競争激化による製品価格下落と収益性悪化
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2021-Q3。
池上通信機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、第2四半期に引続き、WEBの活用による営業活動の効率化や経費抑制の成果もありましたが、コロナ禍における設備投資の抑制に伴う競争激化により利益率の低下を余儀なくされたこともあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに前年同期比で減益となりました。」
コロナ禍による設備投資抑制に伴う競争激化が実際に利益率の低下につながり、営業・経常・最終損益が前年同期比で減益となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各事業において、市場で競合する各社との競争の激化により、製品競争力が相対的に低下し、当社グループの経営成績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による製品競争力低下のリスクを再確認し、次世代技術の習得・活用とマーケティングから製品開発へのフィードバックを対策として記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、生産効率の改善による原価低減と、売上粗利益率改善の成果等もありましたが、売上高の減少による影響により、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で、減少する結果となりました。」
生産効率の改善による原価低減と売上粗利益率改善の成果が示された一方、売上高減少の影響により営業・経常・最終損益は前年同期より悪化した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の増加と併せ、売上粗利率の改善と生産効率の改善等の成果もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で損失が大幅に改善する結果となりました。」
売上粗利率と生産効率の改善等により、営業・経常・最終損失が前年同期から大幅に縮小し、競争・価格下落による収益性悪化への対処効果が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、市場での競争は今後も継続することを前提に、引続き売上原価率改善の施策を断行するとともに、競争に打ち勝つ製品の開発、新たな価値を生み出すソリューションの提供を進め、売上高と収益の改善を図って参ります。」
市場競争の継続を前提に、売上原価率改善、競争力のある製品開発、新たな価値を生むソリューション提供を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、市場での競争は今後も継続することを前提に、引続き売上原価率改善の施策を断行するとともに、競争に打ち勝つ製品の開発、新たな価値を生み出すソリューションの提供を進め、売上高と収益の改善を図って参ります。」
市場競争の継続を前提に、売上原価率改善、競争力のある製品開発、新たな価値を生むソリューション提供を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、市場での競争は今後も継続することを前提に、引続き売上原価率改善の施策を断行するとともに、競争に打ち勝つ製品の開発、新たな価値を生み出すソリューションの提供を進め、収益の改善を図って参ります。」
市場競争の継続を前提に、売上原価率改善、競争力のある製品開発、新たな価値を生むソリューション提供を進める方針を再確認している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度の損益につきましては、売上高の増加と併せ、継続して実施してきましたコスト構造の改善が進み、国内の大型案件において、その成果が表れたこともあり、営業利益は期初予想の6億円を上回りました。」
コスト構造の改善が進み、国内大型案件で成果が表れた結果、営業利益は6億88百万円となった。競争・価格下落による収益性悪化への対処が年度実績として示されている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加と併せ、前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが、第2四半期に引続き一定の成果を生み売上原価率が大幅改善したこともあり、営業損益は前年同期比で14億88百万円改善し、営業損失6億38百万円（前年同期営業損失21億26百万円）となりました。」
高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが第2四半期に続いて成果を生み、売上原価率が改善し、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高は減少しましたが、前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが、第1四半期に引続き一定の成果を生み売上原価率が大幅に改善した結果、営業損益は前年同期比で7億26百万円改善し、営業損失7億25百万円（前年同期営業損失14億51百万円）となりました。」
高コスト案件に係る要因の是正プロセスが継続して成果を生み、売上原価率が改善し、営業損失が前年同期から縮小した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高は大幅に減少しましたが、前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが一定の成果を生み売上原価率が大幅に改善した結果、営業損益は前年同期比で68百万円改善し、営業損失7億43百万円（前年同期営業損失8億12百万円）となりました。」
高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが一定の成果を生み、売上原価率と営業損益が改善した。ただし営業損失は残っている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少のほか、新技術案件への対応や市場での価格競争等の影響による高コスト案件の納入により売上原価率が上昇するとともに、今後期待される次世代放送設備の需要増加等に備え、次年度以降の事業展開の機動性を高めるべく、棚卸資産の大幅圧縮による評価損を計上したことにより、営業損益は前年同期と比べ35億96百万円減少し、営業損失32億32百万円（前年同期営業利益3億64百万円）となりました。」
価格競争や高コスト案件の影響に加え、棚卸資産評価損も加わり、営業利益から営業損失32億32百万円へ悪化した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高は増加しましたが、第2四半期に引続き市場での価格競争等の影響による高コスト案件の納入が重なったことから、売上原価率が上昇したことにより、営業損益は前年同期比で5億59百万円減少し、営業損失21億26百万円（前年同期営業損失15億67百万円）となりました。」
市場での価格競争等による高コスト案件の影響が続き、売上原価率が上昇し、営業損失が前年同期より拡大している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高は増加しましたが、市場での価格競争等の影響による高コスト案件の納入が重なったこともあり、営業損益は前年同期比で4億57百万円減少し、営業損失14億51百万円（前年同期営業損失9億94百万円）となりました。」
市場での価格競争が高コスト案件と営業損失に結び付いた実績として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが行う各事業において、競争の激化による製品価格の低下が進んでおり、今後もより一層の厳しい競争が予想されます。」
製品価格の低下が既に進行しており、当期の製造原価率上昇や利益減少にも関連するリスクとして記載。