感動・環境・人権・モビリティ・教育を通じた社会価値の創出
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年度に実施した重要トピック分析の結果、「多様性」、「人権の尊重」及び「気候変動」を重要トピックとして特定しました。」
サステナビリティの重要課題を、2025年度の分析にもとづく多様性、人権の尊重、気候変動の3項目へ再整理した。人権デュー・ディリジェンスの運用規則や新たな重点領域も設定した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2023年度においては、グループ全体のサステナビリティに関する取り組みのめざす方向をこれまで以上に明確にするため、「感動に満ちた世界を作り、次世代へつなぐ」という“Sony's Sustainability Vision”を新たに策定しました。」
社会価値創出の枠組みを、新たなSony's Sustainability Visionと、気候変動・DE&I・人権・サステナビリティ技術の4最重要マテリアリティを軸とする推進体制へ整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2022年度に実施したマテリアリティ分析の結果、グループ全体で優先的に取り組むべき最も重要なマテリアリティ項目として、「気候変動」、「DE&I」、「人権の尊重」及び「サステナビリティに貢献する技術」を特定しました。」
社会価値創出の方針を、気候変動、DE&I、人権、サステナビリティに貢献する技術という四つの最重要マテリアリティと、取締役会・KPI・業績連動報酬を含む推進体制へ再整理した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当年度の営業利益には、主に販売費及び一般管理費として計上された「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」にかかる費用53億円が含まれており、全社(共通)及びセグメント間取引消去に計上されています。」
社会価値創出の方針を、医療・教育・クリエイティブコミュニティ等へのグローバル支援基金として実施し、年度費用53億円を計上した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の営業利益に含まれている要因:・「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」にかかる費用42億円(全社(共通)及びセグメント間取引消去)」
社会価値創出の方針を、新型コロナウイルス感染拡大へのグローバル支援基金の実施と42億円の費用計上へ具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当四半期の営業利益には、以下の要因が含まれています。・「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」にかかる費用33億円(全社(共通)及びセグメント間取引消去)」
社会価値創出の方針を、新型コロナウイルス感染拡大へのグローバル支援基金の実施と33億円の費用計上へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に対する支援として、1億USドルのグローバル支援基金を立ち上げるなど、様々な方法で、「医療」、「教育」、「クリエイティブコミュニティ」への支援を実施していきます。また、Sony Music Groupは、世界中の社会的正義と反人種差別主義の取り組みを支援するために1億USドルのグローバル基金を立ち上げました。」
社会価値創出の取り組みを、新型コロナウイルス感染拡大への医療・教育・クリエイティブコミュニティ支援及び反人種差別支援基金へ具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地球、社会の中の一員としてのソニーでは、全ての事業活動を通じて、経済価値の追求と同時に、社会価値の創出、それによる、より良い地球環境、社会づくりに継続して貢献していきます。」
経済価値と社会価値を同時に追求し、環境・社会への長期的貢献を継続する方針を再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「ソニーは経済価値の創出に加え、地球環境も含めた社会価値での貢献を見据えて、経営に取り組んでいきます。感動をミッションとするソニーは、「Community of Interest」を創造し、人々の心を豊かにすることに貢献することによって社会価値を生み出していきます。同時に、地球環境や社会があって事業が成り立っているという認識のもと、環境、人権などに対する取り組みを、長期視点でサプライチェーン全体にわたり継続していきます。」
経済価値だけでなく、Community of Interest、環境・人権、サプライチェーン、自動運転時代の安全、教育などを通じた社会価値への貢献を長期的な経営課題として示した。