海外R&Dと産官学アライアンスの強化
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に、国立大学法人東京科学大学や国立大学法人秋田大学とは、独自性の高い共同研究や組織的連携を進めております。」
東京科学大学との連携に加え、秋田大学との共同研究・組織的連携が明示され、産学官アライアンスの対象が具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが保有していない技術については国内のみならず海外の公的機関、大学、研究機関との産学官アライアンスを積極的に進めております。特に、国立大学法人東京科学大学とは、組織的連携協定を締結し、独自性の高い共同研究などを進めており、卓越大学院プログラム事業にも協賛しております。」
国内外の産学官連携と東京科学大学との組織的連携が、大学名称変更後の表記で継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが保有していない技術については国内のみならず海外の公的機関、大学、研究機関との産学官アライアンスを積極的に進めております。特に、東京工業大学とは、組織的連携協定を締結し、独自性の高い共同研究などを進めております。」
国内外の産学官連携及び東京工業大学との組織的連携が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動において、優秀な人材の確保と人材育成、及び最先端技術の導入、そして当社グループが保有していない技術については国内のみならず海外の公的機関、大学、研究機関との産学官アライアンスを積極的に進めております。特に、東京工業大学とは、組織的連携協定を締結し、独自性の高い共同研究などを進めており、卓越大学院プログラム事業にも協賛しております。」
国内外の産学官連携、東京工業大学との組織的連携及び卓越大学院プログラムへの協賛が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動において、優秀な人材の確保と人材育成、及び最先端技術の導入、そして当社グループが保有していない技術については国内のみならず海外の公的機関、大学、研究機関との産官学アライアンスを積極的に進めております。特に、東京工業大学とは、組織的連携協定を締結し、独自性の高い共同研究などを進めており、卓越大学院プログラム事業にも協賛しております。」
国内外の産官学連携、東京工業大学との組織的連携、卓越大学院プログラムへの協賛が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動において、優秀な人材の確保と人材育成、及び最先端技術の導入、そして当社グループが保有していない技術については国内のみならず海外の公的機関、大学、研究機関との産官学アライアンスを積極的に進めております。特に、東京工業大学とは、組織的連携協定を締結し、独自性の高い共同研究などを進めており、卓越大学院プログラム事業にも協賛しております。」
海外を含む産官学連携と東京工業大学との組織的連携が継続し、卓越大学院プログラムへの協賛も記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に、東京工業大学とは、磁性・磁石技術をベースとした先端的な共同研究を含む組織的連携協定を締結し、独自性の高い開発成果を得ることを目標に共同開発を進めております。」
東京工業大学との組織的連携協定と共同開発が継続して記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループが保有していない技術については内外の公的機関、大学、研究機関との産官学アライアンスを積極的に進めております。特に、東京工業大学とは、磁性・磁石技術をベースとした先端的な共同研究を含む組織的連携協定を締結し、独自性の高い開発成果を得ることを目標に共同開発を進めております。」
従来の産官学アライアンス方針に加え、東京工業大学との組織的連携協定が具体的に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有していない技術については内外の公的機関、大学、研究機関との産官学アライアンスを積極的に進めております。」
海外R&D、大学・研究機関との連携を、保有していない技術の獲得・開発手段としている。