり等で売上原価及び輸送価格の上昇により利益を圧迫されましたが、販売価格への転嫁が浸透したことに加え、大幅な円安の影響を受けました。」
資源価格高騰に伴う原材料価格及び輸送価格の上昇が、売上原価の増加と利益圧迫として実際に現れた。一方、販売価格への転嫁が浸透したことも記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウクライナ侵攻による原材料の価格上昇及び電力料高騰があり、今後は調達そのものが困難となる可能性も存在し、この場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格変動・調達リスクに加え、ウクライナ侵攻による原材料価格上昇と電力料高騰が実際の環境として記載され、調達困難化の可能性も継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「日本経済は新型コロナウイルス感染症の一時的な鎮静化により景気の持ち直しが見られたものの、原材料価格の高騰、半導体の供給不足に加え新型コロナウイルス感染症変異株の感染拡大が懸念されるなど、先行きが不透明のまま推移いたしました。」
原材料価格の高騰が実際の経済環境として記載され、従来の価格変動・調達リスクが顕在化している。加えて、半導体不足や変異株の拡大懸念も併記されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「海外の景気、為替の変動、政情の不安等の社会的混乱、投機筋の動向により材料価格が変動する懸念を有しており、調達そのものが困難となる可能性も存在し、この場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、原材料の調達そのものが困難となる可能性を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの製品には、プラスチック等石油関連材料、貴金属、非鉄金属、鋼材などを原材料に使用しております。海外の景気、為替の変動、政情の不安等の社会的混乱、投機筋の動向により材料価格が変動する懸念を有しており、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連材料、貴金属、非鉄金属、鋼材等の材料価格変動リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品には、プラスチック等石油関連材料、貴金属、非鉄金属、鋼材などを原材料に使用しております。海外の景気、為替の変動、政情の不安等の社会的混乱、投機筋の動向により材料価格が変動する懸念を有しており、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連材料、貴金属、非鉄金属、鋼材等の価格変動リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品には、プラスチック等石油関連材料、貴金属、非鉄金属、鋼材などを原材料に使用しております。」
海外景気、為替、政情、投機筋の動向による原材料価格変動が業績に影響する可能性を示している。