海外売上高依存による為替変動リスク
FY2016に初出。39回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-30。
TDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。66社中30社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに22社。
- FY2026通期の円高影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約25億円の減収、営業利益で約106億円の減益となりました。」
前年の円安を含む増収・増益影響から、当年度は円高を含む為替変動により約25億円の減収、約106億円の営業利益減益となった。海外売上高比率は92.7％となった。 - FY2026-H1中間期の円高影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約417億円の減収、営業利益で約92億円の減益となりました。」
前年中間期の円安を含む増収・増益影響から、当中間期は円高を含む為替変動により約417億円の減収、約92億円の営業利益減益となった。 - FY2025通期の為替影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約957億円の増収、営業利益で約197億円の増益となりました。」
円安を含む通期の為替変動影響は、約957億円の増収、約197億円の営業増益となった。海外売上高比率は92.1％である。 - FY2025-H1中間期の為替影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約714億円の増収、営業利益で約136億円の増益となりました。」
円安を含む為替変動が、中間期に約714億円の増収、約136億円の営業増益影響として示された。 - FY2024通期の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約1,011億円の増収、営業利益で約250億円の増益となりました。」
円安を含む為替変動による通期影響は、約1,011億円の増収、営業利益約250億円の増益となった。 - FY2024-Q3第3四半期累計の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、143円21銭及び155円22銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで4.9％、対ユーロで10.4％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約580億円の増収、営業利益で約172億円の増益となりました。」
円安による第3四半期累計の影響は約580億円の増収、約172億円の営業利益増益となった。前年同期の約2,514億円の増収、約609億円の増益から影響額が縮小した。 - FY2024-Q2第2四半期累計の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、140円83銭及び153円30銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで5.3％、対ユーロで10.6％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約355億円の増収、営業利益で約134億円の増益となりました。」
円安により第2四半期累計で約355億円の増収、約134億円の営業利益増益影響が示された。 - FY2024-Q1第1四半期の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、137円18銭及び149円37銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで6.0％、対ユーロで8.3％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約181億円の増収、営業利益で約65億円の増益となりました。」
円安により、第1四半期累計で約181億円の増収、約65億円の営業利益増益影響が示された。 - FY2023通期の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における対米ドル及びユーロの平均為替レートは、135円46銭及び140円89銭と前連結会計年度に比べ対米ドルで20.6％の円安、対ユーロで7.9％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約2,922億円の増収、営業利益で約689億円の増益となりました。」
円安による為替影響は通期で約2,922億円の増収、約689億円の営業増益となった。海外売上高比率は91.9％で、海外依存構造は継続している。 - FY2023-Q3第3四半期累計の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、136円46銭及び140円54銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで22.8％、対ユーロで7.6％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約2,514億円の増収、営業利益で約609億円の増益となりました。」
円安による第3四半期累計の増収影響は約2,514億円、営業利益への増益影響は約609億円となった。 - FY2023-Q2第2四半期累計の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、133円80銭及び138円67銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで21.9％、対ユーロで6.0％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約1,641億円の増収、営業利益で約369億円の増益となりました。」
急速な円安により、第2四半期累計では約1,641億円の増収、約369億円の営業増益影響が示された。 - FY2023-Q1第1四半期の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、129円36銭及び137円95銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで18.1％、対ユーロで4.6％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約637億円の増収、営業利益で約126億円の増益となりました。」
急速な円安により、第1四半期は約637億円の増収、約126億円の営業増益影響が示された。 - FY2022通期の円安による増収・増益影響を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における対米ドル及びユーロの平均為替レートは、112円33銭及び130円53銭と前連結会計年度に比べ対米ドルで5.9％の円安、対ユーロで5.5％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約1,257億円の増収、営業利益で約69億円の増益となりました。」
第3四半期累計時点から通期実績へ更新され、円安による増収・営業利益増益の影響額が拡大した。海外売上高比率は92.2％となった。 - FY2022-Q3第3四半期累計の円安による増収・営業利益増益影響を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、111円９銭及び130円59銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで4.7％及び対ユーロで6.7％のそれぞれ円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約853億円の増収、営業利益で約35億円の増益となりました。」
円安により第3四半期累計で約853億円の増収、約35億円の営業利益増益となり、第2四半期累計時点の約454億円の増収、約18億円の増益から影響額が拡大した。 - FY2022-Q2第2四半期の円安による増収・営業利益減益影響を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、109円79銭及び130円86銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで2.7％及び対ユーロで7.9％のそれぞれ円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約454億円の増収、営業利益で約18億円の減益となりました。」
円安により約454億円の増収となる一方、為替変動による営業利益は約18億円の減益影響となった。 - FY2022-Q1第1四半期の円安による増収・営業利益減益影響を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、109円50銭及び131円90銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで1.8％、対ユーロで11.4％の円安となりました。これらを含め全体の為替変動により、約214億円の増収、営業利益で約17億円の減益となりました。」
円安により約214億円の増収となる一方、為替変動による営業利益は約17億円の減益影響となった。海外売上高への依存に伴う為替影響が第1四半期実績として更新された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約217億円の減収、営業利益で約81億円の減益となりました。」
通期の為替影響は減収約217億円、営業利益減益約81億円となり、第3四半期累計時点から営業利益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約209億円の減収、営業利益で約46億円の減益となりました。」
第3四半期累計の為替影響は約209億円の減収、約46億円の営業利益減益となり、第2四半期累計の約139億円の減収、約3億円の減益から影響額が拡大した。 - FY2021-Q2第2四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約139億円の減収、営業利益で約３億円の減益となりました。」
当第2四半期累計期間は、円高を含む為替変動により約139億円の減収、約3億円の営業利益減益となった。 - FY2021-Q1第1四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「これらを含め全体の為替変動により、約113億円の減収、営業利益で約13億円の増益となりました。」
円高を含む為替変動により、第1四半期は約113億円の減収影響と約13億円の営業利益増益影響が示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における対米ドル及びユーロの平均為替レートは、108円82銭及び120円92銭と前連結会計年度に比べ対米ドルで1.9％、対ユーロで5.9％の円高となりました。この為替変動により、約407億円の減収、営業利益で約31億円の減益となりました。」
円高による影響が通期で約407億円の減収、約31億円の営業利益減益として顕在化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、108円74銭及び121円12銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで2.2％及び対ユーロで6.5％のそれぞれ円高となりました。この為替変動により、約345億円の減収、営業利益で約35億円の減益となりました。」
円高による影響は第2四半期累計の約200億円の減収・約20億円の営業利益減益から拡大し、第3四半期累計では約345億円の減収・約35億円の営業利益減益となった。 - FY2020-Q2第2四半期の円高影響を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、108円74銭及び121円51銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで1.4％及び対ユーロで6.5％のそれぞれ円高となりました。この為替変動により、約200億円の減収、営業利益で約20億円の減益となりました。」
円高により第2四半期累計で約200億円の減収、約20億円の営業利益減益となった。 - FY2020-Q1第1四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、110円10銭及び123円57銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで0.9％の円安、対ユーロで5.1％の円高となりました。この為替変動により、約39億円の減収、営業利益で約６億円の増益となりました。」
対米ドルの円安と対ユーロの円高が混在し、為替変動は約39億円の減収と約6億円の営業増益として表れた。 - FY2019通期の為替影響を更新有価証券報告書
「この為替変動により、約50億円の減収、営業利益で約6億円の増益となりました。」
通期の為替影響は約50億円の減収と約6億円の営業増益となった。 - FY2019-Q3第3四半期の為替影響が減収・増益に転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、111円17銭及び129円55銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで0.5％の円高、対ユーロで0.9％の円安となりました。この為替変動により、約28億円の減収、営業利益で約12億円の増益となりました。」
対米ドルの円高と対ユーロの円安が混在し、為替変動の影響は第3四半期累計で約28億円の減収と約12億円の営業増益となった。 - FY2019-Q2第2四半期の為替増益影響有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、110円30銭及び129円90銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで0.7％の円高、対ユーロで3.0％の円安となりました。この為替変動により、約21億円の増収、営業利益で約15億円の増益となりました。」
為替変動による影響は、第2四半期累計で約21億円の増収、約15億円の営業増益となった。 - FY2019-Q1第1四半期の為替増益影響有価証券報告書
「この為替変動により、約28億円の増収、営業利益で約11億円の増益となりました。」
前年同期までの円高による減収減益とは異なり、当第1四半期は為替変動が約28億円の増収、約11億円の営業増益として表れた。 - FY2018通期の円安増益影響有価証券報告書
「この為替変動により、約355億円の増収、営業利益で約61億円の増益となりました。」
前年の円高による減収減益から、当年度は円安による増収・増益影響が通期で確認された。海外売上高比率は91.1％で、海外依存構造は継続している。 - FY2018-Q3円安影響の累計拡大有価証券報告書
「この為替変動により、約411億円の増収、営業利益で約66億円の増益となりました。」
前年同期までの円高による減収減益に対し、円安により第3四半期累計で約411億円の増収、約66億円の営業増益となり、プラスの為替影響が第2四半期累計から拡大した。 - FY2018-Q2円安影響の累計拡大有価証券報告書
「この為替変動により、約274億円の増収、営業利益で約50億円の増益となりました。」
前年同期までの円高による減収減益に対し、円安により第2四半期累計で約274億円の増収、約50億円の営業増益となり、為替影響のプラス幅が第1四半期から拡大した。 - FY2018-Q1為替影響が増収増益に転換有価証券報告書
「この為替変動により、約40億円の増収、営業利益で約11億円の増益となりました。」
前年同期までの円高による減収減益の記載に対し、当第1四半期は対米ドル円安等により約40億円の増収、約11億円の営業増益となった。海外売上高比率は90.1％で、海外依存構造自体は継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の為替変動により、約1,291億円の減収、営業利益で約267億円の減益となりました。」
円高による累計影響額が第3四半期累計の約1,230億円の減収・約257億円の営業利益減益から拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、106円67銭及び118円15銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで12.3％の円高、対ユーロで12.1％の円高となりました。この為替変動により、約1,230億円の減収、営業利益で約257億円の減益となりました。」
円高による累計影響額が約1,230億円の減収、約257億円の営業利益減益となり、第2四半期累計時点から拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、105円41銭及び118円36銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで13.5％の円高、対ユーロで12.4％の円高となりました。この為替変動により、約857億円の減収、営業利益で約181億円の減益となりました。」
円高による影響が当第2四半期連結累計期間で約857億円の減収、約181億円の営業利益減益として顕在化し、前四半期より累計影響額が大きく示された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における対米ドル及びユーロの期中平均為替レートは、108円37銭及び122円41銭と前年同四半期連結累計期間に比べ対米ドルで10.7％及び対ユーロで8.8％のそれぞれ円高となりました。この為替変動により、約319億円の減収、営業利益で約59億円の減益となりました。」
円高による減収・営業利益減益が約319億円、約59億円として実際の業績に表れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループはグローバルで事業を展開しており、海外売上高比率は90％を超え、取引通貨の多くはドル・ユーロ等、円以外の通貨であります。これらの通貨に対する急激な円高の進行は売上高の減収や営業利益の減益等、損益に影響を与えます。」
海外売上高比率90％超を背景に、急激な円高を損益リスクとしている。