グループ連携の進化と持続的成長
FY2016に初出。30回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定める経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「今後も、常に新しい発想とたゆまぬチャレンジ精神を持ち、グループ各社それぞれの強みを活かしつつグループ全体としての力を結集します。これにより、株主、顧客、取引先、従業員、地域社会など、全てのステークホルダーの満足と信頼、支持を獲得することを目指します。」
グループ各社の強みを結集し、ステークホルダーへの価値提供と持続可能な社会への貢献を目指す基本方針が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは「創造によって文化、産業に貢献する」という社是の基で、事業を通じて社会の変革に貢献するため、新たに長期ビジョンを制定いたしました。」
従来の持続的成長・企業価値向上の方針が、新たな長期ビジョンの制定と社会変革への貢献を軸とする表現に組み替えられた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような社会環境の変化を、新たな社会貢献と事業成長の機会と捉えて、2022年３月期から2024年３月期までを対象とした中期経営計画「Value Creation 2023」を策定し、遂行しております。」
「Value Creation 2023」を遂行し、Social Valueを起点にCommercial ValueとAsset Valueを高める価値創造サイクルを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、このような社会環境の変化を、新たな社会貢献と事業成長の機会と捉えて、2022年３月期から2024年３月期までを対象とした中期経営計画「Value Creation 2023」を策定し、遂行しております。この「Value Creation 2023」においては、社会課題を解決し持続可能な社会の実現に貢献する「Social Value（社会的価値）」の追求をすべての事業の目的に置いており、その結果として「Commercial Value（成長戦略）」と「Asset Value（資本効率）」の増大を実現し、「Social Value」をさらに創造していくサイクルを回してまいります。」
中期計画に「Value Creation 2023」という名称を付し、Social Valueを起点にCommercial ValueとAsset Valueを高める価値創造サイクルとして戦略を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、このような社会環境の変化を、新たな社会貢献と事業成長の機会と捉えて、2022年３月期を初年度とする中期３か年計画（中期計画）を策定いたしました。ＤＸに対しては、高速通信ネットワーク、センサ、自動運転、ロボット用の製品等の供給を通じて、デジタル技術による社会の変革に貢献してまいります。ＥＸに対しては、高効率なエネルギー社会の実現に必要なエネルギーの蓄電、変換、制御に関わる製品や、電気自動車・再生可能エネルギー関連の製品等の供給により、脱炭素社会の推進に貢献してまいります。」
2022年3月期を初年度とする新中期3か年計画へ移行し、従来のEX・DXを社会的価値、成長戦略、資本効率からなる価値創造サイクルとして再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ＥＸ、ＤＸの潮流は、電子部品需要を飛躍的に増加させるものであり、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品の４つの主要事業の拡大を図ってまいります。これまで培ってきた素材技術やプロセス技術を先鋭化し、市場のニーズに対応するソリューションの提供を強化することにより、持続的な成長と企業価値の向上を目指します。」
EX・DXを成長機会とし、4つの主要事業、素材・プロセス技術、ソリューション提供を通じて持続的成長と企業価値向上を目指す方針が再確認された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年３月期を初年度とする中期３か年計画を策定し、実行しております。これまで培ってきた素材技術やプロセス技術を先鋭化し、市場のニーズに対応するソリューションの提供を強化することにより、持続的な成長と企業価値の向上を目指します。」
2019年3月期を初年度とする中期計画の実行段階で、素材・プロセス技術の先鋭化とソリューション提供による成長方針が再確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、新たに2019年３月期を初年度とする中期３か年計画を策定いたしました。これまで培ってきた素材技術やプロセス技術を先鋭化し、市場のニーズに対応するソリューションの提供を強化することにより、持続的な成長と企業価値の向上を目指します。」
従来の「グループの連携を進化させる」という表現から、新たな中期3か年計画における素材・プロセス技術の先鋭化とソリューション提供へ、戦略の表現が組み替えられた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年３月期を初年度とする中期３か年計画を策定し、現在、持続的な成長による企業価値のさらなる向上を目指しております。「グループの連携を進化させ、更なる成長を実現する」という基本方針のもと、高い技術力に基づく「ゼロディフェクト品質（不良品ゼロ）」を追求するとともに、スピード経営による「真のグローバル化」を推進しております。」
中期3か年計画の基本方針、品質、グローバル化が通期でも再確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成28年３月期を初年度とする３か年の中期経営計画を策定し、持続的な成長による企業価値のさらなる向上を目指しております。「グループの連携を進化させ、更なる成長を実現する」という基本方針のもとに、高い技術力に基づく「ゼロディフェクト品質（不良品ゼロ）」を追求するとともに、スピード経営による「真のグローバル化」を推進してまいります。」
3か年計画を初年度として、企業価値向上、品質、グローバル化を一体の基本方針として提示している。