通信事業者向け監視装置の更新対応
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2023-Q2。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q2前進有価証券報告書
「前年同四半期はネットワーク化をはじめとする将来の技術変化を見据えた次世代音声卓の開発費用を計上して大きな赤字となりましたが、当第2四半期は下期に予定していた通信機器の販売の前倒しなどもあり、売上及び利益が増加いたしました。その結果、売上高は11億2百万円（前年同四半期比23.1％増）、セグメント損失は1千8百万円（前年同四半期は3億7千4百万円のセグメント損失）と、増収及び赤字幅縮小となりました。」
通信機器販売の前倒しにより、情報機器関連事業は売上高が前年同期比23.1％増、セグメント損失が374百万円から18百万円へ縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体をはじめとする部材の調達難により納品が先送りとなり、当期の売上が大幅に減少いたしました。」
通信事業者向け監視装置等の更新対応について、部材調達難による納品先送りが発生し、情報機器関連事業の売上減少につながった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、上半期末となる９月に放送局向けの音声調整卓（ミキサー）や通信事業者向けの監視装置のまとまった売上を期待していたものの、監視装置の売上の下半期先送りや、放送機器の需要が予想ほどに高まらなかったことにより、当第２四半期連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
通信事業者向け監視装置の売上が下半期へ先送りされ、更新対応による上半期の売上・利益への寄与が遅れた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「情報機器関連事業では、放送局向けを中心とした音声調整卓（ミキサー）の拡販や、通信事業者向けの監視装置の更新対応が順調に進みました。通常、情報機器関連事業の売上は年度末に集中することが多いものの、当第１四半期連結累計期間は通信事業者向けの監視装置の売上集中もあり、例年より売上・利益が増加しております。その結果、売上高は7億3百万円（前年同四半期比15.3％増）、セグメント利益は1億7百万円（前年同四半期は2千3百万円のセグメント損失）と、増収増益となりました。」
通信事業者向け監視装置の更新対応が順調に進み、情報機器関連事業は前年同期のセグメント損失から1億7百万円の利益へ改善した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「キー局の放送設備更新を中心とした音声調整卓（ミキサー）の拡販や、通信事業者向けの監視装置の更新対応が進展いたしました。」
音声調整卓の拡販と通信事業者向け監視装置の更新対応が継続し、情報機器関連事業の収益確保に寄与している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「情報機器関連事業は、セキュリティ機器やワイヤレスマイクロホン関連の需要一巡に伴い前年比較で売上高の減少傾向が続いておりますが、放送局向けを中心とした音声調整卓（ミキサー）の拡販や、通信事業者向けの監視装置の更新対応により収益確保を進めております。その結果、売上高は27億7百万円（前年同四半期比5.4％減）と減収になりましたが、利益面では通信事業者向けの監視装置が牽引し、セグメント利益は2億7千6百万円（同92.6％増）となりました。」
通信事業者向け監視装置の更新対応が利益を牽引し、セグメント利益は前年同期比92.6％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「放送局向けを中心とした音声調整卓（ミキサー）の拡販や、通信事業者向けの監視装置の更新対応を進めております。」
放送局向け音声調整卓の拡販と通信事業者向け監視装置の更新対応が継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「放送局向けを中心とした音声調整卓（ミキサー）の拡販や、通信事業者向けの監視装置の更新対応を進めております。」
通信事業者向け監視装置の更新対応が、情報機器関連事業の具体的な施策として初めて独立して記載された。